新型インフルエンザ等による需要・事業継続リスク
FY2016に初出。12回の記載のうち5回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2020。直近の記載はFY2025。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2025再掲有価証券報告書
「当社グループは、新型コロナウイルス感染症によって甚大な影響を受けましたが、将来、大規模な感染症が再び発生した場合には、人的移動の制限・禁止等によって需要が激減し、当社グループに再度大きな影響を及ぼす可能性があります。」
感染症リスクが再発した場合の需要激減・固定費負担・事業再構築期間の長期化を引き続きリスクとして記載した。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「海外旅行は、４月にハワイ方面のツアー催行を約２年ぶりに再開し、順次方面を拡大しました。」
感染症と渡航制限により停止していた海外旅行ツアーについて、ハワイ方面の再開と対象方面の拡大を再確認した。 - FY2023-Q2対処有価証券報告書
「海外旅行は、４月にハワイ方面のツアー催行を約２年ぶりに再開し、順次方面を拡大しました。」
感染症と渡航制限により停止していた海外旅行ツアーについて、ハワイ方面を再開し、対象方面を順次拡大した。 - FY2023-Q1対処有価証券報告書
「海外旅行は、約２年ぶりにハワイ方面のツアー催行を４月から再開するとともに、各国の入国制限等の状況に応じて順次方面を拡大しました。」
感染症と渡航制限により中止していた海外旅行について、約2年ぶりにハワイ方面のツアーを再開し、入国制限の状況に応じて対象方面を拡大した。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「前期に引き続き当社グループが企画する全ての海外旅行の催行を中止した」
感染症と渡航制限の影響により、海外旅行ツアーの全催行中止が年度をまたいで継続した。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「海外旅行は前期に引き続き当社グループが企画する全てのツアーの催行を中止した」
感染症と渡航制限による影響が続き、海外旅行ツアーの全催行中止が継続している。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「海外旅行は渡航制限の影響により、当社グループが主催する全ツアーの催行を中止としました。」
感染症の拡大と各国の渡航制限により、海外旅行の全ツアー催行中止、国内外の航空旅客数激減、旅行事業の大幅減収として感染症リスクが現実化した。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「重大な新感染症が発生・蔓延した場合の被害増大は、国際線のみならず全事業の需要減退リスクになり得ます。風評による顧客の航空利用の意欲の低下を含め、感染拡大や被害増大、新型コロナウイルス感染症の世界的な感染拡大時に実施されたような各国の出入国規制や日本国内における移動自粛要請により、国内線及び国際線の利用客数が激減し、当社グループの経営に影響を及ぼす可能性があります。」
従来想定していた重大感染症リスクが、新型コロナウイルスの世界的感染拡大、各国の入国規制、国内の移動自粛、国内外利用客数の激減として現実化した。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「重大な新感染症が発生・蔓延した場合の被害増大は、国際線のみならず全事業の需要減退リスクになり得ます。風評による顧客の航空利用の意欲の低下を含め、感染拡大や被害増大、新型コロナウイルス感染症の世界的な感染拡大時に実施されたような各国の出入国規制や日本国内における移動自粛要請により、国内線及び国際線の利用客数が激減し、当社グループの経営に影響を及ぼす可能性があります。」
従来想定していた新型インフルエンザ等の感染症リスクが、新型コロナウイルス感染症の世界的拡大、出入国規制、移動自粛、利用客数激減として現実化した。 - FY2019再掲有価証券報告書
「また、感染力が強い新型インフルエンザ等が流行し、予想を超える社員・委託先での罹患者の大量発生や毒性の変化が生じ強毒化した場合等は、事業継続面で影響を及ぼす可能性があります。」
感染症による需要急減に加え、社員・委託先の大量罹患や強毒化による事業継続リスクを再確認した。 - FY2018.有価証券報告書
「新型インフルエンザをはじめ重大な感染症が発生・蔓延した場合の被害増大は、国際線のみならず全事業の需要減退リスクになり得ます。」
感染症による需要減少および事業継続への影響を引き続きリスクとして記載した。 - FY2016.有価証券報告書
「新型インフルエンザをはじめ重大な感染症が発生・蔓延した場合の被害増大は、国際線のみならず全事業の需要減退リスクになり得る。」
旅客需要の急減に加え、社員・委託先の罹患による事業継続面の影響を想定している。