天候不順・台風による船舶欠航
FY2016-Q3に初出。21回の記載のうち13回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2017-Q3。直近の記載はFY2025。
東海汽船がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2017年。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに1社。
- FY2025顕在化有価証券報告書
「また、１０月に発生した台風により甚大な被害を受けた八丈島、青ヶ島へは災害発生後、東京都、八丈町、青ヶ島村と連携して速やかに復旧支援物資の輸送に努めました。」
台風により八丈島・青ヶ島が甚大な被害を受け、気象災害が実際に発生した。会社は自治体等と連携して復旧支援物資を輸送した。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「しかしながら、主力航路である東京～大島間の高速ジェット船は荒天による欠航が相次いだことに加え、ゴールデンウィーク期間中には船員の労働時間に係る法令遵守の観点から減便運航を実施したため、旅客数は伸び悩みました。」
荒天による高速ジェット船の欠航が相次ぎ、旅客数の伸び悩みにつながった。 - FY2024-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間において、当半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
天候不順・台風による船舶欠航を含む事業等のリスクについて、重要な変更はないとしている。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
天候不順・台風による船舶欠航を含む事業等のリスクについて、重要な変更はないとしている。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「このような厳しい事業環境の中、夏季の最多客期において、お盆を直撃した台風７号による旅客の逸失等の影響」
台風7号が夏季の最多客期に旅客の逸失へ実際に影響したことを通期報告で記載している。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「このような厳しい事業環境の中、夏季の最多客期において、お盆を直撃した台風７号による旅客の逸失等の影響や、主力客船さるびあ丸の電気推進器に不具合が発生し約３ケ月に亘り変則ダイヤによる運航を余儀なくされ、輸送能力が大幅に低下し旅客を逸失したことも大きく影響しました。」
台風7号に加え、船舶設備の不具合が最多客期の旅客逸失に実際に影響した。 - FY2022再定義有価証券報告書
「台風や低気圧の影響により、就航率が悪化することがあります。」
過去の台風・低気圧による旅客数減少の実績記述から、就航率悪化の可能性を事業等のリスクとして簡潔に整理している。 - FY2021-Q3顕在化有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間は緊急事態宣言とまん延防止等重点措置が繰り返され、観光や移動の自粛が要請されたことに加え、夏季の台風等の影響もあり、乗船客数が減少し、また関連する大島島内でのホテルやバスなどの利用実績も減少しました。」
夏季の台風等が実際に乗船客数や大島島内のホテル・バス利用実績の減少に影響したと記載している。 - FY2020再定義有価証券報告書
「台風や低気圧の影響により、船舶の就航率が大きく悪化した場合、乗船客数が減少し、当社グループの業績及び財政状態等が多大な影響を受ける可能性があります。」
過去の天候不順による実績記述から、台風・低気圧が就航率、乗船客数、業績・財政状態に及ぼす可能性を体系的なリスクとして記載している。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「梅雨明けの遅れやピークのお盆時期及び秋の三連休などに国内各地に大きな被害をもたらした台風１０号、１５号、１９号や低気圧の影響により、定期航路の旅客数は大きく減少しました。また、東京湾納涼船も乗船時の利便性向上などサービス向上と集客に努めましたが、定期航路と同様の理由により、計画した乗船客数には届きませんでした。」
台風10号・15号・19号、低気圧、梅雨明けの遅れが実際に定期航路と東京湾納涼船の旅客数減少・計画未達をもたらした。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「梅雨明けの遅れや８月のお盆時期及び９月の三連休に影響した度重なる台風・低気圧の影響により、定期航路の旅客数は大きく減少しました。また、東京湾納涼船も乗船時の利便性向上などサービス向上と集客に努めましたが、定期航路同様の理由により、計画した乗船客数には届きませんでした。」
