営業・経常・純損失幅の縮小
FY2016-Q2に初出。37回の記載のうち16回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2018-Q1。直近の記載はFY2026-H1。
東海汽船がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2018年。同じテーマの他社の中央値（2020年）より2年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。87社中28社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに23社。
- FY2026-H1悪化有価証券報告書
「当中間連結会計期間の売上高は６８億２千３百万円（前年同期６６億４千万円）、営業損失は８億４千３百万円（前年同期営業損失６億６百万円）、経常損失は８億４千６百万円（前年同期経常損失６億３千２百万円）、高速船ジェットフォイルのスクラップ売却に伴う特別利益を計上し、親会社株主に帰属する中間純損失は４億５千５百万円（前年同期純損失３億７千３百万円）となりました。」
売上高は増加した一方、営業損失は6億6百万円から8億4,300万円、経常損失は6億3,200万円から8億4,600万円、親会社株主に帰属する中間純損失は3億7,300万円から4億5,500万円へ拡大した。 - FY2025売上・営業経常利益減少、純利益増加有価証券報告書
「売上高は１４２億８千８百万円（前期１４６億４百万円）、営業利益は５億２千３百万円（前期５億８千２百万円）、経常利益は４億４千５百万円（前期５億５千３百万円）となりましたが、高速船ジェットフォイルの主機ガスタービン処分に伴う特別利益として、特別修繕引当金取崩額を計上した結果、親会社株主に帰属する当期純利益は３億６千８百万円（前期２億９千３百万円）となりました。」
売上高、営業利益、経常利益は前期を下回った一方、ジェットフォイルの主機ガスタービン処分に伴う特別修繕引当金取崩額などにより、親会社株主に帰属する当期純利益は増加した。 - FY2025-H1売上増加・営業経常損失拡大・純損失縮小有価証券報告書
「当中間連結会計期間の業績は、売上高は６６億４千万円（前年同期６５億５千３百万円）、営業損失は６億６百万円（前年同期営業損失５億８千３百万円）、経常損失は６億３千２百万円（前年同期経常損失６億６百万円）、親会社株主に帰属する中間純損失は３億７千３百万円（前年同期純損失３億９千万円）となりました。」
売上高は増加した一方、営業損失と経常損失は拡大した。親会社株主に帰属する中間純損失は3億9千万円から3億7千3百万円へ縮小し、損益指標の動きが分かれた。 - FY2024-H1前進有価証券報告書
「この結果、当中間連結会計期間の業績は、運賃改定の効果や乗船客数の増加等により売上高は６５億５千３百万円（前年同期６０億９千８百万円）、費用面で船舶修繕費や燃料費の増加があり、営業損失は５億８千３百万円（前年同期営業損失８億２千３百万円）、経常損失は６億６百万円（前年同期経常損失７億３千４百万円）、親会社株主に帰属する中間純損失は３億９千万円（前年同期純損失６億２千９百万円）となりました。」
売上高が増加し、営業損失・経常損失・親会社株主に帰属する中間純損失はいずれも前年同期から縮小した。運賃改定効果は第3四半期に本格化し、黒字転換を図る計画としている。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「この結果、当第１四半期連結累計期間の業績は、乗船客数の増加等により売上高は３１億３千４百万円（前年同期２９億９千８百万円）、費用面で船舶修繕費等の増加がありましたが、営業損失は１億５千３百万円（前年同期営業損失１億９千９百万円）、経常損失は１億６千１百万円（前年同期経常損失２億１千４百万円）、親会社株主に帰属する四半期純損失は１億３千４百万円（前年同期純損失１億７千４百万円）と厳しい経営状況が続いております。」
