有料会員数の減少
FY2016-Q3に初出。36回の記載のうち27回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2017-Q1。直近の記載は2026-08-07。
エムティーアイがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2016年。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに0社。
- FY2026-H1悪化有価証券報告書
「同事業の有料会員数は、連結子会社の株式会社ビデオマーケットの全株式を譲渡したことに伴う同社の有料会員数減少(６万人)により、318万人(2025年９月末比６万人減)となりました。」「同事業の有料会員数は46万人(2025年９月末比１万人減)となりました。」
コンテンツ事業の有料会員数は前年９月末比６万人減、ヘルスケア事業も１万人減となった。コンテンツ事業ではビデオマーケット譲渡に伴う６万人減少が明示されている。 - FY2025コンテンツ会員増加もヘルスケア会員減少有価証券報告書
「同事業の有料会員数は47万人（2024年９月末比４万人減）となりました。」
コンテンツ事業の会員数は増加に転じた一方、ヘルスケア事業の月額有料会員数は47万人で前年同時点比4万人減となり、会員数減少リスクは事業間で異なる動きを示した。 - FY2025-H1対処有価証券報告書
「同事業の有料会員数は、音楽配信等を行う事業会社の買収効果およびキャリアショップ経由での入会好調により、321万人（2024年９月末比13万人増）と拡大しました。買収効果を除いても、セキュリティ関連アプリ『AdGuard』等の有料会員数拡大が続いているため、有料会員数は微増しました。」
これまで減少が続いていたコンテンツ事業の有料会員数が、買収効果を含めて増加に転じ、買収効果を除いても微増した。ヘルスケア事業の月額有料会員数は50万人で1万人減となっており、全事業での減少リスクが解消したとは記載されていない。 - FY2024悪化有価証券報告書
「同事業の有料会員数は307万人（2023年９月末比６万人減）となりました。」
コンテンツ事業の有料会員数は前年同時点比で６万人減少し、減少が継続している。 - FY2024-Q2減少幅縮小も会員数減少は継続有価証券報告書
「同事業の有料会員数は310万人（2023年９月末比３万人減）となりました。」「同事業の月額有料会員数は53万人（2023年９月末比２万人減）となりました。」
コンテンツ事業の有料会員数は2023年９月末比３万人減、ヘルスケア事業の月額有料会員数は２万人減となった。コンテンツ事業では前四半期の４万人減から減少幅が縮小した。 - FY2024-Q1減少幅は小さいが減少継続有価証券報告書
「同事業の有料会員数は309万人（2023年９月末比４万人減）となりました。セキュリティ関連アプリ『AdGuard』の有料会員数拡大が続いているため、有料会員数はほぼ横ばいで推移しています。」
コンテンツ事業の有料会員数は2023年９月末比で４万人減少した。一方、『AdGuard』の拡大により減少幅は抑えられ、ほぼ横ばいと説明している。 - FY2023悪化有価証券報告書
「コンテンツ事業の有料会員数は313万人（2022年９月末比７万人減）となりました。セキュリティ関連アプリ『AdGuard』の有料会員数拡大が続いているため、有料会員数はほぼ横ばいで推移しています。」
コンテンツ事業の有料会員数は前年同時点比で7万人減少した。AdGuardの拡大により減少幅を抑えていると説明している。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「同事業の有料会員数は314万人（2022年９月末比６万人減）となりました。」
コンテンツ事業の有料会員数は2022年9月末比で6万人減少し、前四半期の316万人から314万人へ減少した。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「同事業の有料会員数は316万人（2022年９月末比４万人減）となりました。セキュリティ関連アプリ『AdGuard』の有料会員数拡大が続いているため、有料会員数はほぼ横ばいで推移しています。」
コンテンツ事業の有料会員数は2022年9月末比4万人減の316万人となり、前回開示時の2万人減から減少幅が拡大した。一方、AdGuardの拡大によりほぼ横ばいと説明している。ヘルスケア事業の月額有料会員数も57万人で2万人減となった。 - FY2023-Q1対処有価証券報告書
「同事業の有料会員数は318万人（2022年９月末比２万人減）とほぼ横ばいとなりました。セキュリティ関連アプリ『AdGuard』の有料会員数拡大が続いていることにより、同事業の有料会員数の純減幅は縮小傾向にあります。」
コンテンツ事業の有料会員数は2022年9月末比2万人減にとどまり、AdGuardの拡大により純減幅が縮小傾向と説明している。ヘルスケア事業の月額有料会員数も58万人で1万人減となった。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「同事業の有料会員数は320万人（2021年９月末比32万人減）となりました。携帯キャリアのフィーチャーフォンサービスの終了に伴い純減幅は大きくなりましたが、この要因を除けばセキュリティ関連アプリ『AdGuard』の有料会員数拡大が続いていることにより、同事業の有料会員数の純減幅は縮小傾向にあります。」
