最高経営責任者の後継者候補の確保・育成
FY2019に初出。5回の記載のうち3回が「前進」で、最初の「前進」はFY2022。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。6社中1社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに20社。
- FY2026前進有価証券報告書
「5年以内の執行役員登用をめざす Next Executive Courseでは、約190名（うち女性25%）、将来の執行役員をめざす人材が集う Future Executive Courseでは約300名の受講生（うち女性31%）が、次代の経営を担う人材をめざして取り組んでいます。 過去の Next Executive Course卒業生233名のうち、105名（うち女性24%）が取締役・執行役員へと登用されています。」
NTT Universityによる後継者候補育成を継続し、2コース約490名の受講、過去卒業生233名中105名の取締役・執行役員登用という実績を開示した。 - FY2025前進有価証券報告書
「5年以内の執行役員登用をめざす Next Executive Courseでは、約190名（うち女性23%）、将来の執行役員をめざす人材が集う Future Executive Courseでは約330名の受講生（うち女性28%）が、次代の経営を担う人材をめざして取り組んでいます。過去の Next Executive Course卒業生159名のうち、62名（うち女性32%）が取締役・執行役員へと登用されています。」
NTT Universityによる後継者候補育成を、2コース約520名の受講、過去卒業生159名中62名の役員登用という実績とともに示した。 - FY2022前進有価証券報告書
「なお、将来の経営幹部候補については、年齢・性別・専門分野を問わず様々な人材を選抜し、経営幹部候補育成プログラムとしてスタートした“NTT University”における育成を通じて、変革をリードしていく意欲溢れる多様な人材を対象としていきます。」
CEO等の後継者候補の確保・育成方針に加え、NTT Universityによる将来の経営幹部候補の選抜・育成を具体化した。 - FY2020再掲有価証券報告書
「最高経営責任者の後継者候補については、技術革新、市場動向、経営環境の変化のスピードに対応できる後継者候補の確保が重要と捉え、幅広い職務経験、重要ポストへの配置等を通じ、候補者の多様性を担保し、人格、見識ともに優れ時世に合った人材を登用していけるよう育成を行っています。」
後継者候補の確保・育成、幅広い職務経験、重要ポストへの配置、人事・報酬委員会と取締役会による選任方針を継続した。 - FY2019初出有価証券報告書
「最高経営責任者の後継者候補については、技術革新、市場動向、経営環境の変化のスピードに対応できる後継者候補の確保が重要と捉え、幅広い職務経験、重要ポストへの配置等を通じ、候補者の多様性を担保し、人格、見識ともに優れ時世に合った人材を登用していけるよう育成を行っております。」
最高経営責任者の後継者候補について、幅広い職務経験や重要ポストへの配置を通じて多様性を確保し、取締役会と人事・報酬委員会で選任する方針を明示した。