原油価格変動リスク
FY2016に初出。16回の記載のうち10回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2017-Q2。直近の記載は2026-07-29。
ANAホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2016年。同じテーマの他社の中央値(2021年)より5年早い。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに0社。
- FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「費用面では人件費や燃油費等が増加したことから、営業利益は前年同期と比べて減益となりました。」
燃油費の増加が人件費等とともに実績化し、営業利益の前年同期比減益要因となった。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「費用面では整備費や人件費、燃油費等を中心に増加したことから、営業利益は前年同期と比べて減益となりました。」
燃油費の増加が整備費・人件費等とともに費用増加として実績化し、営業利益の前年同期比減益要因となった。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「費用面では、燃油価格の高騰に加え、運航規模を拡大したこと等により、変動費が増加しましたが、コストマネジメントを徹底し固定費の増加を抑制したこと等から、前年同期に比べて損益は大幅に改善しました。」
燃油価格の高騰が変動費の増加として実際の業績に現れた一方、コストマネジメントにより固定費の増加を抑制した。 - FY2022悪化有価証券報告書
「今後の経済見通しにつきましては、経済社会活動が正常化に向かう中で、各種政策の効果や海外経済の改善もあり、持ち直していくことが期待されますが、ウクライナ侵攻等に伴う原油高、円安、物価上昇等の影響が懸念されます。」
ウクライナ侵攻等に伴う原油高が、円安・物価上昇とともに今後の懸念要因として明示された。 - FY2020再掲有価証券報告書
「このため、航空機燃料の価格変動リスクを緩和し、営業利益の安定化を図ることを目的として原油ならびに航空機燃料のコモディティ・デリバティブを利用して一定期間のうちに計画的、継続的にヘッジ取引を実施していますが、原油価格が短期間で高騰した場合、自助努力によるコスト削減や運賃及び料金等への転嫁には限界があるため、ヘッジポジションの状況等によっては価格高騰の影響を完全には回避できない可能性があります。」
原油価格変動リスクと、ヘッジ・コスト削減・運賃転嫁によっても影響を完全には回避できない可能性を継続して記載した。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「一方で、「安全・品質サービス」や「人」に対する費用に加え、燃油価格の上昇による費用増加等により、営業利益は前年同期を下回りました。」
燃油価格の上昇が費用増加を通じて営業利益の前年同期割れに影響した。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「一方で、「安全・品質サービス」や「人」に対する費用に加え、燃油価格の上昇による費用増加等により、営業利益は前年同期を下回りました。」
燃油価格の上昇が費用増加を通じて営業利益の前年同期割れに影響した。 - FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「一方で、「安全・品質サービス」や「人」に対する費用に加え、燃油価格の上昇による燃油費増加等により、営業利益は前年同期を下回りました。」
燃油価格の上昇が燃油費の増加として実際の業績に現れ、営業利益の減少要因となった。 - FY2018再掲有価証券報告書
「このため、航空機燃料の価格変動リスクを抑制し、営業利益の安定化を図ることを目的として原油ならびにジェット燃料のコモディティ・デリバティブを利用して一定期間のうちに計画的、継続的にヘッジ取引を実施していますが、原油価格が短期間で高騰した場合、自助努力によるコスト削減や運賃及び料金等への転嫁には限界があるため、ヘッジポジションの状況等によっては価格高騰の影響を完全には回避できない可能性があります。」
燃油価格変動リスクとヘッジの継続を記載し、ヘッジや運賃転嫁によっても影響を完全には回避できない可能性を明示した。 - FY2017顕在化有価証券報告書
「燃油市況の下落に伴う燃油特別付加運賃収入が減少した他、円高に伴う外貨建て収入の円換算額の減少があったこと等により、1兆5,363億円(前期比1.1%減)となった。」
燃油価格下落が燃油特別付加運賃収入の減少として通期業績に現れた。 - FY2017-Q2顕在化有価証券報告書
「円高の影響による外貨建て収入の減少、燃油価格の下落に伴う燃油特別付加運賃収入の減少、熊本地震の影響等により、航空事業の売上高は前年同期を下回った。一方、円高の影響や燃油価格の下落によって費用が減少した。」
燃油価格の下落が燃油特別付加運賃収入の減少と費用減少の双方に実績として現れた。 - FY2016初出有価証券報告書
「産油国での政情不安、新興国の急激な経済成長に伴う原油需要の増加、石油備蓄量又は埋蔵量の低下、原油への投機的な投資行動、自然災害等の要因により原油価格が当社グループの予測を超えて変動した場合には、当社グループの経営に以下のような影響を及ぼす可能性がある。」
原油価格の上昇・急落の双方について、燃油費や燃油サーチャージへの影響をリスクとして記載している。