売上高が増加し、営業損失・経常損失・親会社株主に帰属する四半期純損失はいずれも前年同期から縮小した。ただし赤字は継続している。 - FY2023悪化有価証券報告書
「この結果、当連結会計年度の業績は、コロナ禍の事業活動を維持するための航路補助金が大幅に減少したこと等から、売上高は１３１億７千６百万円（前期１３９億２千９百万円）と減少した上、費用面で船舶燃料費、船舶修繕費等の増加があり、営業損失は６億２千９百万円（前期営業利益４億５千２百万円）、経常損失は５億７千９百万円（前期経常利益２億９千９百万円）、親会社株主に帰属する当期純損失は５億８千万円（前期純利益１億８千万円）となりました。」
通期で売上高が減少し、営業利益・経常利益・親会社株主に帰属する当期純利益から、それぞれ損失へ転じた。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「この結果、当第３四半期連結累計期間の業績は、コロナ禍の事業活動を維持するための航路補助金が大幅に減少したこと等から、売上高は１０１億３千６百万円（前年同期１０８億５千万円）と減少した上、費用面で船舶燃料費、船舶修繕費等の増加があり、営業損失は３億８千２百万円（前年同期営業利益６億８千４百万円）、営業外収益に宿泊施設バリアフリー化支援の補助金収入を計上したことなどにより、経常損失は３億１千１百万円（前年同期経常利益６億３千６百万円）、親会社株主に帰属する四半期純損失は３億２千５百万円（前年同期純利益５億２千２百万円）と大幅減益となりました。」
売上高が減少し、営業利益・経常利益・親会社株主に帰属する純利益からそれぞれ損失へ転じた。航路補助金の減少に加え、船舶燃料費・修繕費の増加が業績悪化要因として示されている。 - FY2023-Q2営業損失拡大・経常損失微縮小・純損失拡大有価証券報告書
「この結果、当第２四半期連結累計期間の業績は、乗船客数の増加等により、売上高は６０億９千８百万円（前年同期５９億１千９百万円）と増加しました。一方、費用面で船舶燃料費、船舶修繕費等の増加があり、営業損失は８億２千３百万円（前年同期営業損失７億８百万円）、営業外収益に宿泊施設バリアフリー化支援の補助金収入を計上したことなどにより、経常損失は７億３千４百万円（前年同期経常損失７億３千６百万円）、親会社株主に帰属する四半期純損失は６億２千９百万円（前年同期純損失４億４百万円）となりました。」
売上高は増加したが、営業損失は7億800万円から8億2,300万円へ拡大した。経常損失は7億3,660万円から7億3,453万円へ小幅に縮小した一方、親会社株主に帰属する四半期純損失は4億4百万円から6億2,961万円へ拡大した。 - FY2023-Q1営業・経常損失縮小・純損失拡大有価証券報告書
「費用面で船舶燃料費、船舶修繕費等の増加があり、営業損失は１億９千９百万円（前年同期営業損失２億４百万円）、経常損失は２億１千４百万円（前年同期経常損失２億２千２百万円）、親会社株主に帰属する四半期純損失は１億７千４百万円（前年同期純損失１億４千２百万円）となりました。」
営業損失と経常損失は前年同期から縮小した一方、親会社株主に帰属する四半期純損失は1億4千2百万円から1億7千4百万円へ拡大し、損益指標の動きが分かれた。 - FY2022前進有価証券報告書
「この結果、当連結会計年度の業績は、乗船客数の増加、連結子会社化した小笠原海運株式会社の売上高を通期で取り込んだこと、国及び東京都からの支援等により、売上高は１３９億２千９百万円（前期１０８億１千万円）と大幅に増加しました。費用面で船舶燃料費、船舶修繕費等の増加がありましたが、営業利益は４億５千２百万円（前期１億９千７百万円）、営業外費用に固定資産除却損を９千２百万円計上したことなどにより、経常利益は２億９千９百万円（前期２億３千４百万円）、親会社株主に帰属する当期純利益は１億８千万円（前期純損失７千８百万円）となりました。」
