組織再編による事業配置とコスト構造の見直し
FY2016-Q3に初出。21回の記載のうち8回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018-Q2。直近の記載はFY2026-H1。
学研ホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2024年。同じテーマの他社の中央値（2025年）より1年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。37社中8社が悪化側に。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに12社。
- FY2026-H1再定義有価証券報告書
「当中間連結会計期間より、保育・幼児関連事業の連携の強化及び海外事業の拡大および展開加速を目的として、㈱学研ココファン・ナーサリーの報告セグメントを「医療福祉分野」から「教育分野」に変更し、DTP Education Solutions JSC、学研（香港）有限公司、アイ・シー・ネット㈱の報告セグメントを「その他」から「教育分野」に変更しております。なお、報告セグメント自体の変更はございません。」
報告セグメント自体は維持しつつ、保育・幼児関連の連携強化と海外事業の拡大・展開加速を目的に、関係会社のセグメント帰属を教育分野へ組み替えている。 - FY2024-Q1再定義有価証券報告書
「2023年11月に発表した新中期経営計画「Gakken2025」の遂行にあたり、経営資源の最適配分を図り、事業分野単位で機動的・効率的な運営を進めます。それに伴い、当第１四半期より教育分野の各事業（大分類）に紐づく事業(中分類)の整理・名称変更と、個別事業（小分類）の組み換え・移管を行っております。」
Gakken2025の遂行に合わせ、当第1四半期から教育分野の中分類の整理・名称変更と、塾向け教材、医書・看護書、看護師向けeラーニング、企業向け研修、市進HDの介護サービス事業などの組み換え・移管を実施している。 - FY2023-Q1達成有価証券報告書
「当第１四半期連結会計期間において、当社の連結子会社である㈱学研教育みらいは、同社を存続会社として、同じく当社の連結子会社である㈱学研プラス、㈱学研メディカル秀潤社、㈱学研出版サービスを消滅会社とする吸収合併及び㈱学研エデュケーショナルの一部部門の事業移管を実施しております。また、㈱学研教育みらいは㈱Gakkenに商号変更しております。」
2022年10月1日に教育関連子会社の吸収合併、一部部門の事業移管および㈱Gakkenへの商号変更を実施した。教育事業の顧客体験深化とLTV向上を目的とする経営体制の再編が完了している。 - FY2022前進有価証券報告書
「第３四半期連結会計期間において、当社の連結子会社である㈱学研プラスは、同社を存続会社として、当社の非連結子会社である㈱学研ライツマネジメントを消滅会社とする吸収合併を実施しております。」
既存の子会社再編に加え、学研プラスによる学研ライツマネジメントの吸収合併を実施し、教育コンテンツ事業の事業配置を進めている。 - FY2022-Q3再定義有価証券報告書
「従来その他に含めておりました当社の全社費用について、実態をより的確に把握するため、その他から除いて調整額として表示しております。」
全社費用の表示を「その他」から「調整額」へ変更し、セグメント別の費用把握方法を再整理している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「第１四半期連結会計期間において、当社の連結子会社である㈱学研ココファンは、同社を存続会社として、同じく当社の連結子会社である㈱学研ココファンホールディングス及び㈱ピースエスを消滅会社とする吸収合併を実施しております。」
学研ココファンを存続会社とする子会社間吸収合併を、事業配置・経営体制の見直しの実施事項として引き続き記載している。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「当第１四半期連結会計期間において、当社の連結子会社である㈱学研ココファンは、同社を存続会社として、同じく当社の連結子会社である㈱学研ココファンホールディングス及び㈱ピースエスを消滅会社とする吸収合併を実施しております。」