コンテンツ事業の有料会員数は2021年9月末比32万人減の320万人となり、前回開示時の25万人減から減少幅が拡大した。フィーチャーフォンサービス終了の影響がある一方、AdGuardにより純減幅は縮小傾向と説明している。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「同事業の有料会員数は327万人（2021年９月末比25万人減）となりました。携帯キャリアのフィーチャーフォンサービスの終了に伴い一時的に純減幅は大きくなりましたが、この要因を除けばセキュリティ関連アプリ『AdGuard』の携帯ショップ経由での新規入会者数が好調に推移していることにより、有料会員数の純減幅は縮小傾向にあります。」「同事業の有料会員数は62万人（2021年９月末比２万人減）となりました。」
コンテンツ事業の有料会員数は2021年9月末比25万人減の327万人となり、ヘルスケア事業も62万人で2万人減となった。フィーチャーフォンサービス終了の影響がある一方、AdGuardにより純減幅は縮小傾向と説明している。 - FY2022-Q1悪化有価証券報告書
「同事業の有料会員数は333万人（2021年９月末比19万人減）となりました。携帯キャリアのフィーチャーフォンサービスの終了に伴い当四半期の減少は大きくなりましたが、この要因を除けばセキュリティ関連アプリ『AdGuard』の携帯ショップ経由での新規入会者数が好調に推移していることにより、有料会員数の純減幅は縮小傾向にあります。」
コンテンツ事業の有料会員数は2021年9月末比19万人減となり、フィーチャーフォンサービス終了が減少を拡大させた。一方、AdGuardにより純減幅は縮小傾向と説明している。ヘルスケア事業の有料会員数も62万人で2万人減となった。 - FY2021悪化有価証券報告書
「コンテンツ事業の有料会員数は416万人（2020年９月末比43万人減）となりました。」「ヘルスケア事業の有料会員数は64万人（2020年９月末比７万人減）となりました。」
コンテンツ事業とヘルスケア事業の有料会員数が、2020年9月末比でそれぞれ43万人、7万人減少した。 - FY2021-Q3悪化有価証券報告書
「同事業の有料会員数は357万人（2020年９月末比31万人減）となりました。有料会員数の純減傾向は続いていますが、セキュリティ関連アプリ『AdGuard』の携帯ショップ経由での新規入会者獲得が好調に推移していることにより、有料会員数の純減幅は縮小傾向にあります。」
コンテンツ事業の有料会員数は2020年9月末比31万人減となり、純減が続いている。一方、『AdGuard』の獲得好調により純減幅は縮小傾向と説明している。 - FY2021-Q2悪化有価証券報告書
「同事業の有料会員数は369万人（2020年９月末比19万人減）となりました。有料会員数の純減傾向は続いていますが、セキュリティ関連アプリ『AdGuard』の携帯ショップ経由での新規入会者獲得が好調に推移していることにより、有料会員数の純減幅は縮小傾向にあります。」
コンテンツ事業の有料会員数は2020年9月末比19万人減となり、前回開示時の10万人減から純減が拡大した。一方、『AdGuard』により純減幅は縮小傾向と説明している。 - FY2021-Q1会員数の純減継続も減少幅は縮小有価証券報告書
「同事業の有料会員数は378万人（2020年９月末比10万人減）となりました。有料会員数の純減傾向は続いていますが、セキュリティ関連アプリ『AdGuard』の携帯ショップ経由での新規入会者獲得が好調に推移していることにより、有料会員数の純減幅は縮小傾向にあります。」「同事業の有料会員数は70万人（2020年９月末比１万人減）となりました。」
コンテンツ事業とヘルスケア事業の有料会員数はともに2020年９月末比で減少した一方、コンテンツ事業では『AdGuard』の獲得好調により純減幅が縮小している。 - FY2020-Q3悪化有価証券報告書
「売上高については、音楽配信サイト『musico』等の事業譲受けによる効果やオリジナルコミック作品提供事業の売上高拡大がありましたが、2020年６月末のスマートフォン有料会員数は380万人（2019年９月末比12万人減）となり、全体有料会員数が467万人（同12万人減）と前年同期と比べて減少した結果、19,452百万円（前年同期比4.8％減）となりました。」
スマートフォン有料会員数は前四半期末の391万人から380万人へ、全体有料会員数は481万人から467万人へ減少し、2019年９月末比でもそれぞれ12万人減となった。 - FY2020-Q2事業譲受けで全体会員数は横ばいも前年同期比で減少有価証券報告書
「売上高については、音楽配信サイト『musico』等の事業譲受けの効果により2020年３月末のスマートフォン有料会員数は391万人（2019年９月末比１万人減）となり、全体有料会員数は481万人（同２万人増）と横ばいとなりましたが、前年同期と比べて全体有料会員数が減少した結果、12,946百万円（前年同期比7.1％減）となりました。」
