映画制作費・最低保証金・宣伝費の回収と収益計上時期のリスク
FY2017に初出。13回の記載のうち5回が「再掲」。直近の記載はFY2024-Q1。
KADOKAWAがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2020年。同じテーマの他社の中央値（2022年）より2年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。7社中2社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに7社。
- FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、又は、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
映画制作費・最低保証金・宣伝費の回収と収益計上時期に関するリスクについて、重要な変更はないと総括している。 - FY2022対処有価証券報告書
「また、デジタル映画鑑賞券「ムビチケ」やスタジオ事業等でも売上が伸長しました。」
映画館の営業制限等の影響が残る中でも、ムビチケやスタジオ事業等の売上が伸長し、映画関連の収益回復を示した。 - FY2022-Q3対処有価証券報告書
「また、デジタル映画鑑賞券「ムビチケ」やスタジオ事業等では、一部で新型コロナウイルス感染症拡大による映画館席数制限、時短営業の影響が見られたものの、前年の水準からは回復しております。」
映画館の席数制限・時短営業による影響は一部残るものの、ムビチケやスタジオ事業等は前年水準から回復した。 - FY2022-Q1対処有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間においては、アニメ『蜘蛛ですが、なにか？』『聖女の魔力は万能です』や実写映画『ヤクザと家族』『ファーストラヴ』の配信による収入に加え、…またデジタル映画鑑賞券「ムビチケ」やスタジオ事業等では、一部で新型コロナウイルス感染症拡大による映画館休業の影響が見られたものの、前年の水準からは大幅に回復しています。」
映画館休業の影響は一部残るものの、ムビチケやスタジオ事業等は前年水準から大幅に回復したと説明している。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「一方で、新型コロナウイルス感染症の拡大に伴い、映画館の席数制限や時短営業による映画配給、デジタル映画鑑賞券「ムビチケ」、スタジオ事業等への影響が見られました。」
映画館の席数制限・時短営業により、映画配給、ムビチケ、スタジオ事業への影響が通期でも発生した。 - FY2021-Q3顕在化有価証券報告書
「一方で、新型コロナウイルス感染症の拡大に伴い、映画館の営業自粛や席数の制限による映画配給やデジタル映画鑑賞券「ムビチケ」等への影響が見られました。」
映画館の営業自粛や座席数制限により、映画配給およびデジタル映画鑑賞券の収益への影響が実際に発生した。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「一方で、新型コロナウイルス感染症の拡大に伴い、第１四半期を中心に映画館の営業自粛や座席数の制限による映画配給やデジタル映画鑑賞券「ムビチケ」等への影響が見られました。」
映画館の営業自粛や座席数制限により、映画配給およびデジタル映画鑑賞券の収益への影響が実際に発生した。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「一方で、2020年３月公開の映画「Fukushima50」は、新型コロナウイルス感染症の拡大に伴い、一部地域の映画館において休館等の影響を受けたことで、想定を下回りました。」
映画館休館により映画作品が想定を下回り、制作・配給費用の回収と収益計上時期に関するリスクが実際の業績に表れた。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、又は、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
映画制作費・最低保証金・宣伝費の回収と収益計上時期に関するリスクについて、重要な変更はないと総括している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社グループが行う映画ビジネスは、多額の制作費、MG（Minimum Guarantee）の支払が必要になり、また、劇場公開時に多額の宣伝費が発生します。」
映画制作費、最低保証金、宣伝費が先行し、収益計上が長期にわたる損益構造上のリスクを再確認している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、又は、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
映画制作費・最低保証金・宣伝費の回収と収益計上時期に関するリスクについて、重要な変更はないと総括している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、又は、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
映画制作費・最低保証金・宣伝費の回収と収益計上時期に関するリスクについて、重要な変更はないと総括している。 - FY2017初出有価証券報告書
「当社グループが行う映画ビジネスは、多額の制作費、MG（Minimum Guarantee）の支払が必要になり、また、劇場公開時に多額の宣伝費が発生します。一方、収益については興行収入、DVD・Blu-rayの販売収入、テレビ放映権の許諾収入等多岐にわたり、かつ、その計上は比較的長期間にわたることになります。」
映画事業で制作費、最低保証金、宣伝費が先行し、複数の収益が比較的長期間にわたり計上される収益構造をリスクとして記載している。