物流DX推進に向けた投資とデジタル技術活用
FY2021に初出。14回の記載のうち13回が「前進」で、最初の「前進」はFY2022-Q3。直近の記載は2026-10-30。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに0社。
- FY2026前進有価証券報告書
「AI時代の到来を見据えた技術者の教育・研修にも積極的に取り組みました。」
情報システム事業で金融機関・官公庁向け開発や技術者派遣を拡大し、AI時代を見据えた技術者教育・研修にも取り組んだ。 - 2026-05-07前進決算
「AI時代の到来を見据えた技術者の教育・研修にも積極的に取り組みました。」
情報システム事業における技術者の教育・研修を、AI時代を見据えた施策として具体化した。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「情報システム事業としては、金融機関向け情報システムの開発代行や技術者派遣、当社グループ向け物流システム開発・運用などを堅調に進めました。」
情報システム事業で外部向け開発・技術者派遣を継続するとともに、グループ内向け物流システムの開発・運用を進めた。 - FY2025前進有価証券報告書
「「情報システム事業」では、グループ会社の日本システムクリエイト株式会社を通じて、金融機関や官公庁向け情報システムの開発受託や技術者派遣、中小企業向けパッケージソフトの企画・開発・販売などを推進しました。」
日本システムクリエイトを通じた情報システム開発受託・技術者派遣・パッケージソフト事業を推進し、情報システム事業の売上高は1,790,025千円となった。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「「情報システム事業」では、グループ会社の日本システムクリエイト株式会社が、ＩＴ業界の旺盛な需要を背景に、金融機関や官公庁向け情報システムの開発受託、技術者派遣などを強化しました。」
日本システムクリエイトを通じ、金融機関・官公庁向けの情報システム開発受託や技術者派遣を強化し、情報システム事業の売上高は900,276千円、前年同期比23.5％増となった。 - FY2024前進有価証券報告書
「「情報システム事業」では、グループ会社の日本システムクリエイト株式会社を通じて、金融機関や官公庁向け情報システムの開発受託や技術者派遣、中小企業向けパッケージソフトの企画・開発・販売などを推進しました。」
日本システムクリエイトを通じた情報システム開発・技術者派遣等が量的重要性を増し、情報システム事業を報告セグメントとして独立表示した。売上高は1,513,532千円となった。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「「その他サービス」では、グループ会社の日本システムクリエイト株式会社を通じて情報システム開発受託事業やシステム保守サポート事業、技術者派遣事業などの拡販を進めました。」
日本システムクリエイト株式会社を通じ、情報システム開発受託、システム保守サポート、技術者派遣の拡販を進めた。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「その他サービス事業としては、グループ会社である日本システムクリエイト株式会社を通じて、市場での旺盛な需要を背景に、情報システム開発サービスやシステム保守サービス、技術者派遣サービスの拡販に成功しました。」
日本システムクリエイト株式会社を通じ、情報システム開発・保守・技術者派遣サービスの拡販を進めた。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「「その他サービス」では、グループ会社である日本システムクリエイト株式会社を通じた情報システム開発事業や技術者派遣事業の拡販に努めました。」
日本システムクリエイト株式会社を通じた情報システム開発・技術者派遣事業の拡販を進めた。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「その他サービスとしては、日本システムクリエイト株式会社を通じ、情報システム事業の拡販に努めました。その結果、売上高は576,034千円となりました。」
日本システムクリエイト株式会社を通じた情報システム事業の拡販を進め、その他サービスで576,034千円の売上高を計上した。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「日本システムクリエイト株式会社は、1979年に設立され、主に情報通信・金融分野を中心としたコンピュータシステムの開発やパッケージソフトの企画・開発・販売といったサービスを提供しております。同社の株式取得後は、当社グループのＤＸ（デジタルトランスフォーメーション）の推進を図ることにより、当社グループの経営理念の実現を図ることができるものと判断し、このたび、同社の株式を当社が取得いたしました。」
コンピュータシステム開発会社の株式を60％取得し、同社を通じたグループDX推進を具体化した。 - FY2021初出有価証券報告書
「物流ＤＸの推進に向けた投資や取り組みを強化し、データやデジタル技術を活用した新たな価値を創出してまいります。」
物流DXに向けた投資・取り組みの強化と、データ・デジタル技術による新たな価値創出を初めて明示している。