ESG経営とマテリアリティへの取り組み
FY2020に初出。7回の記載のうち3回が「前進」で、最初の「前進」はFY2021。直近の記載は2026-10-03。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。6社中1社が悪化側に。
- FY2026再定義有価証券報告書
「当社グループのマテリアリティは、「価値創造の基盤維持・強化」に基づく６つのマテリアリティと、それらを通じて「企業価値・社会価値の創造」を実現する２つのマテリアリティの計８項目で構成されています。特定したマテリアリティそれぞれにKPIを設定しており、取締役会監督のもと各担当組織が取り組みを実施することで、サステナビリティ推進と経営の一体化による企業価値の向上を目指してまいります。」
従来の3つのマテリアリティから、企業価値・社会価値の創造2項目と基盤維持・強化6項目の計8項目へ再整理され、KPI・担当組織・取締役会監督を伴う経営管理体系となった。 - FY2024前進有価証券報告書
「委員会のもとには、マテリアリティに向けた重要テーマ別に戦略立案から目標KPI達成に向けた施策の検討・進捗管理等を行っているグループ横断的な常設部会の他、サステナビリティ委員会の議論・決定内容をグループ全体に共有するサステナビリティ連絡会、サステナビリティにおけるリスク及び機会分析により、新たに対応が必要なテーマの検討を行う新規検討会を設置しています。」
3つのマテリアリティの再確認にとどまらず、グループ横断部会、KPIの進捗管理、リスク・機会分析、取締役会報告を含む運用体制が整備されている。 - FY2022再定義有価証券報告書
「「共創を通じた持続可能で強靭な物流サービスの提供」、「安全、多様性、働きがいのある労働環境の実現」、「積極的な環境負荷低減による脱炭素社会・循環型社会への貢献」の3つを当社グループのマテリアリティ（重要課題）として特定しております。」
ESG経営は、従来の4つの重要課題という整理から、共創による物流サービス、安全・多様性・働きがい、脱炭素・循環型社会の3つのマテリアリティへ再整理された。 - FY2021前進有価証券報告書
「「協創を通じた持続可能で強靭な物流サービスの提供」、「安全、多様性、働きがいのある労働環境の実現」、「積極的な環境負荷低減による低炭素社会・循環型社会への貢献」とともにこれら4つを当社グループのマテリアリティ（重要課題）として設定しております。」
ESG経営が4つのマテリアリティとして整理され、物流継続、労働環境、安全・多様性、環境負荷低減に関する具体的な取り組みへ展開している。 - FY2020初出有価証券報告書
「物流という重要な社会インフラを担う企業として社会的責任を果たしていくため、SDGsへの取り組みをはじめとするESG経営を推進してまいります。」
後半2年間の持続的成長施策としてESG経営を初めて明示し、SDGs、安全・多様性・働きがい、環境負荷低減等を重要課題として整理した。