グループ総合力・営業力の向上と組織体制の再構築
FY2016に初出。31回の記載のうち14回が「再掲」。直近の記載は2026-09-29。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに90社。
- FY2026-H1前進有価証券報告書
「物流事業では、横浜港流通センター（神奈川県横浜市）及び危険物マルチワークステーション・朝倉サイト（福岡県朝倉市）の本格稼働に加え、組織改編等を通じた事業体制の強化や各種サービスに対する適正料金の収受に取り組んでおります。」
新倉庫の本格稼働に加え、組織改編による事業体制強化とサービスの適正料金収受に取り組んでいる。 - FY2025前進有価証券報告書
「物流事業においては、横浜港流通センター（神奈川県横浜市）及び危険物マルチワークステーション朝倉サイト（福岡県朝倉市）にて新倉庫を稼働させ、物流サービスの強化に努めました。また、資本効率を高めるため、固定資産の売却や関係会社の組織再編等を通じた事業体制強化、不採算事業の改善等について取り組み、持続的な成長基盤の確立を目指しております。」
横浜港流通センター及び危険物マルチワークステーション朝倉サイトの新倉庫を稼働させ、固定資産売却・関係会社再編による事業体制強化も実施している。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「また、経営資源を有効活用し、資本効率の向上を図るため、固定資産の売却や連結子会社の組織再編に伴う体制強化及びICTを活用した業務効率化に取り組みました。」
グループ組織の再編に伴う体制強化とICT活用による業務効率化を、固定資産売却と併せた具体的な施策として実施している。 - FY2024再定義有価証券報告書
「営業部門の増強」
従来のグループ営業体制の推進から、新中期経営計画では事業戦略上の施策として営業部門の増強を明示している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「グループ営業体制の推進については、新規案件の獲得に取組みました。」
グループ営業体制の推進と新規案件獲得への取り組みを継続している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「グループ営業体制の推進については、新規案件の獲得に取組みました。」
グループ営業体制の推進と新規案件獲得への取り組みを継続している。新たな完了マイルストーンは示していない。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「グループ営業体制の推進については、営業部門間の連携を強化し、国内外の新規案件の獲得に努めました。」
営業部門間の連携強化と国内外の新規案件獲得への取り組みを継続している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「グループ営業体制の推進については、営業部門間の連携を強化し、新規案件の獲得に努めました。」
営業部門間の連携強化と新規案件獲得への取り組みを継続している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「グループ営業体制の推進については、新規案件の獲得に努めました。」
グループ営業体制の推進と新規案件獲得への取り組みを継続している。 - FY2022前進有価証券報告書
「グループ営業体制の推進については、フレキシタンクを用いた液体輸送サービスを開始したほか、新規案件の獲得に努めました。」
グループ営業体制の推進について、フレキシタンクを用いた液体輸送サービスを開始し、新規案件の獲得にも取り組んだ。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「グループ営業体制の推進については、付加価値を付けた最適サービスの創出や保有資産の有効活用に向けた営業活動を展開しました。」
グループ営業体制の推進について、付加価値を付けた最適サービスの創出と保有資産の有効活用に向けた営業活動を継続している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「グループ営業体制の推進については、付加価値を付けた最適サービスの創出やネットワークの活用に向けた営業活動を展開しました。」
グループ営業体制の推進を継続し、付加価値を付けた最適サービスの創出とネットワーク活用に向けた営業活動を展開している。新たな完了マイルストーンは示していない。 - FY2021前進有価証券報告書
「(2) グループ営業力の強化については、国内倉庫の再開発や機能拡充を実施しましたが、成長性のある新規事業を創出することはできませんでした。」
グループ営業力強化について、国内倉庫の再開発・機能拡充を実施したという具体的な進展を記載している。 - FY2021再定義有価証券報告書
「・ グループ経営体制再構築：グループ本社機能の最適化、ガバナンスの強化」
従来のグループ営業力・組織体制の再構築に加え、新中期経営計画ではグループ本社機能の最適化とガバナンス強化を含むグループ経営体制再構築として整理している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「グループ営業力の強化については、倉庫稼働率の向上に努めました。」
グループ営業力の強化に向け、倉庫稼働率の向上に引き続き取り組んでいる。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「グループ営業力の強化については、倉庫稼働率の向上に努めました。」