医療福祉分野で、学研ココファンを存続会社とする学研ココファンホールディングスおよびピースエスの吸収合併を実施した。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「第１四半期連結会計期間において、当社の連結子会社である㈱学研エリアマーケットは、同社を存続会社として、同じく当社の連結子会社である㈱福岡よいこの学習社を消滅会社とする吸収合併を実施しております。」
既存のセグメント統合・子会社再編に加え、学研エリアマーケットによる福岡よいこの学習社の吸収合併を実施した。また、教育サービスではSIGN-1と学研アイズを清算し、セグメント評価指標も加減算前営業利益へ変更している。 - FY2021-Q1達成有価証券報告書
「当第１四半期連結会計期間より、グループ大の視点で経営資源の最適配分を図り、あらゆる学びの場（家庭、教室・塾、園・学校）での顧客接点・交点を最大化することで新しい価値を創造するために、これまでの「教育サービス」、「教育コンテンツ」、「教育ソリューション」の各セグメントを統合し「教育分野」とする報告セグメントの変更を行うことといたしました。」
従来の教育3セグメントを「教育分野」に統合し、家庭・教室・塾・園・学校を横断した経営資源の最適配分と顧客接点の最大化を目的とする新たなセグメント構成を当四半期から適用した。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「第１四半期連結会計期間より、医学看護出版から派生したeラーニング教材の制作力と営業ノウハウを教育コンテンツセグメント全体で共有し事業展開を図るため、及び学習塾向け教材の開発・販売、アセスメント事業の強化を目的にグループの経営体制を変更したことに伴い、㈱学研メディカル秀潤社、㈱学研メディカルサポート、PT.GAKKEN HEALTH AND EDUCATION INDONESIAの報告セグメントを「医療福祉サービス」から「教育コンテンツ」に、㈱文理の報告セグメントを「教育コンテンツ」から「教育サービス」に変更しております。」
eラーニング教材の制作力・営業ノウハウの共有、学習塾向け教材・アセスメント強化を目的とする報告セグメント配置変更を継続して適用している。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「第１四半期連結会計期間より、医学看護出版から派生したeラーニング教材の制作力と営業ノウハウを教育コンテンツセグメント全体で共有し事業展開を図るため、及び学習塾向け教材の開発・販売、アセスメント事業の強化を目的にグループの経営体制を変更したことに伴い、㈱学研メディカル秀潤社、㈱学研メディカルサポート、PT.GAKKEN HEALTH AND EDUCATION INDONESIAの報告セグメントを「医療福祉サービス」から「教育コンテンツ」に、㈱文理の報告セグメントを「教育コンテンツ」から「教育サービス」に変更しております。」
eラーニング教材の制作力・営業ノウハウの共有、学習塾向け教材・アセスメント強化を目的に、子会社の報告セグメント配置を変更した。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「当第１四半期連結会計期間において、当社の連結子会社である㈱学研教育みらいは、同社を存続会社として、同じく当社の連結子会社である㈱学研アソシエを消滅会社とする吸収合併を実施しております。」
教育ソリューション事業で学研教育みらいを存続会社とする学研アソシエとの吸収合併を実施し、事業配置の見直しを進めている。また、eラーニング教材の共有、学習塾向け教材・アセスメント事業の強化を目的とした報告セグメントの区分変更も記載している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「（教育サービス事業） 第１四半期連結会計期間において、当社の連結子会社である㈱学研スタディエは、同社を存続会社として、同じく当社の連結子会社である福島ベストスタディ㈱を消滅会社とする吸収合併を実施しております。 第１四半期連結会計期間において、当社の連結子会社である㈱高等進学塾は、同社を存続会社として、同じく当社の連結子会社である㈱コーシン社を消滅会社とする吸収合併を実施しております。 （教育コンテンツ事業） 第２四半期連結会計期間において、当社の連結子会社である㈱学研プラスは、同社を存続会社として、同じく当社の連結子会社である㈱学研出版ホールディングスを消滅会社とする吸収合併を実施しております。 （教育ソリューション事業） 第１四半期連結会計期間において、当社の連結子会社である㈱学研教育みらいは、同社を存続会社として、同じく当社の連結子会社である㈱学研イノベーションを消滅会社とする吸収合併を実施しております。」