売上高が108億1千万円から139億2千9百万円へ増加し、営業利益・経常利益が増加、親会社株主に帰属する当期純利益も赤字から1億8千万円の黒字へ転じた。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「この結果、当第３四半期連結累計期間の業績は、国及び東京都からの支援、昨年６月末に連結子会社化した小笠原海運株式会社の売上高を取り込んだこと、及び伊豆諸島航路における乗船客数の増加等により、売上高は１０８億５千万円（前年同期８１億３千５百万円）と大幅に増加しました。費用面で船舶燃料費、船舶修繕費の増加がありましたが、営業利益は６億８千４百万円（前年同期４億３千１百万円）、経常利益は６億３千６百万円（前年同期３億９千９百万円）、親会社株主に帰属する四半期純利益は５億２千２百万円（前年同期１億１千７百万円）となりました。」
売上高、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益がいずれも前年同期を上回り、利益水準の改善が続いた。 - FY2022-Q2売上増加・営業経常損失拡大・純損失縮小有価証券報告書
「この結果、当第２四半期連結累計期間の業績は、国及び東京都からの支援、昨年６月末に連結子会社化した小笠原海運株式会社の売上高を取り込んだこと、及び伊豆諸島航路における乗船客数の増加等により、売上高は５９億１千９百万円（前年同期４０億４千７百万円）と大幅に増加しました。しかしながら、費用面で小笠原海運株式会社における船舶修繕費、船舶燃料費の増加があり営業損失は７億８百万円（前年同期営業損失５億８千１百万円）、経常損失は７億３千６百万円（前年同期経常損失６億１千４百万円）、親会社株主に帰属する四半期純損失は４億４百万円（前年同期純損失４億５千９百万円）となりました。」
売上高は40億4千7百万円から59億1千9百万円へ増加した一方、営業損失・経常損失は拡大した。親会社株主に帰属する四半期純損失は4億5千9百万円から4億4百万円へ縮小し、損益指標の動きが分かれた。 - FY2022-Q1営業・経常損失拡大・純損失縮小有価証券報告書
「この結果、当第１四半期連結累計期間の業績は、国及び東京都からの支援や小笠原海運株式会社の連結子会社化、乗船客数の増加等により、売上高は２８億２千１百万円（前年同期２０億６百万円）となりましたが、費用面で船舶燃料費の高騰などがあり営業損失は２億４百万円（前年同期営業損失１億５千８百万円）、経常損失は２億２千２百万円（前年同期経常損失２億１千４百万円）、親会社株主に帰属する四半期純損失は１億４千２百万円（前年同期純損失１億８千１百万円）となりました。」
売上高は増加したが、営業損失と経常損失は前年同期から拡大した。一方、親会社株主に帰属する四半期純損失は1億8,100万円から1億4,200万円へ縮小し、損益指標の動きが分かれた。 - FY2021前進有価証券報告書
「この結果、当連結会計年度の業績は、国及び東京都からの支援や小笠原海運株式会社の連結子会社化効果等により、売上高は１０８億１千万円（前期８９億７千万円）、営業利益は１億９千７百万円（前期営業損失４億１千５百万円）、持分法による投資損失７千４百万円を営業外費用に計上し、経常利益は２億３千４百万円（前期経常損失３億２千２百万円）、親会社株主に帰属する当期純損失は７千８百万円（前期純損失３億２千８百万円）となりました」
売上高が増加し、営業損失から営業利益、経常損失から経常利益へ転じた。親会社株主に帰属する当期純損失も前年の3億2,821万5千円から7,826万5千円へ縮小した。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「この結果、当第３四半期連結累計期間の業績は、国及び東京都からの支援や小笠原海運株式会社の連結子会社化効果等により、売上高は８１億３千５百万円（前年同期６７億９千２百万円）、営業利益は４億３千１百万円（前年同期営業損失３億１千９百万円）、持分法による投資損失７千４百万円を営業外費用に計上し、経常利益は３億９千９百万円（前年同期経常損失１億９千７百万円）、親会社株主に帰属する四半期純利益は１億１千７百万円（前年同期純損失１億３千２百万円）となりました。」
