効率的な運航形態の追求とCO₂削減
FY2016に初出。10回の記載のうち5回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2023年。6社中2社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに2社。
- FY2026前進有価証券報告書
「令和７年４月にはゲートラダーデザインセンター㈱を設立し、省エネ性能の高い特殊舵『ゲートラダー』の普及促進を進めております。また、当社の内航海運事業における令和６年度のGHG排出量実績は149,000ｔCO2（Scope1）でした。平成25年度（2013年度）比で10％の削減状況です。」
省エネ性能の高いゲートラダーの普及を担う会社を設立し、環境負荷低減の施策を具体化した。一方、内航海運の2030年度17％削減目標に対する令和６年度実績は2013年度比10％削減となった。 - FY2025前進有価証券報告書
「当社の内航海運事業におけるCO2削減目標は、「内航カーボンニュートラル批准に向けた検討会」（令和３年12月）において示された「2030年度までに17％削減（2013年度比）」を設定しております。当社の内航海運事業における令和５年度のGHG排出量実績は145,004ｔCO2でした。平成25年度（2013年度）比で12％の削減状況です。」
2030年度までの17％削減目標に対し、令和5年度実績で2013年度比12％削減まで進展した。加えて、グループ全事業のGHG排出量372,817tCO2の算定を開始している。 - FY2024前進有価証券報告書
「当社グループ全体の内航海運事業における気候関連リスク・機会を管理するための指標として、「内航カーボンニュートラル推進にむけた検討会」とりまとめ（令和３年12月）において示された内航海運のCO2削減目標「2030年度までに17％削減（2013年度比）」を設定しております。」
従来は内航海運の目標を参考に環境負荷低減目標を設定するとしていたが、2030年度までに2013年度比17％削減という目標を設定した。 - FY2023再定義有価証券報告書
「当社グループの気候関連リスク・機会を管理するための指標として、「内航カーボンニュートラル批准にむけた検討会」とりまとめ（令和３年12月）において示された内航海運のCO2削減目標「2030年度までに17％削減（2013年度比）」を参考に、当社グループの環境負荷低減目標を設定してまいります。」
従来の効率運航・CO2削減方針を、気候関連リスク・機会の管理、TCFD提言に基づく開示検討、2030年度までの17％削減目標を参考とする環境負荷低減目標の設定へと広げている。 - FY2022再掲有価証券報告書
「CO2削減など環境保全の面からも、定時入出港、運航頻度に応じた適正な配船計画を行い、より効率的な運航形態を追求します。」
CO2削減、定時入出港、適正な配船計画による効率運航の方針を継続している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「ＣＯ2削減など環境保全の面からも、定時入出港、運航頻度に応じた適正な配船計画を行い、より効率的な運航形態を追求してまいります。」
CO₂削減と効率運航に向け、定時入出港と運航頻度に応じた配船計画を継続している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「ＣＯ2削減など環境保全の面からも、定時入出港、運航頻度に応じた適正な配船計画を行い、より効率的な運航形態を追求します。」
CO₂削減と効率運航に向け、定時入出港と運航頻度に応じた配船計画を継続して示している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「ＣＯ2削減など環境保全の面からも、定時入出港、運航頻度に応じた適正な配船計画を行い、より効率的な運航形態を追求します。」
CO2削減と効率運航のため、定時入出港、運航頻度に応じた配船計画を継続して示している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「ＣＯ2削減など環境保全の面からも、定時入出港、運航頻度に応じた適正な配船計画を行い、より効率的な運航形態を追求します。」
CO2削減と効率運航のため、定時入出港や運航頻度に応じた配船計画を継続して示している。 - FY2016初出有価証券報告書
「環境保全のため、ＣＯ₂削減の面からも配船および運航頻度・速力等に注視し、より効率的な運航形態を追求いたします。」
配船、運航頻度、速力を調整し、環境保全と運航効率を両立する施策を示している。