創造・企画・編集・技術人材の獲得・確保・育成
FY2016に初出。10回の記載のうち6回が「前進」で、最初の「前進」はFY2022-Q2。直近の記載はFY2026。
- FY2026前進有価証券報告書
「当社グループでは、人的資本に関する3つの戦略(「働きやすい環境づくり」「キャリアの自律的な選択」「グローバル人材」)の進捗状況及びその成果を客観的に測定・評価するため、それぞれの戦略と連動した指標及び目標を設定しております。」
人材施策を3本柱として整理し、女性管理職比率2030年度30%、資格取得制度利用率2030年度15%、語学資格保有率2033年度10%などの指標・目標を設定した。 - 2026-05-14前進経営計画
「「クリエイティビティ」「モチベーション」「テクノロジー」を軸にイノベーション推進方針を掲げ」
人的資本戦略を、グローバル人材開発、リファラル採用、資格取得、FA制度、生成AI活用などの施策と数値目標に具体化した。 - FY2025前進有価証券報告書
「2025年4月1日からは、産前産後休暇・育児休業・介護休業を取得した社員の業務をフォローする社員に月2万円の手当を支給する産育休・介護休フォロー手当を導入するなど、従業員がこれらの休暇制度をより活用しやすくなる風土づくりも進めてまいります。」
休暇取得者を支援する社員への月2万円の手当を導入するなど、働きやすい環境と人的資本施策を具体化した。 - FY2024前進有価証券報告書
「また、グローバル人材の開発強化を重点課題と捉え、世界各国での採用活動やインターンシップを通じた人材獲得の強化、グローバル人材のタレントマネジメント、グローバル人材の活躍支援の強化にも積極的に取り組んでいます。」
人材施策を、世界各国での採用、インターンシップ、タレントマネジメント、人材交流・育成へ具体化している。 - FY2023前進有価証券報告書
「中でも、中期経営計画の基本方針である「グローバル・メディアミックス with Technology」の推進を支える成長基盤として、「クリエイティビティ、モチベーション、テクノロジー」によるイノベーション推進を方針に掲げ、従業員のクリエイティビティがより発揮されるような環境づくりや、モチベーションを高める制度改革の推進、DX(デジタルトランスフォーメーション)による業務改革の深化を通じて、従業員の安心感を高めると共に挑戦の機会の提供に取り組んでいます。」
人材の獲得・育成を、クリエイティビティ、モチベーション、テクノロジーを軸とするイノベーション基盤整備、制度改革、DXによる業務改革として具体化している。 - FY2022再定義有価証券報告書
「加えて、当社は新たな経営体制の下、クリエイティビティ、テクノロジー、モチベーションをテーマに従業員一人ひとりが好きなことに全力で向き合いながら創造性を最大限発揮できる社内基盤を整備し、イノベーション創出に挑戦してまいります。」
人材の獲得・育成という従来の説明を、新たな経営体制の下でクリエイティビティ、テクノロジー、モチベーションを軸に社内基盤を整備する方針として再整理した。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「全額を2024年3月までに、コンテンツ投資に充当いたします。具体的には、出版点数を増やすための編集者の確保、アニメや映画の作品数を増やすためのプロデューサーの確保やアニメ制作にまつわるスタジオや制作設備の増強、アニメやゲームの制作投資、製作委員会への出資、及びコンテンツ創出企業への投資を想定しております。」
コンテンツ投資資金の使途として、編集者・プロデューサーの確保、制作設備の増強、制作投資、製作委員会出資、コンテンツ創出企業への投資を具体的に示した。 - FY2018再掲有価証券報告書
「そのため、当社グループでは、優秀な人材の獲得に力をそそぐとともに、最適な評価を行える人事制度、研修等の施策を採っておりますが、これらの施策が効果的である保証はなく、今後退職者の増加や採用の不振等により必要な人材が確保できない場合には、当社グループの業績に影響を与える可能性があります。」
人材獲得、人事制度、研修による定着・育成を継続する一方、採用不振や退職増加による人材確保リスクも記載している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「そのため、当社グループでは、優秀な人材の獲得に力をそそぐとともに、最適な評価を行える人事制度、研修等の施策を採っております。」
人材の獲得に加え、人事制度や研修による定着・育成を進める方針を再掲している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループが今後成長していくためには、創造力、企画力、編集力、システム技術力並びに組織の管理といった各方面に優秀な人材を確保していくことが必要です。また、たとえ人員を確保したとしても、人員の定着率の向上と継続的な人材育成が不可欠であります。」
成長に必要な能力としてコンテンツ・技術・管理の各人材を挙げ、採用、定着、育成を施策課題としている。