テレビ朝日ホールディングス（9409）・施策再定義
平成29年度から平成32年度の新たな経営計画の策定
FY2016に初出。8回の記載のうち4回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2021。直近の記載はFY2026。
8記載
11年にわたる
1うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
平成29〜32年度新経営計画の策定と後継計画への更新1社が書いているテーマ・逆風0社・追い風1社
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026再定義有価証券報告書
「2026年度から開局70周年をむかえる2029年度まで4ヶ年の経営計画「START UP テレ朝!! 経営計画 2026-2029」を策定しました。」
前計画の後継として、2026年度から2029年度までを対象とする新経営計画の策定が完了している。 - 2026-05-14再定義決算説明資料終息を示唆
「経営計画2026-2029 スタート」
2023年度から2025年度までの経営計画に続く新たな計画が開始され、計画期間と定量目標が更新されている。 - FY2023再定義有価証券報告書
「2023年度からの計画後半の取組みを盤石なものとするため、この期間に特化した経営計画「BREAKOUT STATION！新しい時代のテレビ朝日 経営計画2023-2025」を新たに策定しました。」
従来計画の後半に向けた新たな経営計画の策定が完了し、「BREAKOUT STATION！」として具体化されている。 - FY2021再定義有価証券報告書
「そのため2020年代前半の基本方針となる経営計画「テレビ朝日360°2020-2025」を推進しています。」
前計画の次の経営計画として、2020年代前半を対象とする新計画を推進している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「平成29年度(2017年度) から平成32年度（2020年度）までの4ヶ年の経営計画「テレビ朝日360°2017-2020」を推進しております。」
前年度に策定・公表した新経営計画の推進を年次報告でも再確認している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「平成29年度（2017年度）から平成32年度（2020年度）までの新たな4ヶ年の経営計画「テレビ朝日360° 2017-2020」を策定いたしました。」
前四半期に公表した新経営計画の策定内容を年次報告でも再確認している。 - FY2017-Q3前進有価証券報告書
「平成29年度（2017年度）から平成32年度（2020年度）までの新たな4ヶ年の経営計画「テレビ朝日360° 2017-2020」を策定いたしました。」
前回示していた新経営計画の策定予定が、「テレビ朝日360° 2017-2020」として正式に策定・公表された。 - FY2016初出有価証券報告書
「しかしながら、経営環境の変化や新たな事業課題に適切に対応していくため、今年度で、一旦、この計画を閉じ、平成29年度から平成32年度までの4ヶ年計画を念頭に、新たな経営計画を策定し直す予定にしております。」
既存計画を平成28年度で閉じ、平成29年度から平成32年度を対象とする新計画を策定する予定を示している。