売上高が増加し、営業損失・経常損失・親会社株主に帰属する純損失から、それぞれ利益へ転じた。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「この結果、当第２四半期連結累計期間の業績は、売上高は４０億４千７百万円（前年同期３８億４千６百万円）、営業損失は５億８千１百万円（前年同期営業損失９億６千２百万円）、持分法による投資損失７千４百万円を営業外費用に計上し、経常損失は６億１千４百万円（前年同期経常損失８億４千２百万円）、親会社株主に帰属する四半期純損失は４億５千９百万円（前年同期純損失７億１百万円）となりました。」
感染症の影響による損失は続いているが、売上高が増加し、営業損失・経常損失・親会社株主に帰属する四半期純損失はいずれも前年同期から縮小した。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「この結果、当第１四半期連結累計期間の業績は、旅客数の減少により、売上高は２０億６百万円（前年同期２１億７千８百万円）、費用面で船舶燃料費などの減少があり営業損失は１億５千８百万円（前年同期営業損失４億５千４百万円）、持分法による投資損失７千４百万円を営業外費用に計上し、経常損失は２億１千４百万円（前年同期経常損失４億２千６百万円）、親会社株主に帰属する四半期純損失は１億８千１百万円（前年同期純損失３億３千２百万円）となりました。」
旅客数の減少は続いたが、船舶燃料費などの減少もあり、営業損失、経常損失、親会社株主に帰属する四半期純損失はいずれも前年同期より縮小した。 - FY2020悪化有価証券報告書
「この結果、当連結会計年度の業績は、当社グループの営業基盤である東京諸島において来島者数が大幅に減少したことや、レストランシップ業の事業撤退などにより、売上高は８９億７千万円（前期１１１億１千４百万円）、営業損失は４億１千５百万円（前期営業損失７千３百万円）、経常損失は３億２千２百万円（前期経常利益３百万円）」
売上高が減少し、営業損失が拡大、経常利益から経常損失へ転じるなど、業績悪化が通期で明確になった。 - FY2020-Q3悪化有価証券報告書
「この結果、当第３四半期連結累計期間の業績は、旅客数の減少により売上高は６７億９千２百万円（前年同期８６億５千２百万円）、営業損失は３億１千９百万円（前年同期営業利益６千万円）、経常損失は１億９千７百万円（前年同期経常利益１億３千８百万円）、親会社株主に帰属する四半期純損失は１億３千２百万円（前年同期純利益１億３千９百万円）となりました。」
旅客数の減少により売上高が減少し、営業利益・経常利益・親会社株主に帰属する四半期純利益から、それぞれ損失へ転じた。 - FY2020-Q2悪化有価証券報告書
「この結果、当第２四半期連結累計期間の業績は、旅客数の減少により売上高は３８億４千６百万円（前年同期５１億３千４百万円）、営業損失は９億６千２百万円（前年同期営業損失４億３千３百万円）、経常損失は８億４千２百万円（前年同期経常損失３億４千５百万円）、親会社株主に帰属する四半期純損失は７億１百万円（前年同期純損失１億９千９百万円）となりました。」
旅客数の減少により売上高が減少し、営業損失・経常損失・親会社株主に帰属する四半期純損失がいずれも前年同期から拡大した。 - FY2020-Q1悪化有価証券報告書
「この結果、当第１四半期連結累計期間の業績は、売上高は２１億７千８百万円（前年同期２４億８百万円）、営業損失は４億５千４百万円（前年同期営業損失２億９千８百万円）、経常損失は４億２千６百万円（前年同期経常損失２億８千６百万円）、親会社株主に帰属する四半期純損失は３億３千２百万円（前年同期純損失１億８千７百万円）となりました。」
売上高が減少し、営業損失・経常損失・親会社株主に帰属する四半期純損失はいずれも前年同期から拡大した。 - FY2019悪化有価証券報告書
