設備投資負担の増加
FY2016に初出。25回の記載のうち22回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2019-Q1。直近の記載はFY2026-H1。
キユーソー流通システムがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。同じテーマの他社の中央値（2025年）より6年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。19社中7社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに0社。
- FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「減価償却費 3,627 4,008」
当中間連結会計期間の減価償却費は前年同期の36億27百万円から40億08百万円へ増加し、設備投資負担の影響が引き続き実績化している。 - 2026-07-03顕在化決算
「資産の増加の主な要因は、受取手形及び営業未収入金の減少１億16百万円はありましたが、有形固定資産の増加37億９百万円および無形固定資産の増加３億41百万円などによるものであります。」
固定資産の増加が中間期末の財政状態に表れている。減価償却費も前年同期の36億27百万円から40億08百万円へ増加している。 - FY2025顕在化有価証券報告書
「当社グループは、お客様の物流ニーズと事業拡大に重点を置き、冷蔵庫設備取得および営業車両の新規取得、買い替えを中心に、投資内容を厳選し12,513百万円の設備投資を実施いたしました。」
設備投資負担が、125億13百万円の設備投資および減価償却費73億91百万円として当年度実績に表れている。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「減価償却費 3,418 3,627」
当中間連結会計期間の減価償却費は前年同期の34億18百万円から36億27百万円へ増加し、設備投資負担の影響が継続して実績化している。 - FY2024-Q2顕在化有価証券報告書
「減価償却費 3,275 3,418」
当第2四半期累計期間の減価償却費は前年同期の32億75百万円から34億18百万円へ増加し、設備投資負担の影響が継続して実績化している。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「減価償却費 6,418 6,716」
設備投資負担が減価償却費の増加として継続して実績化した。設備投資額は83億92百万円、減価償却費は前期の64億18百万円から67億16百万円へ増加している。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「減価償却費 4,727百万円 4,973百万円」
当第３四半期累計期間の減価償却費は前年同期の47億27百万円から49億73百万円へ増加し、大型設備投資に伴う負担が引き続き実績化している。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「減価償却費 3,116 3,275」
当第2四半期累計期間の減価償却費は前年同期の31億16百万円から32億75百万円へ増加し、設備投資負担の影響が引き続き実績化している。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「減価償却費 1,550百万円 1,700百万円」
当第1四半期累計期間の減価償却費は前年同期の15億50百万円から17億円へ増加し、設備投資負担の影響が継続して実績化している。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「減価償却費 5,893 6,418」
減価償却費は前期の58億93百万円から64億18百万円へ増加し、大型設備投資に伴う負担が引き続き実績化している。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「減価償却費 4,352百万円 4,727百万円」
減価償却費が前年同期の43億52百万円から47億27百万円へ増加し、大型設備投資に伴う負担が引き続き実績化している。 - FY2022-Q1顕在化有価証券報告書
「減価償却費 1,424百万円 1,550百万円」
当第1四半期累計期間の減価償却費は前年同期の14億24百万円から15億50百万円へ増加し、設備投資負担の影響が継続して実績化している。 - FY2021-Q3顕在化有価証券報告書
「減価償却費 3,444百万円 4,352百万円」
当第3四半期累計期間の減価償却費は前年同期の34億44百万円から43億52百万円へ増加し、設備投資負担の影響が継続して実績化している。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「減価償却費 2,216 2,900」
当第2四半期累計期間の減価償却費は前年同期の22億16百万円から29億円へ増加し、大型設備投資に伴う設備投資負担の影響が継続して実績化している。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「減価償却費 1,054百万円 1,424百万円」
当第1四半期の減価償却費は前年同期の10億54百万円から14億24百万円へ増加し、大型設備投資に伴う設備投資負担の影響が継続して実績化している。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「減価償却費 4,074 4,682」
減価償却費は前期の4,074百万円から4,682百万円へ増加し、大型投資に伴う設備投資負担の影響が通期実績として継続している。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「未稼働設備関連費用 － 97」
当第2四半期累計期間に未稼働設備関連費用97百万円を計上した。減価償却費も前年同期1,974百万円から2,216百万円へ増加し、設備投資負担の影響が継続して実績化している。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「未稼働設備関連費用 － 97」
当第1四半期の営業外費用として未稼働設備関連費用97百万円を計上した。また、減価償却費も前年同期の973百万円から1,054百万円へ増加しており、設備投資負担の影響が継続して実績化している。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「減価償却費は3,734百万円から4,074百万円に増加し、営業利益は41億33百万円と前連結会計年度に比べ５億64百万円（12.0％減）の減益となりました。」
大型設備投資に伴う減価償却費の増加が通期実績に表れ、前期比3億40百万円増加した。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「利益面は、減価償却費などの増加影響を受けました。」
大型投資に伴う減価償却費増加の影響が引き続き関連事業の減益要因として実績化している。第3四半期累計の減価償却費は30億06百万円で、前年同期の27億69百万円から増加した。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「利益面は、減価償却費などの増加影響を受けました。」
大型投資に伴う減価償却費増加の影響が関連事業の減益要因として実績化した。減価償却費は前年同期の18億20百万円から19億74百万円へ増加している。 - FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「利益面は、減価償却費などの増加影響を受けました。」
関連事業の利益が減価償却費の増加影響を受けたと記載され、減価償却費は前年同期892百万円から当四半期973百万円へ増加している。設備投資負担に伴う減価償却費増加の影響が実績として表れている。 - FY2018悪化有価証券報告書
「中期経営計画の初年度である2019年度は、大型投資による減価償却費の増加が見込まれるなか、持続的成長に向け目標を確実に達成させる年として」
新中期経営計画の初年度について、大型投資に伴う減価償却費増加を明示的な負担要因として見込んでいる。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社グループでは、配車効率の改善、再寄託貨物の集約による委託費用や引取り運送費等の削減、作業の効率化等をはじめとする合理化改善施策の実施等によりコストの削減に努めておりますが、設備投資負担の増加により当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
設備投資を継続する一方、その負担増加が業績に影響する可能性を引き続き記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループでは、配車効率の改善、再寄託貨物の集約による委託費用や引取り運送費等の削減、作業の効率化等をはじめとする合理化改善施策の実施等によりコストの削減に努めておりますが、設備投資負担の増加により当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
物流拠点整備や車両取得などの設備投資を進める一方、投資負担の増加を業績リスクとして示している。