2012～2016年度中期経営計画の目標達成
FY2017-Q2に初出。33回の記載のうち15回が「再掲」。直近の記載は2026-11-02。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。79社中17社が悪化側に。
- FY2026再定義有価証券報告書
「2026年３月に新たな成長戦略である「JALグループ経営ビジョン2035」を策定、発表しました。短期的な計画では実現の難しい抜本的な事業変革に取り組むとともに、顕在化している課題に対しては単年度計画により機動的かつ柔軟に対応してまいります。」
従来の5カ年中期経営計画とローリングプランから、10年ビジョンと機動的な単年度計画を組み合わせる枠組みへ移行した。2030年度・2035年度のEBIT目標を含む新たな成長戦略として再整理している。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当社グループは、コロナ禍の経験から事業ポートフォリオを再構築すべく、特に非航空事業領域での新たなビジネスの創造およびグループ全体の利益拡大を目指し事業構造改革を推進しております。セグメント毎に事業をマネジメントする体制を整え、中期経営計画最終年度である本年度のEBIT目標2,000億円達成に向け事業構造改革をさらに推進してまいります。」
中期経営計画の最終年度において、セグメント別管理と事業構造改革を通じたEBIT目標2,000億円の達成方針を継続している。 - FY2025再定義有価証券報告書
「また、2025年3月19日には「中期経営計画ローリングプラン2025」を策定し、気候変動の進展、不安定さを増す世界情勢、人材不足など諸課題の顕在化により複雑さを増す事業環境にあっても、中期経営計画の完遂と2026年度以降のさらなる成長を実現していきます。」
ローリングプラン2025を策定し、2025年度の中期経営計画完遂と2026年度以降の成長を、既存領域の改革・新領域・事業横断の取り組みで実現する枠組みに更新した。 - FY2024再定義有価証券報告書
「また、2024年3月21日には「中期経営計画ローリングプラン2024」を策定し、新型コロナウイルス感染症の影響が収束した新たな環境下で顕在化している不安定な世界情勢を背景とした物価高騰や、航空・観光業界の人材不足といった環境変化に対応し、2025年度における中期経営計画の完遂および中長期的な成長を目指します。」
従来のローリングプラン2023からローリングプラン2024へ更新し、2025年度の計画完遂に加え、物価高騰や人材不足への対応を計画上の課題として明示した。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「これらの事業を通じて全社的なESG戦略を推進し、中長期的な成長に向け、全社員一丸となって進んでまいります。」
全社的なESG戦略を通じて中長期的な成長を目指す方針を継続している。 - FY2024-Q1再定義有価証券報告書
「当社グループは５月２日に「2021-2025年度 JALグループ中期経営計画ローリングプラン2023」を策定しました。ローリングプラン2023では、ESG戦略を価値創造・成長を実現する最上位の戦略と位置づけました。」
2021～2025年度中期経営計画をローリングプラン2023へ更新し、ESG戦略を価値創造・成長の最上位戦略として位置づけた。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループは今後の持続的な成長に向けて、ESG戦略を軸に経営戦略を推進してまいります。」
持続的成長に向け、ESG戦略を経営戦略の軸とする中期的な方向性を継続して示している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「このような経営環境の中、当社グループは、昨年度発表した「2021-2025年度 JALグループ中期経営計画」の達成をより確実なものとするため、５月６日に「2021-2025年度 JALグループ中期経営計画ローリングプラン2022」を発表しました。当ローリングプランでは、新型コロナウイルス影響の長期化や世界情勢の不安定化、市況変動、需要構造や消費者行動の変化といった経営環境の変化に適応し、ESG戦略を経営戦略の軸に据え、事業活動を通じた社会課題の解決と事業構造改革を加速し、財務体質の再構築を進めることで、経営目標の達成を目指してまいります。」
2021～2025年度中期経営計画ローリングプラン2022を正式に発表し、ESG戦略、事業構造改革、財務体質再構築を通じて経営目標の達成を目指す方針を継続している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「昨年定めた戦略の方向性や目標は変更せず、着実に取組みを推進することで、中期計画・経営目標の達成を目指します。」
2021～2025年度中期経営計画ローリングプラン2022を策定し、従来の戦略方向性・目標を変更せず達成を目指す方針を示した。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「コロナ禍の影響を脱するにはまだしばらく時間を要するものと思われますが、コスト管理の徹底と効率化、状況に適した旅客増収施策の着実な実施、航空貨物事業の増収に最大限努めるとともに、安全運航および感染対策に万全を期し、日本国内外のネットワークの維持に努め、各国・地域間において人の自由な往来の再開に向けて貢献してまいります。」
コロナ禍からの回復に向け、コスト管理、旅客増収、貨物増収、安全・感染対策、国内外ネットワーク維持を組み合わせる経営方針を継続している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「この間を耐え抜き、財務基盤再構築を早期に成し遂げ、ポストコロナの環境変化を踏まえた持続的な成長・発展の実現に向け、全社一丸となって取り組んでまいります。」
2021～2025年度中期経営計画を前提に、財務基盤の再構築とポストコロナの持続的成長を目指す方針を継続している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「５月７日には、早期の財務基盤再構築と、ポストコロナの環境変化を踏まえた持続的な成長・発展の実現に向けた新たな中期経営計画を発表いたしました。「確かな安全といつも心地よい安心を感じられる社会」と「誰もが豊かさと希望を感じられる未来」の実現を目指す「JAL Vision 2030」を2030年のあるべき姿として掲げ、「事業戦略」「財務戦略」「ESG戦略」を経営戦略の柱に、2025年度までの経営目標を定めました。」