「この結果、当連結会計年度の業績は、売上高は１１１億１千４百万円（前期１１４億５千９百万円）、営業損失は７千３百万円（前期営業利益１億３千１百万円）、経常利益は３百万円（前期１億７千７百万円）、税金費用などを計上した後の親会社株主に帰属する当期純利益は２千４百万円（前期１億４千８百万円）となりました。」
売上高が減少し、営業利益から営業損失へ転じた。経常利益と親会社株主に帰属する当期純利益も大幅に減少し、利益水準がさらに低下した。 - FY2019-Q3悪化有価証券報告書
「この結果、当第３四半期連結累計期間の業績は、旅客部門において旅客数が減少し、売上高は８６億５千２百万円（前年同期８８億３千４百万円）、営業利益は６千万円（前年同期２億９百万円）、経常利益は１億３千８百万円（前年同期２億８千８百万円）、親会社株主に帰属する四半期純利益は１億３千９百万円（前年同期２億２千６百万円）となりました。」
売上高、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益がいずれも前年同期を下回り、利益水準が低下した。 - FY2019-Q2悪化有価証券報告書
「この結果、当第２四半期連結累計期間の業績は、ほぼ前年並みの、売上高は５１億３千４百万円（前年同期５１億５百万円）、費用面で船舶燃料費の増加があり、営業損失は４億３千３百万円（前年同期営業損失４億１千９百万円）、経常損失は３億４千５百万円（前年同期経常損失３億２千１百万円）、親会社株主に帰属する四半期純損失は１億９千９百万円（前年同期純損失１億９千９百万円）となりました。」
売上高はほぼ前年並みだったが、船舶燃料費の増加により営業損失と経常損失が前年同期から拡大した。親会社株主に帰属する四半期純損失はほぼ同水準だった。 - FY2019-Q1悪化有価証券報告書
「この結果、当第１四半期連結累計期間の業績は、貨物輸送量が減少したことなどにより、売上高は２４億８百万円（前年同期２４億４千５百万円）、費用面で船舶燃料費の増加もあり、営業損失は２億９千８百万円（前年同期営業損失２億５千万円）、経常損失は２億８千６百万円（前年同期経常損失２億３千５百万円）、親会社株主に帰属する四半期純損失は１億８千７百万円（前年同期純損失１億５千９百万円）となりました。」
貨物輸送量の減少と船舶燃料費の増加により、売上高が減少し、営業損失・経常損失・親会社株主に帰属する四半期純損失はいずれも前年同期から拡大した。 - FY2018悪化有価証券報告書
「費用面で原油価格の上昇に伴う船舶燃料費の大幅な増加があり、営業利益は１億３千１百万円（前期５億２千３百万円）、経常利益は１億７千７百万円（前期５億５千４百万円）、税金費用などを計上した後の親会社株主に帰属する当期純利益は１億４千８百万円（前期３億９千３百万円）となりました。」
営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する当期純利益がいずれも前期を下回り、利益水準が大きく低下した。 - FY2018-Q3悪化有価証券報告書
「この結果、当第３四半期連結累計期間の業績は、旅客部門において旅客数が減少し、売上高は８８億３千４百万円（前年同期８８億６千８百万円）、費用面で船舶燃料費の増加もあり、営業利益は２億９百万円（前年同期５億５千３百万円）、経常利益は２億８千８百万円（前年同期５億９千３百万円）、親会社株主に帰属する四半期純利益は２億２千６百万円（前年同期４億３千万円）となりました。」
売上高が減少し、営業利益・経常利益・親会社株主に帰属する四半期純利益はいずれも前年同期を下回った。船舶燃料費の増加もあり、利益水準の低下が続いている。 - FY2018-Q2悪化有価証券報告書
「この結果、当第２四半期連結累計期間の業績は、旅客部門において旅客数が減少し、売上高は５１億５百万円（前年同期５１億７千２百万円）、費用面で船舶燃料費の増加もあり、営業損失は４億１千９百万円（前年同期営業損失１億８千４百万円）、経常損失は３億２千１百万円（前年同期経常損失１億２千９百万円）、親会社株主に帰属する四半期純損失は１億９千９百万円（前年同期純損失７千万円）となりました。」
