スポーツイベント放映権料の高騰
FY2016に初出。8回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
日本テレビホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2020年。同じテーマの他社の中央値（2022年）より2年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。7社中2社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに7社。
- FY2026再掲有価証券報告書
「近年これらのスポーツイベントの放映権料が高騰する一方で、高額なテレビ放映権料に見合う広告収入の確保は年々困難になっており、その採算性は悪化する傾向にあります。」
スポーツイベント放映権料の高騰と広告収入による回収困難のリスクを継続して記載している。 - FY2025再掲有価証券報告書
「近年これらのスポーツイベントの放映権料が高騰する一方で、高額なテレビ放映権料に見合う広告収入の確保は年々困難になっており、その採算性は悪化する傾向にあります。」
スポーツイベントの放映権料高騰と広告収入による回収困難のリスクを継続して記載している。 - FY2024顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度における番組制作費は、レギュラー番組を中心にコストコントロールを行ったものの、「パリ2024オリンピック」の放送権料に係る評価損の計上等により、前期比18億４百万円（+2.1％）増加の893億３千１百万円(日本テレビ放送網㈱の数値)となりました。」
放送権料高騰・採算悪化リスクについて、パリ2024オリンピックの放送権料に係る評価損2,052百万円が実際に計上された。 - FY2022再掲有価証券報告書
「近年これらのスポーツイベントの放映権料が高騰する一方で、高額なテレビ放映権料に見合う広告収入の確保は年々困難になっており、その採算性は悪化する傾向にあります。」
スポーツイベントの放映権料高騰と広告収入による回収困難、採算性悪化のリスクを引き続き記載している。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「「東京2020オリンピック・パラリンピック」についても当連結会計年度において放送権料に関わる評価損を計上しました。」
スポーツイベント放映権料の高騰・採算悪化リスクについて、東京2020オリンピック・パラリンピックの放送権料に関わる評価損が実際に発生した。 - FY2020悪化有価証券報告書
「近年これらのスポーツイベントの放映権料が高騰する一方で、高額なテレビ放映権料に見合う広告収入の確保は年々困難になっており、その採算性は悪化する傾向にあります。」
放映権料高騰と広告収入確保困難による採算性悪化を、継続的なリスクとしてより明確に記載している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「近年これらのスポーツイベントの放映権料が高騰する中、高額なテレビ放映権料に見合う広告収入の確保は年々困難になっており、その採算性は悪化する傾向にあります。」
スポーツイベントの放映権料高騰と採算性悪化のリスクを再掲している。 - FY2016初出有価証券報告書
「近年これらのスポーツイベントの放映権料が高騰する中、高額なテレビ放映権料に見合う広告収入の確保は年々困難になっており、その採算性は悪化する傾向にあります。」
高騰する権料に対して広告収入を確保しにくくなり、採算性が悪化する可能性を示している。