船舶・不動産の不稼働リスク
FY2017に初出。22回の記載のうち9回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2018-Q1。直近の記載は2026-08-04。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- 2026-08-04対処決算
「当社においては、運航船の入渠による影響が前年同期と比べて減少したことに加えて、既存契約を中心とした効率配船に取り組んだことから、安定収益を確保しました。」
運航船の入渠による稼働制約の影響が前年同期比で減少したと記載している。 - FY2026顕在化有価証券報告書
「一部の船舶においては定期入渠工事実施により稼働が減少しました。」
一部船舶で定期入渠工事に伴う稼働減少が実際に発生したと記載している。 - FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「一部の船舶においては定期入渠工事実施により稼働が減少しました。」
外航海運業で定期入渠工事に伴う船舶の稼働減少が実際に発生した。また、内航・近海海運業でも入渠による修繕工事の影響が記載されている。 - FY2025顕在化有価証券報告書
「船舶の売却時期の変更に伴い運航休止期間が生じたため、関連する費用を計上しております。」
船舶売却時期の変更に伴う運航休止が実際に発生し、減価償却費・燃料費等の休止資産関連費用449百万円を計上した。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「当社グループのイイノホール＆カンファレンスセンターにおいては、音響設備更新工事のために施設を一時休館したことにより収益が大きく減少しましたが、休館明け以降は順調に稼働しました。」
音響設備更新工事に伴う一時休館と収益の大幅減少が実際に発生した。休館明け以降は順調に稼働したと記載している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「大型原油タンカーにおいては、一部の船舶で入渠工事を実施しましたが、支配船腹を長期契約に継続投入し、業績の下支えに貢献しました。」
一部船舶の入渠による不稼働がある中でも、長期契約への投入により業績を下支えしたと記載している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当社所有ビルにおいては、オフィスフロアが堅調な稼働を継続し、安定した収益を維持しました。商業フロアにおいては、感染症の影響を受けたものの、一部空室を解消することができました。」
オフィスフロアの安定稼働と商業フロアの一部空室解消を記載しており、不動産の不稼働による影響への対応状況を再確認している。 - FY2023-Q2対処有価証券報告書
「当社所有ビルにおいては、オフィスフロアが概ね堅調な稼働を継続し、安定した収益を維持することができました。商業フロアにおいては、感染症の影響を受けたものの、一部空室を解消することができました。」
オフィスフロアの堅調な稼働と商業フロアの一部空室解消により、不動産の不稼働による影響が一部低減したと記載している。 - FY2023-Q1対処有価証券報告書
「当社所有ビルにおいては、オフィスフロアが概ね堅調な稼働を継続し、安定した収益を維持することができました。商業フロアにおいては、感染症の影響を受けているものの、一部空室を解消することができました。」
オフィスフロアの堅調な稼働と商業フロアの一部空室解消により、不動産の不稼働による影響が一部低減したと記載している。 - FY2022-Q2顕在化有価証券報告書
「大型原油タンカーにおいては、定期修繕により長期的な不稼働が発生した船舶があった影響から損益が悪化しましたが、支配船腹を長期契約に継続投入し安定収益の確保に努めました。」
大型原油タンカーで定期修繕に伴う長期的な不稼働が実際に発生し、損益悪化につながった。 - FY2022-Q1悪化有価証券報告書
「当社グループのイイノホール＆カンファレンスセンターにおいては、感染症再拡大による緊急事態宣言の再発令やイベントの開催制限により、イベント需要の回復が見られない中、稼働と収益に大きな影響を受けました。」
感染症再拡大とイベント開催制限により、ホール・会議室の稼働と収益への不稼働影響が再び大きくなった。 - FY2021-Q3対処有価証券報告書
「当社グループのイイノホール＆カンファレンスセンターにおいては、感染症の影響で稼働と収益に大きな影響を受けておりましたが、10月以降は観客数を減らしながらも配信や収録を利用してイベントを実施する傾向が見られ、改善方向に向かいました。」
感染症によるホールの稼働・収益悪化に対し、配信や収録を利用したイベント実施により10月以降改善方向に向かったと記載している。 - FY2021-Q2悪化有価証券報告書
「当社グループのイイノホール＆カンファレンスセンターにおいては、感染症拡大の影響に加えて、設備改良を目的とした改修工事のためにホールを一時臨時休館したことにより収益が大きく減少しましたが、イベントの自粛緩和の動きに伴い、９月下旬から少しずつ改善方向に向かいました。」
感染症に加えて改修工事による臨時休館が発生し、ホール事業の稼働・収益への影響が拡大した。一方、9月下旬から改善方向に向かったと記載している。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「当社グループのイイノホール＆カンファレンスセンターにおいては、感染症拡大による緊急事態宣言発令及びイベントの自粛要請を受け臨時休館したことにより、収益に大きな影響を受けました。」
感染症に伴うイベント自粛要請により貸ホール・貸会議室が臨時休館となり、不動産関連事業の稼働・収益への影響が実際に生じた。 - FY2020-Q3対処有価証券報告書
「賃貸ビルにおいては、飯野ビルディングで一部事務所テナントの移転に伴い、空室が生じ、減益となりましたが、新規テナントの入居も既に開始され、まもなく満室稼働となる見込みであり、収益は改善に向かっています。」
飯野ビルディングの空室による不稼働に対し、新規テナントの入居が進み、満室稼働に近づいている。 - FY2020-Q2対処有価証券報告書
「新規テナントの入居も既に開始され、収益は改善に向かっており、順次満室稼働となる見込みです。」
飯野ビルディングの空室期間による不稼働が発生した一方、新規テナントの入居開始により収益改善と満室稼働の見込みを示している。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「所有する飯野ビルディングは一部事務所テナントの移転に伴い、空室期間が生じ、減益となりました」
飯野ビルディングでテナント移転に伴う空室期間が発生し、不動産業の減益要因となった。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社グループが使用する船舶や建物等においては天災、人災による事故、粗悪油やその他の不測の事態により、想定外の不稼働が発生する可能性があります。」
船舶・不動産の不稼働リスクを引き続き明示している。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「不動産業においては、前期に実施した新橋田村町地区市街地再開発事業に伴う所有ビルの入替えや笹塚センタービルの処分等により稼働が減少しました」
再開発に伴う所有ビルの入替え及びビル処分により、不動産の稼働減少が実際に生じている。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
船舶・不動産の不稼働リスクについて、新規発生や重要な変更はないと整理している。 - FY2018-Q1顕在化有価証券報告書
「不動産業においては、前期に西新橋一丁目再開発に伴う所有ビルの入替えや笹塚センタービルの処分等により稼働が減少しました」
所有ビルの入替え・処分に伴う不動産稼働の減少を実際の状況として記載している。 - FY2017初出有価証券報告書
「当社グループが使用する船舶や建物等においては天災、人災による事故、粗悪油やその他の不測の事態により、想定外の不稼働が発生する可能性があります。」
船舶・建物の事故や不測の事態、賃貸借契約の未更新・中途解約による不稼働をリスクとして明示している。