教育サービス、教育コンテンツ、教育ソリューションの各事業で実施した子会社間吸収合併を、事業配置の見直しとして引き続き記載している。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「（教育コンテンツ事業） 当第２四半期連結会計期間において、当社の連結子会社である㈱学研プラスは、同社を存続会社として、同じく当社の連結子会社である㈱学研出版ホールディングスを消滅会社とする吸収合併を実施しております。 （教育ソリューション事業） 第１四半期連結会計期間において、当社の連結子会社である㈱学研教育みらいは、同社を存続会社として、同じく当社の連結子会社である㈱学研イノベーションを消滅会社とする吸収合併を実施しております。」
既存の教育サービス事業における合併に加え、教育コンテンツ事業と教育ソリューション事業でも子会社間の吸収合併を実施し、事業配置の見直しを進めている。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「当第１四半期連結会計期間において、当社の連結子会社である㈱学研スタディエは、同社を存続会社として、同じく当社の連結子会社である福島ベストスタディ㈱を消滅会社とする吸収合併を実施しております。当第１四半期連結会計期間において、当社の連結子会社である㈱高等進学塾は、同社を存続会社として、同じく当社の連結子会社である㈱コーシン社を消滅会社とする吸収合併を実施しております。」
教育サービス事業で2件、教育ソリューション事業で1件の子会社間吸収合併を実施し、事業配置の見直しを進めている。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「第１四半期連結会計期間において、当社の連結子会社（孫会社）である㈱学研プラスは、同社を存続会社として、同じく当社の連結子会社である㈱ブックビヨンド及び㈱学研教育アイ・シー・ティーを消滅会社とする吸収合併を実施しております。」
教育コンテンツ事業における学研プラスを存続会社とした子会社間合併を、引き続き事業配置・コスト構造見直しの実施事項として記載している。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「第１四半期連結会計期間において、当社の連結子会社（孫会社）である㈱学研プラスは、同社を存続会社として、同じく当社の連結子会社である㈱ブックビヨンド及び㈱学研教育アイ・シー・ティーを消滅会社とする吸収合併を実施しております。」
報告セグメント再編後の事業配置に加え、教育コンテンツ事業で学研プラスを存続会社とする子会社間の吸収合併を実施したと記載している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当連結会計年度より、報告セグメントを従来の「教室・塾事業」「出版事業」「高齢者福祉・子育て支援事業」「園・学校事業」の４区分から、「教育サービス事業」「教育コンテンツ事業」「教育ソリューション事業」「医療福祉サービス事業」の４区分に変更しております。」
前期に示した報告セグメント再編後の4区分を、当連結会計年度にも継続して適用している。 - FY2017-Q1達成有価証券報告書
「当第１四半期連結会計期間より、報告セグメントを従来の「教室・塾事業」「出版事業」「高齢者福祉・子育て支援事業」「園・学校事業」の４区分から、「教育サービス事業」「教育コンテンツ事業」「教育ソリューション事業」「医療福祉サービス事業」の４区分に変更しております。」
前期に示していた報告セグメント再編が、当第1四半期連結会計期間から実施された。 - FY2016再定義有価証券報告書
「なお、次期より顧客視点・バリューチェーン重視のアプローチから「教育分野」では「教育サービス事業」、「教育コンテンツ事業」、「教育ソリューション事業」に、「医療福祉分野」では「医療福祉サービス事業」に報告セグメントを再編成するとともに名称を変更しております。」
従来の事業区分から、顧客視点・バリューチェーンを重視した教育3事業と医療福祉サービスへのセグメント構成に改める方針を示している。 - FY2016-Q3初出有価証券報告書
「この組織再編に伴い、㈱学研アソシエは従来の「その他」セグメントから「園・学校事業」セグメントに変更しております。」
子会社合併・事業承継・商号変更に伴い、事業を適切なセグメントへ再配置している。出版事業では組織再編によるコスト削減効果も記載している。