グループ営業力の強化に向け、倉庫稼働率の向上に引き続き取り組んでいる。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「グループ営業力の強化については、新しい営業体制での活動を継続して実施いたしました。」
新しい営業体制による活動を継続している。新たな組織変更や達成マイルストーンは示していない。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「企業風土の変革とグループ営業力の強化については、新しい営業体制での活動を開始しました。」
グループ営業力の強化に向け、新しい営業体制での活動を開始した。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「企業風土の変革とグループ営業力の強化については、より効果的かつ機動的な営業体制の確立を図るため、営業組織の見直しを実施いたしました。」
より効果的・機動的な営業体制の確立に向け、営業組織の見直しを実施した。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「グループ営業力の強化については、福岡県北九州市に危険物の取扱いを中心としたマルチワークステーションが竣工し、４月より営業を開始しました。」
危険物マルチワークステーションが竣工し、4月から営業を開始する具体的な進展があった。 - FY2019前進有価証券報告書
「グループ営業力の強化については、新倉庫の設置、海外拠点を有機的に結ぶサービス開発に取り組み、明確な進捗がありました。」
新倉庫の設置と海外拠点を結ぶサービス開発について、明確な進捗があったと記載している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「また、『将来のありたい姿』のより具体的な戦略として、創立100周年の節目の年を越え、『次の100年に向け、「挑戦」を続ける新たな社風を作り上げるため、意識改革とその土台作りを着実に実行する「３年間」とする』ことを基本方針とした新中期経営計画『Azuma Challenge Next100 ～新たな100年へ～』を本年度からスタートさせ、（1）企業風土の変革、（2）グループ営業力の強化、（3）６事業領域の充実という３つのグループ重点課題に基づき、企業価値の向上を目指した施策にグループ一丸となって取り組んでおります。」
新中期経営計画において、グループ営業力の強化を三つの重点課題の一つとして引き続き位置付けている。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「また、『将来のありたい姿』のより具体的な戦略として、創立100周年の節目の年を越え、『次の100年に向け、「挑戦」を続ける新たな社風を作り上げるため、意識改革とその土台作りを着実に実行する「３年間」とする』ことを基本方針とした新中期経営計画『Azuma Challenge Next100 ～新たな100年へ～』を本年４月からスタートさせ、（1）企業風土の変革、（2）グループ営業力の強化、（3）６事業領域の充実という３つのグループ重点課題に基づき、企業価値の向上を目指した施策にグループ一丸となって取り組んでおります。」
新中期経営計画において、グループ営業力の強化を重点課題として引き続き位置付けている。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「また、『将来のありたい姿』のより具体的な戦略として、創立100周年の節目の年を越え、『次の100年に向け、「挑戦」を続ける新たな社風を作り上げるため、意識改革とその土台作りを着実に実行する「３年間」とする』ことを基本方針とした新中期経営計画『Azuma Challenge Next100 ～新たな100年へ～』を本年４月からスタートさせ、（1）企業風土の変革、（2）グループ営業力の強化、（3）６事業領域の充実という３つのグループ重点課題に基づき、企業価値の向上を目指した施策にグループ一丸となって取り組んでおります。」
新中期経営計画の三つの重点課題の一つとして、グループ営業力の強化を引き続き位置付けている。 - FY2018引き上げ有価証券報告書
「(2)グループ営業力の強化 ～拡大注力・成長育成事業の国内外連携による収益拡大～」
従来のグループ内連携・営業力向上から、国内外連携による拡大注力事業・成長育成事業の収益拡大へと、営業力強化の対象と狙いを広げている。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「平成29年４月１日付で連結子会社であった東カイウン商事株式会社は、同じく連結子会社である関東エアーカーゴ株式会社を存続会社とする吸収合併により消滅したため、当第１四半期連結会計期間より連結の範囲から除外しております。」
連結子会社間の吸収合併が平成29年４月１日付で実施され、組織体制の再構築に関する具体的な進展が記載されている。 - FY2017再掲有価証券報告書
「企業価値向上を目指してグループが一丸となり取り組みます。」
グループ一体で企業価値向上に取り組む姿勢を再確認している。 - FY2016初出有価証券報告書
「グループ内の連携強化により営業力向上を図ります。併せてこれまでの部門最適から全体最適へのシフトを進め、グループ利益の最大化を目指してまいります。 また、総合力を発揮するための組織体制の再構築を図ります。」
グループ内連携、部門最適から全体最適への転換、組織再構築を一体の施策としている。