事業間の有機的結合による相乗効果
FY2016-Q2に初出。23回の記載のうち13回が「再掲」。直近の記載は2026-09-24。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに12社。
- FY2025前進有価証券報告書
「2025年１月より当社は純粋持株会社に近い立ち位置へ移行し、グループ経営機能を一層強化しております。これにより、当社グループの創業の精神である「スピリットベンチャー宣言」を含む「GMOイズム」の共有・徹底を図るとともに、グループシナジーの創出を通じて、当社グループのもつ経営資源の効率的な活用を目指してまいります。」
持株会社体制への移行を実施し、グループ経営機能、GMOイズムの共有、グループシナジー創出を具体的な運営体制として進めている。 - FY2024前進有価証券報告書
「今般、持株会社体制に移行することで、商流を整理し、よりスムーズなシナジー創出が可能になると考えております。」
持株会社体制への移行を実施し、商流整理を通じたグループシナジー創出を具体化した。 - FY2024-H1前進有価証券報告書
「今般、持株会社体制に移行することで、商流を整理し、よりスムーズなシナジー創出が可能になると考えております。」
持株会社体制への移行を通じて商流を整理し、グループ内シナジー創出を進める具体的な組織再編を示している。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「優秀なセキュリティエンジニアが集い、プロダクトの開発力に強みがあり業界問わずプロダクトセキュリティにおいて豊富な知見やノウハウを持つ株式会社Flatt Securityを当社グループに迎えることで、グループが持つ顧客基盤との強いシナジーが見込めるものと判断し、同社を子会社化することとしました。」
Flatt Securityの子会社化を、同社のセキュリティエンジニア・開発力・知見と、当社グループの顧客基盤とのシナジー創出策として具体化している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「環境変化の激しいインターネット市場において、「権限の分散」によるスピード経営を実践するとともに、当社グループの創業の精神である「スピリットベンチャー宣言」を含む「GMOイズム」の共有、グループシナジーの創出などを通じ、当社グループのもつ経営資源の効率的な活用を目指してまいります。」
権限分散によるスピード経営、理念の共有、グループシナジーによる経営資源の効率活用を継続して掲げている。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「ＧＭＯサイバーセキュリティｂｙイエラエ株式会社が有するサイバーセキュリティ領域における技術力は、インターネットインフラ事業における顧客基盤、当社グループの経営ノウハウ・技術力・ブランド力との間にシナジーが見込め、両社の中長期的な企業価値向上につながるものと判断し、同社を子会社化することとしました。」
サイバーセキュリティ企業の子会社化を、顧客基盤・技術力・ブランド力との具体的なグループシナジー創出策として示している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当社グループは、当社含む連結107社で企業集団を構成する総合インターネット企業グループです。環境変化の激しいインターネット市場において、「権限の分散」によるスピード経営を実践するとともに、当社グループの創業の精神である「スピリットベンチャー宣言」の共有、グループシナジーの創出などを通じ、当社グループのもつ経営資源の効率的な活用を目指してまいります。」
権限分散によるスピード経営、精神の共有、グループシナジーによる経営資源の効率活用を継続して掲げている。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「OMAKASEが有する顧客基盤と、GMOインターネットグループが展開するインターネットインフラ事業におけるEC支援事業、決済事業との間にシナジーが見込めること、また OMAKASEにおいては、GMOインターネットグループの経営ノウハウ・ブランド力を活用することが可能になることから、両社の中長期的な企業価値向上につながるものと判断し、同社を子会社化することとしました。」
OMAKASEの顧客基盤とEC支援・決済事業とのシナジーを具体的な企業結合理由として示している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「これらの事業はそれぞれが独立したものではなく、相互に有機的に一体として機能することによって相乗効果が生じ、より高い企業価値を創造していると考えております。」
インターネットインフラ、金融、広告・メディア、暗号資産等の事業を有機的に結合し、相乗効果により企業価値を創造するとの説明を継続している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループは、インターネットインフラ事業、インターネット広告・メディア事業、インターネット金融事業、仮想通貨事業、インキュベーション事業を中心として、総合的なインターネットサービスを提供しており、これらの事業はそれぞれ独立したものではなく、相互に有機的に一体として機能することによって相乗効果が生じ、より高い企業価値を創造していると考えております。」