売上高が前年同期を下回り、営業損失・経常損失・親会社株主に帰属する四半期純損失がいずれも前年同期から拡大した。 - FY2018-Q1悪化有価証券報告書
「この結果、当第１四半期連結累計期間の業績は、旅客部門において旅客数が減少し、売上高は２４億４千５百万円（前年同期２５億７千万円）、費用面で船舶燃料費の増加もあり、営業損失は２億５千万円（前年同期営業損失５千万円）、経常損失は２億３千５百万円（前年同期経常損失５千５百万円）、親会社株主に帰属する四半期純損失は１億５千９百万円（前年同期純損失３千５百万円）となりました。」
旅客数・売上高が前年同期を下回り、営業損失、経常損失、親会社株主に帰属する四半期純損失はいずれも前年同期から拡大した。 - FY2017前進有価証券報告書
「この結果、当連結会計年度の業績は、ジェットフォイルを導入した平成１４年に次ぐ旅客数となり、売上高は１１４億４千２百万円（前期１１１億７千４百万円）、営業利益は５億２千３百万円（前期４億１千４百万円）、経常利益は５億５千４百万円（前期４億８千万円）、税金費用などを計上した後の親会社株主に帰属する当期純利益は３億９千３百万円（前期３億５千３百万円）となりました。」
売上高、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する当期純利益がいずれも前期を上回り、旅客数もジェットフォイル導入後2番目の水準となった。 - FY2017-Q3前進有価証券報告書
「この結果、当第３四半期連結累計期間の業績は、旅客部門において旅客数が好調に推移し、売上高は８８億６千８百万円（前年同期８５億２千４百万円）、費用面では船舶燃料費などの増加があり、営業利益は５億５千３百万円（前年同期４億７千万円）、経常利益は５億９千３百万円（前年同期４億９千８百万円）、親会社株主に帰属する四半期純利益は４億３千万円（前年同期３億４千１百万円）となりました。」
前年同期比で営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益がいずれも増加し、増益幅が拡大した。 - FY2017-Q2前進有価証券報告書
「費用面では船舶燃料費の増加があり、営業損失は１億８千４百万円（前年同期営業損失２億１千６百万円）、経常損失は１億２千９百万円（前年同期営業損失１億７千８百万円）、親会社株主に帰属する四半期純損失は７千万円（前年同期純損失１億９百万円）となりました。」
営業損失、経常損失、親会社株主に帰属する四半期純損失のいずれも前年同期から縮小した。 - FY2017-Q1前進有価証券報告書
「費用面で船舶燃料費の増加もあり、営業損失は５千万円（前年同期営業損失７千６百万円）、経常損失は５千５百万円（前年同期経常損失７千１百万円）、親会社株主に帰属する四半期純損失は３千５百万円（前年同期純損失５千８百万円）となりました。」
営業損失、経常損失、親会社株主に帰属する四半期純損失のいずれも前年同期から縮小した。 - FY2016-Q3前進有価証券報告書
「一方、費用面では船舶燃料費の減少があり、営業利益は４億７千万円（前年同期３億３千１百万円）、経常利益は４億９千８百万円（前年同期３億５千万円）、親会社株主に帰属する四半期純利益は３億４千１百万円（前年同期２億１千９百万円）となりました。」
前年同期比で営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益がそれぞれ増加し、Q2時点の損失状態から第3四半期累計では利益を計上した。 - FY2016-Q2初出有価証券報告書
「一方、費用面では船舶燃料費の減少があり、営業損失は２億１千６百万円（前年同期営業損失３億１千２百万円）、経常損失は１億７千８百万円（前年同期経常損失２億７千３百万円）、親会社株主に帰属する四半期純損失は１億９百万円（前年同期純損失２億６百万円）となりました。」
前年同期と比べて営業損失、経常損失、親会社株主に帰属する四半期純損失がいずれも縮小した実績を記載している。