デジタルメディア普及による地上波広告価値低下
FY2016に初出。9回の記載のうち7回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2020。直近の記載はFY2026。
日本テレビホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2020年。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに0社。
- FY2026悪化有価証券報告書
「インターネット広告費は４兆459億円(＋10.8％)と引き続き好調に推移し、このうちテレビ番組の見逃し配信やリアルタイム配信サービスなどテレビメディア放送事業者が主体となったインターネット動画配信の広告費である「テレビメディア関連動画広告費」が805億円(＋23.3％)と引き続き大きく伸長しました。」
インターネット広告費が4兆459億円へ拡大し、地上波テレビ広告費1兆6,333億円との差がさらに拡大した。 - 2026-05-14悪化決算
「このうち地上波テレビ広告費は１兆6,333億円(△0.1％)となりました。インターネット広告費は４兆459億円(＋10.8％)と引き続き好調に推移し、このうちテレビ番組の見逃し配信やリアルタイム配信サービスなどテレビメディア放送事業者が主体となったインターネット動画配信の広告費である「テレビメディア関連動画広告費」が805億円(＋23.3％)と引き続き大きく伸長しました。」
2025年の広告市場で、インターネット広告費が地上波テレビ広告費を大きく上回る状況とテレビメディア関連動画広告費の伸長を記載している。 - FY2025悪化有価証券報告書
「インターネット広告費は３兆6,517億円(＋9.6％)と引き続き好調に推移し、このうちテレビ番組の見逃し配信やリアルタイム配信サービスなどテレビメディア放送事業者が主体となったインターネット動画配信の広告費である「テレビメディア関連動画広告費」が653億円(＋47.4％)と引き続き大きく伸長しました。」
インターネット広告費が地上波テレビ広告費を引き続き大きく上回り、テレビ関連動画広告も伸長している。 - FY2024悪化有価証券報告書
「インターネット広告費はこのような状況下においてさらなる成長（前年比107.8％）を見せており、広告価値における地上波テレビ放送が有してきた絶対的優位性の維持・確保が課題であると認識しております。」
2023年のインターネット広告費は3兆3,330億円、地上波テレビ広告費は1兆6,095億円となり、相対的なデジタル広告優位を引き続き具体化している。 - FY2022悪化有価証券報告書
「インターネット広告費はこのような状況下においてさらなる成長（前年比121.4％）を見せており、広告価値における地上波テレビ放送が有してきた絶対的優位性の維持・確保が課題であると認識しております。」
インターネット広告費が2兆7,052億円、地上波テレビ広告費が1兆7,184億円となり、デジタル広告の相対的優位がさらに数値化されている。 - FY2021悪化有価証券報告書
「このうち地上波テレビの広告費は１兆5,386億円（同88.7％）となりましたが、インターネット広告費は社会のデジタル化加速が追い風となり、２兆2,290億円（同105.9％）となりました。」
インターネット広告費が地上波テレビ広告費を上回る状態が続き、地上波広告価値の相対的低下リスクを具体的な市場データで示している。 - FY2020悪化有価証券報告書
「2019年の日本の総広告費は、6兆9,381億円と8年連続で前年実績を上回りましたが、このうち地上波テレビの広告費は1兆7,345億円（前年比97.2％）となり、6年連続2桁成長のインターネット広告費がテレビメディア広告費を初めて上回りました。」
インターネット広告費がテレビメディア広告費を初めて上回り、地上波広告費が前年比2.8％減少したという実績を記載している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「一方で、こうしたメディアの多様化は地上波放送の視聴時間を減少させ、結果としてその広告価値を下げる可能性があります。」
デジタルメディアの普及・多様化が地上波の視聴時間と広告価値を低下させるリスクを再掲している。 - FY2016初出有価証券報告書
「こうしたデジタルメディアの普及は多くの人々の関心を引きつけ、広告価値を徐々に高めています。一方で、こうしたメディアの多様化は地上波放送の視聴時間を減少させ、結果としてその広告価値を下げる可能性があります。」
インターネット、スマートフォン、タブレット等の普及が地上波の視聴時間・広告価値に与える下振れリスクを記載している。