日本でトップグループのコンテンツ総合企業を目指す
FY2016に初出。13回の記載のうち7回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2017-Q3。直近の記載はFY2026。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2026再定義有価証券報告書
「こうした状況に適切に対応するため、放送事業の競争力を強化しながら、“コンテンツ・IP”を核とした収益基盤の多様化を推進することが重要な経営課題と認識しています。このような認識に基づき、2026年度から開局70周年をむかえる2029年度まで4ヶ年の経営計画「START UP テレ朝!! 経営計画 2026-2029」を策定しました。」
「新しい時代のテレビ局」への進化を掲げてきた枠組みから、2026～2029年度の新経営計画のもとで、コンテンツ・IPを核とした収益基盤の多様化と持続的な企業価値向上を目指す姿へ更新している。 - FY2025再掲有価証券報告書
「こうした状況に適切に対応するため、「新しい時代のテレビ局」へと着実に進化していくことが必須の経営課題であると認識しています。そのために2023年度より、経営計画「BREAKOUT STATION！新しい時代のテレビ朝日 経営計画2023-2025」を推進しています。」
「新しい時代のテレビ局」への進化を、2023-2025年度の経営計画のもとで引き続き掲げている。 - FY2023再定義有価証券報告書
「こうした状況に適切に対応するため、「新しい時代のテレビ局」へと進化していくことが重要な経営課題と認識しています。その基本方針として経営計画「テレビ朝日360°2020-2025」を推進してきましたが、2023年度からの計画後半の取組みを盤石なものとするため、この期間に特化した経営計画「BREAKOUT STATION！新しい時代のテレビ朝日 経営計画2023-2025」を新たに策定しました。」
「新しい時代のテレビ局」への進化という企業像は維持しつつ、2023年度以降の計画後半に特化した新経営計画「BREAKOUT STATION！新しい時代のテレビ朝日 経営計画2023-2025」へ枠組みを更新している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「こうした状況のなか、着実に生き残るためデジタル化が進む「新しい時代のテレビ局」へと進化することが重要な経営課題と認識しています。その基本方針として経営計画「テレビ朝日360°2020-2025」を推進しています。」
デジタル化が進む「新しい時代のテレビ局」への進化を、経営計画「テレビ朝日360°2020-2025」のもとで引き続き掲げている。 - FY2021再掲有価証券報告書
「こうした状況に適切に対応し、着実に生き残っていくために「新しい時代のテレビ局」へと進化することが重要な経営課題であると認識しています。そのため2020年代前半の基本方針となる経営計画「テレビ朝日360°2020-2025」を推進しています。」
「新しい時代のテレビ局」への進化を、2020年代前半の新経営計画のもとで引き続き目指している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「こうした状況のなか、経営環境の大きな変化や、新たな事業課題に適切に対応していくため、平成29年度(2017年度) から平成32年度（2020年度）までの4ヶ年の経営計画「テレビ朝日360°2017-2020」を推進しております。経営環境がどのように変化しようとも、確実に生き残っていくために、“新しい時代のテレビ局”となることを目指してまいります。」
2017年度から2020年度の経営計画のもとで、「新しい時代のテレビ局」を目指す企業像を再掲している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「経営環境がどのように変化しようとも、確実に生き残っていくために、“新しい時代のテレビ局”となることを目指してまいります。」
新経営計画における「新しい時代のテレビ局」という目指す企業像を再掲している。 - FY2017-Q3再定義有価証券報告書
「経営環境がどのように変化しようとも、確実に生き残っていくために、“新しい時代のテレビ局”となることを目指してまいります。」
従来の「日本でトップグループのコンテンツ総合企業」という企業像から、新経営計画における「新しい時代のテレビ局」へ、目指す企業像が改めて示されている。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社は、認定放送持株会社体制のもと、テレビ朝日が開局60周年を迎える平成30年度までに、「日本でトップグループのコンテンツ総合企業」になることを目指す経営計画「デジタル５ビジョン ２ｎｄステージ」を推進してまいりました。」
平成30年度を期限とする企業像を、認定放送持株会社体制と「デジタル５ビジョン ２ｎｄステージ」に結び付けている。