事業譲受けにより2019年９月末比では全体有料会員数が２万人増加した一方、スマートフォン有料会員数は１万人減少し、前年同期比では全体有料会員数の減少が続いている。 - FY2020-Q1買収効果で期末会員数は増加も前年同期比では減少有価証券報告書
「音楽配信サイト『musico』等の事業譲受けの効果により2019年12月末のスマートフォン有料会員数は405万人（2019年９月末比13万人増）となり、全体有料会員数は500万人（同21万人増）と拡大しましたが、前年同期と比べて全体有料会員数が減少した結果、6,104百万円（前年同期比11.0％減）となりました。」
音楽配信事業の譲受けにより2019年９月末比ではスマートフォン有料会員数・全体有料会員数が増加した一方、前年同期比では全体有料会員数の減少が続いている。 - FY2019-Q3悪化有価証券報告書
「2019年６月末の同有料会員数は408万人（2018年９月末比49万人減）となり、全体有料会員数は499万人（同61万人減）となりました。」
スマートフォン有料会員数は2018年９月末比49万人減、全体有料会員数は61万人減となり、会員数減少がさらに進んだ。 - FY2019-Q2悪化有価証券報告書
「携帯ショップ経由のスマートフォン有料会員の獲得が伸び悩んでいることから、2019年３月末の同有料会員数は427万人（2018年９月末比30万人減）となり、全体有料会員数は522万人（同38万人減）となりました。」
スマートフォン有料会員数は2018年９月末比30万人減、全体有料会員数は38万人減となり、会員数減少が継続している。 - FY2019-Q1悪化有価証券報告書
「2018年12月末の同有料会員数は441万人（2018年９月末比16万人減）となり、全体有料会員数については540万人（同20万人減）となりました。」
スマートフォン有料会員数および全体有料会員数が、2018年９月末からさらに減少した。 - FY2018悪化有価証券報告書
「2018年９月末の同有料会員数は457万人（2017年９月末比75万人減）となり、全体有料会員数については560万人（同96万人減）となりました。」
スマートフォン有料会員数は前年同期比75万人減、全体有料会員数は96万人減となり、会員数減少がさらに進んだ。 - FY2018-Q3悪化有価証券報告書
「平成30年６月末の同有料会員数は470万人（平成29年９月末比62万人減）となり、全体有料会員数は577万人（同79万人減）となりました。」
スマートフォン有料会員数は平成29年９月末比62万人減、全体有料会員数は79万人減となり、前回開示時点から減少幅が拡大した。 - FY2018-Q2悪化有価証券報告書
「平成30年３月末の同有料会員数は501万人（平成29年９月末比31万人減）となり、全体有料会員数は614万人（同42万人減）となりました。」
スマートフォン有料会員数は平成29年９月末の532万人から501万人へ、全体有料会員数は656万人から614万人へ減少し、減少幅が拡大した。 - FY2018-Q1悪化有価証券報告書
「平成29年12月末の同有料会員数は516万人（平成29年９月末比16万人減）となり、全体有料会員数は635万人（同21万人減）となりました。」
スマートフォン有料会員数は前四半期末の532万人から516万人へ、全体有料会員数は656万人から635万人へ減少した。 - FY2017悪化有価証券報告書
「平成29年９月末の同有料会員数は532万人（平成28年９月末比37万人減）となり、全体有料会員数は656万人（同66万人減）となりました。」
スマートフォン有料会員数は543万人から532万人へ、全体有料会員数は674万人から656万人へさらに減少し、平成28年９月末比の減少幅も拡大した。 - FY2017-Q3悪化有価証券報告書
「平成29年６月末の同有料会員数は543万人（平成28年９月末比26万人減）となり、全体有料会員数は674万人（同48万人減）となりました。」
スマートフォン有料会員数は前回開示時の549万人から543万人へ、全体有料会員数は686万人から674万人へさらに減少している。 - FY2017-Q2悪化有価証券報告書
「平成29年３月末の同有料会員数は549万人（平成28年９月末比20万人減）となり、全体有料会員数は686万人（同36万人減）となりました。」
スマートフォン有料会員数は前四半期末比20万人減、全体有料会員数は36万人減となり、前回開示時点から減少幅が拡大している。 - FY2017-Q1悪化有価証券報告書
「平成28年12月末の同有料会員数は560万人（平成28年９月末比９万人減）となり、全体有料会員数は704万人（同18万人減）となりました。」
スマートフォン有料会員数および全体有料会員数が、前四半期末との比較でさらに減少している。 - FY2016-Q3顕在化有価証券報告書
「平成28年６月末の同有料会員数は574万人（平成27年９月末比26万人減）となり、有料会員数合計は735万人（同59万人減）となりました。」
スマートフォン有料会員および有料会員数合計の減少が、人数と比較時点付きで示されている。