2021～2025年度中期経営計画、JAL Vision 2030、事業・財務・ESGの三つの戦略を柱とする方針を、当第1四半期でも継続して示している。 - FY2021再定義有価証券報告書
「「2021～2025年度 JALグループ中期経営計画」に則り、環境変化に適応し持続的な成長・発展を実現するために、「事業戦略」「財務戦略」「ESG戦略」を経営戦略の柱と位置づけ、全社員一丸となって進んでまいります。」
従来の中期経営計画から2021～2025年度計画へ移行し、事業・財務・ESGの3戦略を柱とする計画に再構成した。JAL Vision 2030の実現も新たな長期的な将来像として明示している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「上述したこれからの経営課題への取り組みの詳細については、今後策定する次期中期経営計画においてお示しする予定です。」
新型コロナウイルス感染拡大を踏まえた4つの経営課題と、次期中期経営計画で詳細を示す方針を継続している。 - FY2021-Q2再定義有価証券報告書
「これらの経営環境の変化を踏まえ、今後の当社の経営の目指す方向性を、「財務体質の再構築」、「安全・安心の向上」、「事業構造の見直し」、「社会課題への取り組み加速」と定めました。」
2017～2020年度中期経営計画の最終年度である一方、新型コロナウイルス感染拡大による外部環境の変化を踏まえ、4つの方向性を掲げた次期中期経営計画の策定へ移行した。 - FY2020再定義有価証券報告書
「当社グループは、これらの経営環境の変化を見据えつつ、新たな中期経営計画を策定する予定です。」
新型コロナウイルス感染拡大後の経営環境の変化を踏まえ、2017～2020年度中期経営計画から新たな中期経営計画の策定へ移行する方針を示した。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループは、今後も「2017～2020年度 JALグループ中期経営計画ローリングプラン2019」を踏まえ、2020年度に予定される首都圏空港の機能強化に向けて確実な準備を行い」
ローリングプラン2019を踏まえ、2020年度の首都圏空港機能強化への準備を進める方針を継続している。 - FY2020-Q1再定義有価証券報告書
「「2017～2020年度 JALグループ中期経営計画ローリングプラン2019」では、飲酒事例などによる事業改善命令の反省をもとに「安全・安心の再構築」に全社を挙げて取り組み、「信頼回復と企業価値の向上」を図ってまいります。」
2017～2020年度中期経営計画の表現がローリングプラン2019へ更新され、安全・安心の再構築、信頼回復、企業価値向上が計画上の重点として示された。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「「2017～2020年度JALグループ中期経営計画」において、東京2020オリンピック・パラリンピック競技大会の成功、訪日外国人4,000万人目標の達成、そして、地方創生・観光立国に貢献し、さらなる成長を実現してまいります。」
2017～2020年度中期経営計画を継続しつつ、東京2020大会、訪日外国人4,000万人、地方創生・観光立国への貢献を重点目標として明示している。 - FY2019-Q2再定義有価証券報告書
「安全と安心を徹底的に追求し、「挑戦、そして成長へ」をテーマに、2020年度までの中期経営計画の実現に向けた取り組みを進めております。」
新経営体制の発足に伴い、2017-2020年度中期経営計画を「挑戦、そして成長へ」というテーマで実現する方針として示している。 - FY2019-Q1再定義有価証券報告書
「当社グループはこのような経済状況のもと、平成30年２月28日に発表しました「JALグループ中期経営計画ローリングプラン2018」で掲げた目標を達成するべく、安全運航の堅持を基盤としたうえで、JALフィロソフィと部門別採算制度の実践によって採算意識を高め、経営の効率化を図り、お客さまに最高のサービスを提供できるよう努めました。」
従来の2017-2020年度中期経営計画から、平成30年2月発表の「JALグループ中期経営計画ローリングプラン2018」の目標達成へ計画の表現が切り替わった。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当社はこのような経済状況のもと、平成29年４月28日に発表しました「2017-2020年度JALグループ中期経営計画」で掲げた目標を達成するべく、安全運航の堅持を基盤としたうえで、JALフィロソフィと部門別採算制度によって採算意識を高め、経営の効率化を図り、お客さまに最高のサービスを提供できるよう努めました。」
2017-2020年度中期経営計画の目標達成を引き続き経営方針として掲げている。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当社はこのような経済状況のもと、平成29年４月28日に発表しました「2017-2020年度JALグループ中期経営計画」で掲げた目標を達成するべく、安全運航の堅持を基盤としたうえで、JALフィロソフィと部門別採算制度によって採算意識を高め、経営の効率化を図り、お客さまに最高のサービスを提供できるよう努めました。」
2017-2020年度中期経営計画の目標達成を引き続き経営方針として掲げている。 - FY2018-Q1再定義有価証券報告書
「当社はこのような経済状況のもと、平成29年４月28日に発表しました「2017-2020年度JALグループ中期経営計画」で掲げた目標を達成するべく、安全運航の堅持を基盤としたうえで、JALフィロソフィと部門別採算制度によって採算意識を高め、経営の効率化を図り、お客さまに最高のサービスを提供できるよう努めました。」
従来のローリングプラン2016から、平成29年4月に発表した「2017-2020年度JALグループ中期経営計画」の目標達成へ計画が切り替わった。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「平成28年２月18日に発表しました「JALグループ中期経営計画ローリングプラン2016」で掲げた目標を達成するべく」
ローリングプラン2016の目標達成を引き続き経営上の目標として掲げている。 - FY2017-Q2初出有価証券報告書
「平成28年２月18日に発表しました「2012～2016年度 JALグループ中期経営計画ローリングプラン2016」で掲げた目標を達成するべく」
ローリングプラン2016の目標達成を当四半期の経営方針として明示している。