豊かな時を提供する企業・ファーストチョイス日テレ
FY2016に初出。19回の記載のうち15回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2026再掲有価証券報告書
「経営理念 正確で速やかな報道、良質なコンテンツの提供と、多彩な文化の創造により、 人々の生活を豊かなものにする。 経営ビジョン コンテンツの力で、“世界”を変える。」
前年度に改定した経営理念・経営ビジョンを、2025-2027年度計画の下で引き続き掲げている。 - FY2025再定義有価証券報告書
「当社グループはこの度、経営理念を改定し、経営ビジョンを新しく定めるとともに、2025年度から2027年度を計画期間とする中期経営計画を策定いたしました。」
従来の「感動×信頼のNo.1企業」を掲げる方針に加え、経営理念を改定し、「コンテンツの力で、“世界”を変える。」という新たな経営ビジョンと2025～2027年度計画へ移行した。 - FY2024再掲有価証券報告書
「日本テレビグループはあらゆる感動を創造し、信頼されるNo.1企業を目指します。」
「感動×信頼のNo.1企業」を経営方針として引き続き掲げている。 - FY2022再定義有価証券報告書
「日本テレビグループはあらゆる感動を創造し、信頼されるNo.1企業を目指します。」
従来の「豊かな時を提供する企業」「四つの創造」から、「感動」と「信頼されるNo.1企業」を中心とする新経営方針へ表現を改めている。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループは、メディア・コンテンツ業界のトップカンパニーとして「改革と挑戦」を続けつつ、これらの経営施策を通じて、引き続き「良質なコンテンツの創造」「新たな文化の創造」「豊かな社会の創造」さらに「夢ある未来の創造」の四つの創造を実現し、一層の企業価値向上に努めてまいります。」
「改革と挑戦」および四つの創造を通じた企業価値向上の方針を再掲している。 - FY2020再定義有価証券報告書
「当社グループは、国民の共有財産である電波資源を基にした放送に携わる企業グループとして、公平・公正さを保ち、迅速・正確な情報を発信することを通して、全てのステークホルダーから「信頼」されるサービスの提供を心がけながら事業を継続・発展させてまいります。」
従来の「豊かな時を提供する企業」という将来像の再掲から、ステークホルダーからの「信頼」や四つの創造を軸とする経営方針へ表現を広げている。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「日本テレビグループは、報道機関としての社会的責任を果たし、新たなメディア・コンテンツと生活・文化を生み出す“豊かな時を提供する企業”であり続けることを将来のあるべき姿と捉えます。」
将来のあるべき企業像と報道機関としての社会的責任を再掲している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「日本テレビグループは、報道機関としての社会的責任を果たし、新たなメディア・コンテンツと生活・文化を生み出す“豊かな時を提供する企業”であり続けることを将来のあるべき姿と捉えます。」
企業の将来像と報道機関としての社会的責任を再掲している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「日本テレビグループは、報道機関としての社会的責任を果たし、新たなメディア・コンテンツと生活・文化を生み出す“豊かな時を提供する企業”であり続けることを将来のあるべき姿と捉えます。」
企業の将来像と報道機関としての社会的責任を引き続き掲げている。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「日本テレビグループは、報道機関としての社会的責任を果たし、新たなメディア・コンテンツと生活・文化を生み出す“豊かな時を提供する企業”であり続けることを将来のあるべき姿と捉えます。」
将来のあるべき企業像を再掲しており、経営方針に重要な変更はないとしている。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社グループは、報道機関としての社会的責任を果たし、新たなメディア・コンテンツと生活・文化を生み出す“豊かな時を提供する企業”であり続けることを将来のあるべき姿と捉えています。そして、すべての社員が連帯してグループの成長を追求し、環境の変化に先んじて対応することで、“ファーストチョイス日テレ”として、生活者やクライアントから選ばれ続けることを目指しています。」
将来像と“ファーストチョイス日テレ”を引き続き経営方針・ガバナンスの基本的な考え方として掲げている。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「日本テレビグループは、報道機関としての社会的責任を果たし、新たなメディア・コンテンツと生活・文化を生み出す“豊かな時を提供する企業”であり続けることを将来のあるべき姿と捉えます。」
将来のあるべき企業像を中期経営計画の説明で再掲しており、重要な変更はないとしている。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「日本テレビグループは、報道機関としての社会的責任を果たし、新たなメディア・コンテンツと生活・文化を生み出す“豊かな時を提供する企業”であり続けることを将来のあるべき姿と捉えます。」
企業の将来像を再掲しており、経営方針・経営戦略等に重要な変更はないとしている。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「日本テレビグループは、報道機関としての社会的責任を果たし、新たなメディア・コンテンツと生活・文化を生み出す“豊かな時を提供する企業”であり続けることを将来のあるべき姿と捉えます。」
企業の将来像を再掲しており、経営方針に重要な変更はないとしている。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社グループは、報道機関としての社会的責任を果たし、新たなメディア・コンテンツと生活・文化を生み出す“豊かな時を提供する企業”であり続けることを将来のあるべき姿と捉えています。そして、すべての社員が連帯してグループの成長を追求し、環境の変化に先んじて対応することで、“ファーストチョイス日テレ”として、生活者やクライアントから選ばれ続けることを目指しています。」
将来像と“ファーストチョイス日テレ”を中長期戦略およびコーポレート・ガバナンスの基本的な考え方として再掲している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「日本テレビグループは、報道機関としての社会的責任を果たし、新たなメディア・コンテンツと生活・文化を生み出す“豊かな時を提供する企業”であり続けることを将来のあるべき姿と捉えます。」
企業の将来像を中期経営計画の基本方針として再掲している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「日本テレビグループは、報道機関としての社会的責任を果たし、新たなメディア・コンテンツと生活・文化を生み出す“豊かな時を提供する企業”であり続けることを将来のあるべき姿と捉えます。」
企業の将来像を中期経営計画の基本方針として再掲している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「日本テレビグループは、報道機関としての社会的責任を果たし、新たなメディア・コンテンツと生活・文化を生み出す“豊かな時を提供する企業”であり続けることを将来のあるべき姿と捉えます。」
中期経営計画の将来像として、前回と同じ企業像を再掲している。 - FY2016初出有価証券報告書
「報道機関としての社会的責任を果たし、新たなメディア・コンテンツと生活・文化を生み出す“豊かな時を提供する企業”であり続けることを将来のあるべき姿と捉えています。そしてすべての社員が連帯してグループの成長を追求し、環境の変化に先んじて対応することで、“ファーストチョイス日テレ”として生活者やクライアントから選ばれ続けることを目指しています。」
企業の将来像と顧客・生活者から選ばれ続ける姿勢を明示している。