仮想通貨事業を含む事業群の有機的結合と相乗効果を企業価値の源泉として継続している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループは、インターネットインフラ事業、インターネット広告・メディア事業、インターネット金融事業、仮想通貨事業、インキュベーション事業を中心として、総合的なインターネットサービスを提供しており、これらの事業はそれぞれが独立したものではなく、相互に有機的に一体として機能することによって相乗効果が生じ、より高い企業価値を創造していると考えております。」
仮想通貨事業を含む事業群の有機的結合と相乗効果を企業価値の源泉として継続している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社グループは、インターネットインフラ事業、インターネット広告・メディア事業、インターネット金融事業、仮想通貨事業、インキュベーション事業を中心として、総合的なインターネットサービスを提供しており、これらの事業はそれぞれが独立したものではなく、相互に有機的に一体として機能することによって相乗効果が生じ、より高い企業価値を創造していると考えております。」
仮想通貨事業を含む総合的な事業群の有機的結合と相乗効果を、企業価値の源泉として継続している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「これらの事業はそれぞれが独立したものではなく、相互に有機的に一体として機能することによって相乗効果が生じ、より高い企業価値を創造していると考えております。」
仮想通貨事業を含む総合的な事業群の有機的結合と相乗効果を、企業価値の源泉として継続している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループは、『すべての人にインターネット』のコーポレートキャッチのもと、Ⅰ．ドメイン、クラウド・ホスティング、EC支援、セキュリティ、決済、アクセスなどの事業を主とする、インターネットインフラ事業、Ⅱ．インターネット広告、インターネットメディアなどの事業を主とする、インターネット広告・メディア事業、Ⅲ．技術力を強みとして、ＦＸ取引高でナンバーワンを誇るインターネット金融事業、Ⅳ．仮想通貨交換事業、仮想通貨マイニング事業からなる仮想通貨事業、Ⅴ．未公開会社等への投資育成を行うインキュベーション事業を中心として、総合的なインターネットサービスを提供しております。これらの事業はそれぞれ独立したものではなく、相互に有機的に一体として機能することによって相乗効果が生じ、より高い企業価値を創造していると考えております。」
仮想通貨事業を含む総合的な事業群が有機的に結合し、相乗効果を生むとの説明を継続している。 - FY2018-Q1再定義有価証券報告書
「当社グループは、『すべての人にインターネット』のコーポレートキャッチのもと、Ⅰ．ドメイン、クラウド・ホスティング、EC支援、セキュリティ、決済、アクセスなどの事業を主とする、インターネットインフラ事業、Ⅱ．インターネット広告、インターネットメディアなどの事業を主とする、インターネット広告・メディア事業、Ⅲ．技術力を強みとして、ＦＸ取引高でナンバーワンを誇るインターネット金融事業、Ⅳ．仮想通貨交換事業、仮想通貨マイニング事業からなる仮想通貨事業、Ⅴ．未公開会社等への投資育成を行うインキュベーション事業を中心として、総合的なインターネットサービスを提供しております。これらの事業はそれぞれが独立したものではなく、相互に有機的に一体として機能することによって相乗効果が生じ、より高い企業価値を創造していると考えております。」
有機的結合と相乗効果の対象となる総合的な事業群の説明に、仮想通貨事業を含めて再整理している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「各社が自律的な意思決定を行なうことで、スピード感のある事業経営を実現しております。同時に、グループとしてビジョンを共有することで、相互にシナジーを創出し、当社グループのもつ経営資源の効率的な活用を目指してまいります。」
各社の自律性とグループとしてのビジョン共有によるシナジー創出という説明を継続している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「これらの事業はそれぞれが独立したものではなく、相互に有機的に一体として機能することによって相乗効果が生じ、より高い企業価値を創造していると考えております。」
複数事業の有機的結合と相乗効果を企業価値の源泉とする説明を継続している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「これらの事業はそれぞれが独立したものではなく、相互に有機的に一体として機能することによって相乗効果が生じ、より高い企業価値を創造していると考えております。」
複数事業の有機的結合と相乗効果を企業価値の源泉とする説明を継続している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「これらの事業はそれぞれが独立したものではなく、相互に有機的に一体として機能することによって相乗効果が生じ、より高い企業価値を創造していると考えております。」
複数事業の有機的結合と相乗効果を企業価値の源泉とする説明を継続している。 - FY2016-Q3再掲有価証券報告書
「これらの事業はそれぞれが独立したものではなく、相互に有機的に一体として機能することによって相乗効果が生じ、より高い企業価値を創造していると考えております。」
複数事業の有機的結合と相乗効果を企業価値の源泉とする説明を継続している。 - FY2016-Q2初出有価証券報告書
「これらの事業はそれぞれが独立したものではなく、相互に有機的に一体として機能することによって相乗効果が生じ、より高い企業価値を創造していると考えております。」
インフラ、広告・メディア、証券、モバイル、インキュベーションを一体的な事業群として捉えている。