梅雨明けの遅れ、台風・低気圧が実際に定期航路および東京湾納涼船の旅客数減少・計画未達に影響した。 - FY2019-Q2再定義有価証券報告書
「当社グループを取り巻く環境は、乱高下する原油価格の動向や当社の航路に影響を及ぼす台風や南岸低気圧の発生、また、国内外旅行先としての東京諸島と他地域との競合の激化などがあり、依然として厳しい状況が続いております。」
従来の南岸低気圧を中心とした記述に、台風の発生と乱高下する原油価格を加えて、航路への気象リスクの範囲を示し直している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループを取り巻く環境は、見通しが立たない原油価格の動向や冬から春にかけて当社の航路を横断して進む南岸低気圧の発生、また、国内外旅行先としての東京諸島と他地域との競合の激化などがあり、依然として厳しい状況が続いております。」
航路に影響し得る南岸低気圧の発生を引き続き事業環境上の要因として記載しているが、本 filing では欠航などの具体的な発生実績は記載していない。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「１月下旬より３月にかけて開催された大島の最大イベント「椿まつり」においては、全国的な寒波の影響を受けて、団体客・個人客の出足は鈍く、また４月から６月の間においても、度重なる天候不順により、観光客数は大幅に減少しました。夏場の最多客期には、営業活動と宣伝活動を拡大し、強化を図ったことにより、台風の影響は受けたものの、東京湾納涼船を除く定期航路の旅客数は前年並みを確保いたしました。」
寒波、度重なる天候不順、台風の影響が実際に発生し、観光客数や航路旅客数に影響した。 - FY2018-Q3顕在化有価証券報告書
「夏場の最多客期には、営業活動と宣伝活動を拡大し、強化を図ったことにより、台風の影響は受けたものの、東京湾納涼船を除く定期航路の旅客数は前年並みを確保いたしました。」
営業・宣伝活動を強化したものの、台風の影響が実際に発生した。定期航路の旅客数は東京湾納涼船を除き前年並みを確保した。 - FY2018-Q2顕在化有価証券報告書
「しかしながら、１月下旬より３月にかけて開催された大島の最大イベント「椿まつり」においては、年初からイベント期間の中盤までにおける全国的な寒波の影響を受けて、団体客・個人客の出足は鈍くなり、観光客数は大幅に減少しました。４月以降においては、営業活動と宣伝活動を拡大し、強化を図りましたが、度重なる天候不順により、観光客数は伸び悩みました。」
寒波および度重なる天候不順が団体客・個人客の出足を鈍らせ、観光客数の大幅減少・伸び悩みとして実際に発生した。 - FY2018-Q1顕在化有価証券報告書
「しかしながら、年初からイベント期間の中盤までにおける全国的な異常気象の寒波の影響を受けて、団体客・個人客の出足は鈍くなり、観光客数は大幅に減少しました。」
全国的な寒波という気象条件が実際に団体客・個人客の出足を鈍らせ、観光客数の大幅減少につながった。 - FY2017顕在化有価証券報告書
「この結果、夏から秋にかけての天候不順による影響があったものの、全航路の旅客数はジェットフォイルを導入した平成１４年に次ぐ８８万３千人（前期８５万人）となりました。」
夏から秋にかけての天候不順が事業実績に影響したと記載され、気象条件リスクが実際に発生している。 - FY2017-Q3顕在化有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるわが国の経済は、企業収益や所得・雇用情勢が堅調に推移するなど、景気は緩やかな回復基調で推移しましたが、夏場の天候不順による個人消費への影響があり、また、欧米の政策動向や新興国経済の不確実性、北朝鮮情勢への警戒感など、先行きは不透明な状況が続いております。」
夏場の天候不順が個人消費に影響したと記載され、天候不順リスクの影響が実際に発生した。なお、本 filing では台風による欠航自体は明示されていない。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
天候不順・台風による欠航を含む事業等のリスクについて、重要な変更はないとしている。 - FY2016-Q3初出有価証券報告書
「また夏場には台風の接近により船舶の欠航が相次ぐなど、天候不順の影響を大きく受けました。」
台風接近と天候不順により船舶の欠航が相次ぎ、運航・旅客需要への影響が実際に発生した。