ICT・機械化・自動化・ビッグデータ活用による業務改善
FY2017に初出。15回の記載のうち10回が「前進」で、最初の「前進」はFY2020-Q3。直近の記載は2026-11-04。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに2社。
- 2026-11-04前進it.impress.co.jp
「運輸部企画課では、エンジニア経験のない担当者が業務改善アプリケーションを2本内製した。」
生成AIを活用し、非エンジニアによる車両データ可視化アプリと勤務シフト自動生成アプリの内製を実現した。 - FY2026前進有価証券報告書
「具体的には、2025年12月に鹿児島本線と日豊本線の一部区間においてGoA2.0自動運転を本格導入し自動運転の対象エリアを拡大するとともに、公衆回線を使用した無線式列車制御システムの開発を推進するなど、更なる鉄道の安全性、持続可能性、収益性を追求する施策に取り組みました。」
自動運転は香椎線での導入から、2025年12月に鹿児島本線・日豊本線の一部区間でGoA2.0を本格導入する段階へ進み、無線式列車制御システムの開発も進めた。 - FY2025前進有価証券報告書
「本年3月にアップデートしたJR九州グループDX戦略に基づき、「デジタルの力で、まちを、お客さまを、社員を、元気に」を旗印に各種取り組みを推進するとともに、システム・インフラの整備、各層の教育、人材育成、DXによる変革を進める企業文化の醸成を進めてまいります。」
DX戦略を更新し、まち・顧客・社員を対象に、システム整備、教育、人材育成、企業文化の変革へ活用範囲を広げた。 - FY2024前進有価証券報告書
「鉄道事業のオペレーション・メンテナンス改革として、本年3月には香椎線(全線)でGOA2.5自動運転(動力車操縦運転免許を有しない係員が必要な教育訓練を受けた上で行う自動運転)を開始したほか、同じく本年3月には鹿児島本線(折尾~二日市間)において、運転士の操縦を支援する「自動列車運転支援装置」を使用した列車の実証試験を開始しました。」
香椎線全線でGOA2.5自動運転を開始し、鹿児島本線では自動列車運転支援装置を用いた実証試験を開始するなど、技術検証から実運用・実証段階へ進めた。 - FY2023前進有価証券報告書
「DX推進の分野では、「JR九州グループDX戦略2022-2024」に基づき、「お客さま体験価値向上」、「オペレーション・メンテナンス改革」、「働き方改革・生産性向上」の3つの領域においてデジタル技術を活用した各種施策を推進するとともに、DX推進を支える「基盤」及び「人材育成・推進体制」の整備に注力してまいります。」
DX戦略を3領域と基盤・人材育成に整理し、2022-2024年計画に基づく実行対象を明示した。 - FY2022引き上げ有価証券報告書
「当社グループ全体のデジタル推進の司令塔としてデジタルCoE(Center of Excellence)を設置し、グループ全体のDX戦略の立案や高度開発、デジタル教育支援、基盤整備を行うとともに、デジタル人材の育成を推進します。」
鉄道の自動運転・モニタリング等の個別技術活用から、デジタルCoE、DX戦略、教育、データ基盤、セキュリティを含むグループ全体のDXへ対象を拡大した。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「また、安全を確保したうえでオペレーションの効率化を推進する取り組みの一環として、昨年12月より香椎線において自動列車運転装置の実証運転を開始しました。」
香椎線で走行試験段階から自動列車運転装置の実証運転を開始する段階へ進んだ。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「また、本年4月より、列車巡視支援システム及び電車線路モニタリング装置を一部営業車両に搭載し、検査業務の効率化や設備の品質向上、係員の安全性向上に向けた取り組みを開始しました。」
ICT・モニタリング技術の活用について、列車巡視支援システムと電車線路モニタリング装置の搭載を開始した。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「自動列車運転装置の開発については、昨年12月より香椎線西戸崎~香椎間における終列車後の走行試験を開始しました。」
自動列車運転装置について、香椎線の特定区間で終列車後の走行試験を開始した。 - FY2019再掲有価証券報告書
「また、将来的な人手不足対策として、各事業における省力化、省人化を推進してまいります。」
人手不足への対応として、省力化・省人化を各事業で推進する方針を継続している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「さらなるICTの活用や作業の機械化・自動化等による将来の抜本的な業務改善につながる技術的な調査を推進し、効率的な事業運営体制を構築することにより生産性とサービスの向上を図っていくとともに、メーカー等と連携しながら実用化に向けた技術開発を行ってまいります。」
ICT、機械化、自動化、メーカー連携による業務改善・技術開発を継続している。 - FY2017初出有価証券報告書
「鉄道の安全性の向上や多様化・高度化するお客さまのニーズへの対応、ICTの活用・機械化・自動化等による将来の抜本的な業務改善につながる技術的な調査を推進するとともに、特に、車両や電気設備に対する状態監視システムをはじめとした新たな検査手法やビッグデータ分析技術の検討を進めてまいります。」
安全・顧客対応・業務効率化を目的に、ICT、機械化、自動化、状態監視、ビッグデータ分析を検討対象としている。