2016～2020年度成長戦略
FY2016に初出。28回の記載のうち16回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
ANAホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。11社中2社が悪化側に。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに4社。
- FY2026再定義有価証券報告書
「2025年度までの足元固めのステージから、2026年度以降は先行投資を加速することに加え、主に財務健全性の維持向上と資本効率向上による「質の変革」を進めることで、更なる増益を目指します。その後、生産量を増加させ「量×質」の相乗効果で、飛躍的な利益成長のステージに移行していくことを目指します。」
2023～2025年度中期経営戦略による回復・足元固めから、2026～2028年度中期経営戦略による先行投資、財務健全性・資本効率の向上、さらに「量×質」による利益成長へ戦略段階を切り替えた。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間において、当社グループが定めている経営の基本方針について重要な変更はありません。」
経営の基本方針・経営戦略について重要な変更がないことを継続して記載している。 - FY2025再掲有価証券報告書
「このような状況下で当社グループは、「2023～2025年度ＡＮＡグループ中期経営戦略」の最終年度として戦略を確実に遂行し、経営ビジョンである「ワクワクで満たされる世界を」の実現に向けて取り組んでいきます。」
2023～2025年度中期経営戦略を最終年度の現行枠組みとして継続し、経営ビジョンの実現に向けて遂行する方針を示した。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間において、当社グループが定めている経営の基本方針について重要な変更はありません。」
経営の基本方針・経営戦略について重要な変更がないことを確認している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「このような状況下で、当社グループは2023年２月15日に策定した「2023～2025年度 ＡＮＡグループ中期経営戦略」に基づき、新しい経営ビジョンである「ワクワクで満たされる世界を」の実現に向け、取り組んでまいります。」
2023～2025年度中期経営戦略を現行の戦略枠組みとして継続している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
経営方針・経営戦略等に重要な変更がないことを引き続き記載している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期において、当社グループが定めている経営の基本方針について重要な変更はありません。」
経営の基本方針・経営戦略に重要な変更がないことを確認した。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期において、当社グループが定めている経営の基本方針について重要な変更はありません。」
経営の基本方針・経営戦略について重要な変更がないことを確認した。 - FY2023再定義有価証券報告書
「このような状況下で、当社グループは2023年２月15日に策定した「2023～2025年度 ＡＮＡグループ中期経営戦略」に基づき、新しい経営ビジョンである「ワクワクで満たされる世界を」の実現に向け、取り組んでまいります。」
2018～2022年度中期経営戦略およびコロナ禍の事業構造改革を経て、2023～2025年度中期経営戦略を新たな戦略枠組みとして策定した。 - FY2021-Q2再定義有価証券報告書
「コロナがもたらす人々の行動変容により、航空需要の「量」と「質」の変化が予想されることから、グループ全体の事業ポートフォリオを見直し、感染症の再来にも耐え得る強靭な企業グループに生まれ変わるため、当社は2020年10月27日開催の取締役会において、「ANAグループの新しいビジネス・モデルへの変革」を実施することを決議しました。」
2018～2022年度中期経営戦略の継続的な施策遂行から、コロナ後の需要構造変化を前提とする新しいビジネス・モデルへの変革と事業ポートフォリオ見直しへ、戦略の中心が再整理された。 - FY2021-Q1再定義有価証券報告書
「そのような中、短期的には航空事業におけるポートフォリオ戦略の最適化や固定費の圧縮に向けたリソース対応等により、収支均衡に向けて事業構造の転換を図ります。また、中期的には新型コロナウイルスの収束を見据えて、航空事業のポートフォリオ戦略を深化させ、ノンエア事業で航空に次ぐ収益の柱を構築する等、着実に価値を創出する強靭なグループ事業構造を確立し、持続的な成長を追求してまいります。」
経営の基本方針に重要な変更はないとしつつ、短期の収支均衡・固定費圧縮と、中期の航空事業ポートフォリオ深化・ノンエア事業の収益柱化へ重点を整理した。 - FY2020再掲有価証券報告書
「このような経済情勢の下、「2018～2022年度ＡＮＡグループ中期経営戦略」（2018年２月１日開示）で掲げた各種施策を遂行し、安全と品質・サービスを追求するとともに、2020年の首都圏空港発着枠の拡大に向けた人材・設備投資を進めましたが、第４四半期において、新型コロナウイルス感染拡大の影響により航空需要が大幅に減退しました。」
2018～2022年度中期経営戦略の施策遂行と首都圏空港発着枠拡大に向けた投資を継続した一方、第4四半期に新型コロナウイルス感染拡大の影響を受けた。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
経営方針・経営戦略等に重要な変更がないことを引き続き確認している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
経営方針・経営戦略等に重要な変更がないことを確認している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
経営方針・経営戦略等に重要な変更がないことを確認している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社グループは、「2018～2022年度ＡＮＡグループ中期経営戦略」（2018年２月１日開示）で掲げた各種施策を遂行し、安全と品質・サービスを追求するとともに、2020年の首都圏空港発着枠の拡大に向けた人財・設備投資を積極的に進めました。」
2018～2022年度中期経営戦略の各種施策を遂行し、2020年の首都圏空港発着枠拡大を見据えた投資を継続した。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
経営方針・経営戦略等に重要な変更がないことを確認している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
経営方針・経営戦略等に重要な変更がないことを確認している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
経営方針・経営戦略等に重要な変更がないことを確認している。 - FY2018再定義有価証券報告書
「東京オリンピック・パラリンピック競技大会が開催される2020年、そしてその先の持続的な成長の実現に向けて、新たな５年間の成長戦略として、2018年２月に「2018-2022年度ＡＮＡグループ中期経営戦略」を策定しました。」
2016～2020年度戦略から、2020年以降を含む2018～2022年度の新たな5年間の成長戦略へ移行した。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
経営方針・経営戦略等に重要な変更がないことを確認している。 - FY2017前進有価証券報告書
「2016年１月に「2016～2020年度ＡＮＡグループ中期経営戦略」を策定し、その後の環境変化や各事業の状況を踏まえて、本年４月に「ローリング版2017」を策定した。」
2020年までの成長戦略について、環境変化を踏まえたローリング版2017を2017年4月に策定した。 - FY2017-Q2前進有価証券報告書
「国際線において事業規模を拡大したこと等に伴い、旅客数は堅調に推移したものの、円高の影響による外貨建て収入の減少、燃油価格の下落に伴う燃油特別付加運賃収入の減少、熊本地震の影響等により、航空事業の売上高は前年同期を下回った。」
国際線の事業規模拡大が進み、旅客数は堅調に推移した。 - FY2016初出有価証券報告書
「この成果を基盤として、成長戦略を更に加速させるステージに進むため、東京オリンピック・パラリンピック競技大会が開催される2020年までを視野に入れた５年間の成長戦略として「2016～2020年度ＡＮＡグループ中期経営戦略」を策定した。」
従来のローリングプランの成果を基盤に、2020年を視野に入れた5年間の成長戦略へ移行している。