コスト転嫁制約と競合・代替交通機関との競争
FY2016に初出。12回の記載のうち7回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2017-Q1。直近の記載はFY2026-H1。
ANAホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2016年。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに0社。
- FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「Peachでは、旅客数は前年並みに推移したものの、国際線で他社との価格競争が激化したこと等から、収入は前年同期を下回りました。」
他社との価格競争激化が、Peachの国際線収入減少として実績に表れた。 - FY2024悪化有価証券報告書
「当リスクは、中長期的に顕在化する可能性が高いと考えています。」
高速鉄道網の延伸による国内線との競争について、中長期的に顕在化する可能性が高いとの認識を示した。 - FY2022悪化有価証券報告書
「日本国内では、今後、更なる高速鉄道網の延伸が予定されており、新幹線等との競争が、より激しくなる可能性があります。」
競合・代替交通機関との競争リスクについて、高速鉄道網の延伸による国内線シェア低下・単価下落の可能性を明示した。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「国際線旅客では、日本発ビジネス需要の弱含みや中国線の競争激化による影響を受けたものの、欧州線、アジア・オセアニア線のネットワーク拡大やハワイ線へのエアバスA380型機の投入等により、旅客数・収入ともに前年同期を上回りました。」
中国線の競争激化が国際線旅客事業への影響として実際に表れた。 - FY2019再掲有価証券報告書
「しかしながら、当社は国内外の同業他社やＬＣＣの他、一部の路線については新幹線等の代替交通機関と競合関係にあるため、かかるコストの転嫁により価格競争力が低下し、または競合相手との価格競争上かかるコスト転嫁が大きく制約を受ける結果、当社グループの経営に影響を及ぼす可能性があります。」
同業他社、LCC、新幹線等との競争によりコスト転嫁が制約されるリスクを再掲した。 - FY2018.有価証券報告書
「しかしながら、当社は国内外の同業他社やＬＣＣの他、一部の路線については新幹線等の代替交通機関と競合関係にあるため、かかるコストの転嫁により価格競争力が低下し、または競合相手との価格競争上かかるコスト転嫁が大きく制約を受ける結果、当社グループの経営に影響を及ぼす可能性があります。」
競合他社・LCC・新幹線等との競争によりコスト転嫁が制約されるリスクを再掲した。 - FY2018-Q2.有価証券報告書
「訪日旅行は、他社との競争激化により台湾において取扱高が減少したこと等から、売上高は前年同期を下回りました。」
競争激化が台湾における訪日旅行の取扱高・売上高減少として実際に表れた。 - FY2018-Q1.有価証券報告書
「訪日旅行は、他社との競争激化により、台湾において取扱高が減少したこと等から、売上高は前年同期を下回りました。」
他社との競争激化が、台湾における訪日旅行の取扱高減少として当四半期の実績に表れた。 - FY2017.有価証券報告書
「国内線旅客は、４月に発生した熊本地震、７月以降に発生した台風や12月の降雪の影響等を受ける中でも、需要動向に応じた各種割引運賃を設定したこと等により、旅客数は前期を上回ったが、他社との競争激化の影響等から単価が前期を下回ったことにより、収入は前期を下回った。」
競争激化が国内線の単価低下と収入減少として通期実績に表れた。 - FY2017-Q2.有価証券報告書
「また、訪日旅行については、他社との競争激化により、取扱高は前年同期を下回った。」
他社との競争激化が訪日旅行の取扱高減少として引き続き表れた。 - FY2017-Q1.有価証券報告書
「訪日旅行については、競争激化の影響により、取扱高は前年同期を下回った。」
競争激化が訪日旅行の取扱高減少として実際に表れた。 - FY2016.有価証券報告書
「当社は国内外の同業他社やＬＣＣの他、一部の路線については新幹線等の代替交通機関と競合関係にあるため、かかるコストの転嫁により価格競争力が低下し、又は競合相手との価格競争上かかるコスト転嫁が大きく制約を受ける結果、当社グループの経営に影響を及ぼす可能性がある。」
燃油費・資金調達コスト・環境規制対応費等を運賃へ転嫁しにくい競争構造を説明している。