高度人材の確保・育成未達リスク
FY2016に初出。33回の記載のうち25回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。108社中34社が悪化側に。
- FY2026対処有価証券報告書
「従業員エンゲージメント率 改善(対基準年(2022年度：57％)比) 2025年度： 64 ％」
人的資本リスクへの対応として、従業員エンゲージメント率は基準年57％を上回る64％となり、前年度の61％からさらに改善した。 - FY2025対処有価証券報告書
「従業員エンゲージメント率 改善(対基準年(2022年度：57％)比) 2024年度： 61 ％」
従業員エンゲージメント率は基準年の57％を上回る61％となり、前年度に開示された54％から改善した。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。 また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
高度人材の確保・育成未達リスクについて、新規発生や重要な変更はないとしている。 - FY2024悪化有価証券報告書
「従業員エンゲージメント率 改善（2022年度（57％）比） 2023年度：54％」
人的資本リスクについて、従業員エンゲージメント率が改善目標に対して2022年度の57％から54％へ低下した実績を開示した。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第3四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。 また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
高度人材の確保・育成未達リスクについて、新規発生や重要な変更はないと記載した。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第2四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。 また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
高度人材の確保・育成未達リスクについて、新規発生や重要な変更はないとしている。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第1四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
高度人材の確保・育成未達リスクについて、新規発生や重要な変更はないと記載した。 - FY2023再定義有価証券報告書
「このような状況の中で、従業員エンゲージメントの強化は、生産性や創造性の向上、及び優秀な人材のリテンションのために重要です。エンゲージメントの低下は、新技術の開発、新サービスの企画、既存サービスの改善、成長戦略の実行等に影響を及ぼす場合があり、NTTグループの経営成績や財政状態に影響を与える可能性があります。」
高度人材の確保・育成中心だった人材リスクが、従業員エンゲージメント、生産性、創造性、リテンションを中心とする人的資本リスクとして整理された。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第3四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。 また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
高度人材の確保・育成未達リスクについて、新規発生や重要な変更はないとしている。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第2四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。 また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
高度人材の確保・育成未達リスクについて、新規発生や重要な変更はないとしている。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第1四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
高度人材の確保・育成未達リスクについて、新規発生や重要な変更はないと記載した。 - FY2022対処有価証券報告書
「また、高スキル人材を特別研究員等の高い処遇で採用することにより優秀な人材の獲得に繋げているほか、宇宙やエネルギーといった新たに取り組む研究分野の人材確保を進めています。」
高度人材の確保・育成とエンゲージメント・リテンションのリスクに対し、処遇改善、特別研究員採用、NTT Research等による研究環境整備を進めている。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第3四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
高度人材の確保・育成未達リスクについて、新規発生や重要な変更はないとしている。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第1四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
高度人材の確保・育成未達リスクについて、新規発生や重要な変更はないとしている。 - FY2021悪化有価証券報告書
「このような状況の中で、NTTグループの事業は、高スキルを保有する優秀な人材の確保や、社員のエンゲージメント低下に伴う生産性の低下及び人材のリテンションに大きく影響されます。」
人材リスクの記載が、高度人材の確保・育成だけでなく、社員エンゲージメント低下による生産性低下や人材リテンションにも広がった。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第3四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
高度人材の確保・育成未達リスクについて、新たな発生や重要な変更はないと記載している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第2四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
高度人材の確保・育成未達リスクについて、新たな発生や重要な変更はないと記載している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第1四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
高度人材の確保・育成未達リスクについて、新たな発生や重要な変更はないと記載している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「こうした優秀な人材の確保・育成が想定どおりに進まないことで、新技術の開発、新サービスの企画、既存サービスの改善、成長戦略の実行等に影響を及ぼす場合があり、NTTグループの経営成績や財政状態に影響を与える可能性があります。」
高度人材の確保・育成リスクを継続して認識し、定期面談、社内育成、研究職の処遇改善、NTT Research, Inc.による研究環境整備を対応策として示した。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第3四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
高度人材の確保・育成未達リスクについて、新たな発生や重要な変更はないと記載している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第2四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
高度人材の確保・育成未達リスクについて、新たな発生や重要な変更はないと記載している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第1四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
高度人材の確保・育成未達リスクについて、新たな発生や重要な変更はないと記載している。 - FY2019対処有価証券報告書
「さらに、研究職の処遇改善により、優秀な研究者の定着促進を図ると同時に、米国に次世代技術の基礎研究を担う海外新研究所（NTT Research, Inc. ）を設立し、最先端の研究に携われる環境を用意することで人材流出の未然防止に努めております。」
高度人材の確保・育成リスクへの対応として、研究職の処遇改善とNTT Research, Inc.の設立を実施した。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第3四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
高度人材の確保・育成未達リスクについて、新規発生や重要な変更はないとしている。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第2四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
高度人材の確保・育成未達リスクについて、新規発生や重要な変更はないとしている。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
高度人材の確保・育成未達リスクについて、新規発生や重要な変更はないとしている。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
高度人材の確保・育成未達リスクについて、新規発生や重要な変更はないとしている。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
高度人材の確保・育成未達リスクについて、新規発生や重要な変更はないとしている。 - FY2017再掲有価証券報告書
「こうした優秀な人材の確保・育成が想定どおりに進まないことで、新技術の開発、新サービスの企画、既存サービスの改善、成長戦略の実行等に影響を及ぼす場合があります。このようなリスクを踏まえ、NTTグループでは、グループ内の人材育成強化の取り組みを進めるとともに、政府や企業そして教育機関と提携し、人材の育成に努めております。」
高度人材の確保・育成を引き続きリスクとして認識し、社内育成や政府・企業・教育機関との提携を進めている。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
高度人材の確保・育成未達リスクについて、新規発生や重要な変更はないとしている。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
高度人材の確保・育成未達リスクについて、新規発生や重要な変更はないとしている。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
高度人材の確保・育成未達リスクについて、新規発生や重要な変更はないとしている。 - FY2016初出有価証券報告書
「こうした優秀な人材の確保・育成が想定どおりに進まないことで、新技術の開発、新サービスの企画、既存サービスの改善、成長戦略の実行等に影響を及ぼす場合があり、ＮＴＴグループの経営成績や財政状態に影響を与える可能性があります。」
クラウドを中心とした技術・サービスの高度化に伴う人材依存をリスクとしている。