5つのマテリアリティに基づくサステナビリティ経営
FY2023に初出。7回の記載のうち4回が「前進」で、最初の「前進」はFY2024-Q1。直近の記載は2026-10-09。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。9社中1社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに52社。
- FY2026-H1再掲有価証券報告書
「このような経営環境の下、当社グループは、2026年度を最終年度とする中期経営計画の２年目を迎え、①「将来のありたい姿に向けて、利益向上を目的とした基本戦略を展開し、ステークホルダー（株主、従業員、取引先、地域社会）の期待に応えるとともに、成長投資を実行することにより、企業価値向上を図る」、②「マテリアリティの解決をはじめとしたESG経営を推進し、持続的社会の発展に貢献する」を基本方針として取り組んでおります。」
マテリアリティの解決を含むESG経営を新中期経営計画の基本方針として継続している。 - FY2025前進有価証券報告書
「当社グループは、将来のありたい姿として掲げている「市場と顧客に選ばれる企業」の実現に向け、現中期経営計画「２６中期経営計画」の基本方針である「マテリアリティの解決をはじめとしたESG経営を推進し、持続的社会の発展に貢献する」取り組みを推進するため2025年４月１日付でサステナビリティ委員会を設置しております。」
5つのマテリアリティを含むサステナビリティ経営の推進体制として、2025年4月1日付でサステナビリティ委員会を設置している。 - FY2024前進有価証券報告書
「取締役会は、サステナビリティ全般に関するリスク及び機会の監督に対する責任と権限を有しております。経営会議で協議・決議された内容の報告を受け、当社グループのサステナビリティのリスク及び機会への対応方針、実行計画等についての審議・監督を行っております。」
5つのマテリアリティについて、経営会議での協議・決議と取締役会によるリスク・機会、対応方針、実行計画の審議・監督を明示し、サステナビリティ経営の統治体制を具体化している。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「企業基盤の強化については、社会貢献活動の一環として、独立行政法人日本学生支援機構が発行するソーシャルボンドへの投資を実施いたしました。」
社会貢献活動の一環として、日本学生支援機構が発行するソーシャルボンドへの投資を実施した。既存のサステナビリティ方針に基づく具体的な活動実績が追加されている。 - FY2023初出有価証券報告書
「当社グループでは、サステナビリティ基本方針を定め、人々の豊かな生活と社会インフラの構築を支える総合物流企業として、地球社会にやさしいロジスティクスを実現するとともに、マテリアリティとして、脱炭素社会の実現に貢献することやサーキュラーエコノミーの実現に貢献すること、海をきれいにすることを目指しております。」
サステナビリティ基本方針の下で、人的資本経営×DX、脱炭素、サーキュラーエコノミー、海洋環境、地域社会の発展という5つのマテリアリティを定め、事業活動を通じて取り組む枠組みを初めて体系的に示している。