燃料油価格高騰リスク
FY2016に初出。20回の記載のうち10回が「再掲」。直近の記載は2026-08-12。
東海運がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より5年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。12社中8社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに7社。
- 2026-08-12悪化決算
「中東地域を巡る地政学リスクの高まりに伴うエネルギー価格の変動」
エネルギー価格変動について、中東地域の地政学リスクとの関連を明示している。 - FY2026悪化有価証券報告書
「中東地域における地政学的な緊張の高まりや紛争等の発生は、原油価格の急激な上昇を招く可能性があり、それに伴う燃料費の高騰は、当社グループの業績等に影響を及ぼす可能性があります。」
燃料価格リスクについて、中東の地政学的緊張・紛争を原油価格急騰の具体的要因として明示している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「物流業界におきましては、生産関連貨物について、原材料・燃料価格の高止まりや人手不足による供給制約の影響があったものの、企業の設備投資意欲は底堅く、持ち直しの動きがみられました。」
原材料・燃料価格の高止まりが供給制約の要因として引き続き記載されている。 - FY2024-Q2悪化有価証券報告書
「内航貨物船は、一般貨物船において、建設発生土や石膏等の輸送量は増加しましたが、燃料価格や用船料の高騰により費用が増加しました。」
燃料価格と用船料の高騰が費用増加として海運事業に引き続き影響しており、燃料・運航コストリスクが悪化している。 - FY2023悪化有価証券報告書
「内航貨物船は、一般貨物船において、建設発生土や石膏等の輸送量が増加しましたが、燃料価格、用船料の高騰により費用が増加しました。」
燃料価格と用船料の高騰が費用増加として通期の海運事業に影響している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「利益の安定化を目指している最適化事業においては、燃料費等のコストの増加により、厳しい状況が続きました。」
燃料費等のコスト増加が最適化事業の厳しい状況の要因として引き続き記載されている。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「内航貨物船は、一般貨物船において、建設発生土や石膏等の輸送量が増加しましたが、燃料価格、用船料の高騰により費用が増加しました。」
燃料価格と用船料の高騰が費用増加として実際の海運事業に影響している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「利益の安定化を目指している最適化事業においては、燃料費の高騰や荷動きの伸び悩みにより、小幅な改善にとどまりました。」
燃料費高騰が最適化事業の改善を制約する要因として引き続き記載されている。 - FY2022再掲有価証券報告書
「当社グループでは、定期的に燃料価格の市場調査を行うとともに、複数の仕入先から燃料の大量購入等の対策を実施しております。」
燃料価格高騰リスクと、市場調査・複数仕入先からの大量購入による対応を再確認している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「一方、燃料価格の高騰により費用が増加しました。」
燃料価格高騰による費用増加が引き続き海運事業に影響している。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「一方、燃料価格の高騰により費用が増加しました。」
燃料価格高騰が費用増加として実際の海運事業に影響しており、燃料価格リスクが悪化している。 - FY2021対処有価証券報告書
「当社グループでは、定期的に燃料価格の市場調査を行うとともに、複数の仕入先から燃料の大量購入等の対策を実施しております。」
燃料価格高騰リスクに対し、市場調査と複数仕入先からの大量購入を対応策として明示している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「これらの影響により海運事業全体の取扱量は減少しましたが、船費及び燃料費の費用削減に努めました。」
海運事業の取扱量減少下で、船費及び燃料費の削減に引き続き取り組んでいる。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「海運事業全体の取扱量は減少しましたが、内航一般貨物船の効率的な配船、港費及び燃料費等の費用削減に努めました。」
取扱量減少下で、効率的な配船と港費・燃料費等の削減に引き続き取り組んでいる。 - FY2020-Q2対処有価証券報告書
「これらの影響により海運事業全体の取扱量は減少しましたが、外航一般貨物船の新規貨物獲得や一般内航貨物船の効率的な配船、港費及び燃料費等の費用削減に努めました。」
燃料費等の費用削減に努めたことを記載しており、燃料価格・運航コストへの対応策を示している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「しかしながら、ドライバーを始めとする労働力不足や燃料価格の上昇などを背景に厳しい事業環境となりました。」
燃料価格上昇を労働力不足とともに厳しい事業環境の要因として引き続き記載している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「そして、ドライバーを始めとする労働力不足や燃料価格の上昇などを背景に厳しい事業環境となりました。」
労働力不足と燃料価格上昇が、引き続き厳しい事業環境の要因として記載されている。 - FY2019-Q2悪化有価証券報告書
「また、ドライバーを始めとする労働力不足や燃料価格の上昇などを背景に厳しい事業環境となりました。」
燃料価格の上昇が、労働力不足とともに厳しい事業環境の要因として明示されている。 - FY2017再掲有価証券報告書
「燃料油費は、船舶運航及びトラック運送コストの中で大きなウエイトを占めております。当社グループは船舶、トラック及びトラクター等を数多く保有しており、産油国の政情や産油状況の変化で燃料油価格の高騰を招いた場合には、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
燃料油価格の高騰が船舶・トラック運送コストと業績に影響するリスクを再確認している。 - FY2016初出有価証券報告書
「燃料油費は、船舶運航及びトラック運送コストの中で大きなウエイトを占めております。」
船舶・トラック等を多数保有するため、産油国の政情や産油状況による燃料価格高騰をリスクとしている。