ライフ・ヘルスケア事業の推進体制
FY2016-Q3に初出。17回の記載のうち8回が「再掲」。直近の記載は2026-08-07。
エムティーアイがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2017年。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに1社。
- FY2025再掲有価証券報告書
「ヘルスケア事業では、将来の成長ポテンシャルが大きく、医療機関（病院・調剤薬局・健診機関）や健保組合、自治体等のお客様を長期間にわたりサポートするサービスを構築することにより、安定的なストック型ビジネスになり得ることが見込まれるため、積極的に取り組んでいきます。」
医療機関、健保組合、自治体等を長期間支援するサービスを構築し、ヘルスケア事業をストック型ビジネスとして育成する方針を継続している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「ヘルスケア事業では、将来の成長ポテンシャルが大きく、医療機関（病院・調剤薬局・健診機関）や健保組合、自治体等のお客様を長期間にわたりサポートするサービスを構築することにより、安定的なストック型ビジネスになり得ることが見込まれるため、積極的に取り組んでいきます。」
ヘルスケア事業を長期顧客との関係に基づくストック型ビジネスとして育成する方針を継続している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「ヘルスケア事業では、調剤薬局での導入意欲が高まっている「クラウド薬歴」の導入店舗数の拡大を図るべく、また自治体向けに母子手帳アプリ等の子育て関連ソリューションの積極拡販を行うべく、協業先の株式会社メディパルホールディングスとの連携を行いました。」
ヘルスケア事業について、クラウド薬歴の導入拡大と自治体向け子育て関連ソリューションの積極拡販を継続している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「ヘルスケア事業では、調剤薬局での導入意欲が高まっている「クラウド薬歴」の導入店舗数の拡大を図るべく、また自治体向けに母子手帳アプリ等の子育て関連ソリューションの積極拡販を行うべく、協業先の株式会社メディパルホールディングスとの連携を行いました。」
クラウド薬歴の導入拡大と自治体向け子育て関連ソリューションの拡販を、メディパルとの連携を通じて継続している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「ヘルスケア事業では、調剤薬局での導入意欲が高まっている「クラウド薬歴」の導入店舗数の拡大を図るべく、また自治体向けに母子手帳アプリ等の子育て関連ソリューションの積極拡販を行うべく、協業先の株式会社メディパルホールディングスとの連携を行いました。」
クラウド薬歴の導入拡大と自治体向け子育て関連ソリューションの拡販を、メディパルとの連携を通じて継続している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「ヘルスケア事業では、将来の成長ポテンシャルが大きく、医療機関（病院・調剤薬局・健診機関）や健保組合、自治体等のお客様を長期間にわたりサポートするサービスを構築することにより、コンテンツ事業に比べて安定的なストック型ビジネスになり得ることが見込まれるため、中期的に取り組んでいく方針です。」
ヘルスケア事業を中期的な成長領域およびストック型ビジネス候補として育成し、複数の医療・自治体向けサービスを統合する方針を継続している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「ヘルスケア事業では、診療報酬制度改定に伴い調剤薬局での導入意欲が高まっている「クラウド薬歴」の導入店舗数の拡大を図るべく、また自治体向けに母子手帳アプリ等の子育て関連ソリューションの拡販を行うべく、協業先の株式会社メディパルホールディングスとの連携を行いました。」
ヘルスケア事業について、クラウド薬歴の導入拡大と自治体向け子育て関連ソリューションの拡販を、メディパルとの連携を通じて継続している。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「ヘルスケア事業では、診療報酬制度改定に伴い調剤薬局での導入意欲が高まっている「クラウド薬歴」の導入店舗数の拡大を図るべく、また自治体向けに母子手帳アプリ等の子育て関連ソリューションの拡販を行うべく、協業先の株式会社メディパルホールディングスとの連携を行いました。」
ヘルスケア事業について、クラウド薬歴の導入拡大に加え、自治体向け子育て関連ソリューションの拡販へ取り組み、メディパルとの連携を実施している。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「ヘルスケア事業では、診療報酬制度改定に伴い導入意欲が高まっている「クラウド薬歴」の導入店舗数の拡大を図るべく、協業先の株式会社メディパルホールディングスとの連携を行い、オンラインセミナーを積極的に開催しました。」
ヘルスケア事業の推進について、診療報酬制度改定を背景にクラウド薬歴の導入店舗拡大へ重点を移し、メディパルとの連携とオンラインセミナーを実施している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「ヘルスケアサービス事業は、将来の成長ポテンシャルが大きく、お客様のライフステージを長期間サポートすることで、従来よりもストック型ビジネスになり得る可能性があることから、中期的に取り組んでいく方針です。」
ヘルスケア事業を中期的な取り組みとして位置付け、ストック型ビジネス化を目指す説明を継続している。 - FY2018-Q3再定義有価証券報告書
「取締役副社長 ライフ・エンターテインメント・スポーツ事業本部長 兼 テクロノジー本部 担当 兼 ソリューション事業部担当 取締役副社長 ライフ・エンターテインメント事業本部長 兼 テクロノジー本部 担当 兼 ソリューション事業部 担当 兼 CLIMB Factory事業部 担当 泉 博史 平成30年４月１日 専務取締役 ヘルスケア事業本部 担当 専務取締役 ヘルスケア事業本部長 清水 義博 平成30年６月１日」
平成30年４月１日付でスポーツを含む事業本部へ再編されCLIMB Factory事業部担当が外れ、６月１日付でヘルスケア事業本部長が担当へ変更されるなど、担当体制が組み替えられている。 - FY2017再定義有価証券報告書
「ヘルスケアサービス事業は、将来の成長ポテンシャルが大きく、お客様に使い続けていただける「一生のとも」のようなサービスになり得る可能性があることから、中期的に取り組んでいく方針です。ヘルスケアに関わるさまざまなサービスを展開していますが、それぞれのサービスの収益化の早期実現に取り組むとともに、サービスの連携・統合を通じてお客様の利便性の高いサービスとして確立することも推進していきます。」
従来のライフ・ヘルスケア領域の体制記載から、ヘルスケアサービス事業を独立した中期的な成長領域として位置付け、収益化とサービス連携・統合を進める説明へ展開している。 - FY2017-Q2再定義有価証券報告書
「取締役副社長 ライフ・エンターテインメント事業本部長 兼 ソリューション事業部担当 兼 エンジニアリングセンター担当」
平成29年１月１日付で、従来のデジタルコンテンツ事業本部長兼ライフ事業本部長から、ライフ・エンターテインメント事業本部長兼ソリューション事業部・エンジニアリングセンター担当へ役職上の担当領域が変更され、推進体制が組み替えられている。 - FY2016-Q3初出有価証券報告書
「ライフ事業本部長 兼 デジタルコンテンツ事業本部長 兼 ライフ・ヘルスケア事業推進センター・ソリューション事業部担当」
役員の担当職務に「ライフ・ヘルスケア事業推進センター」が記載され、同領域を担当する組織・役職上の体制が確認できる。