安全管理マニュアル・教育研修・緊急対応演習による事故予防
FY2019に初出。6回の記載のうち5回が「前進」で、最初の「前進」はFY2021。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに1社。
- FY2026前進有価証券報告書
「船上のインターネット環境拡充やホールド（船倉）クリーニングロボットの配備を開始するなど、乗組員の安全・作業効率・Well-being向上に資する技術や設備の検証・導入を進めています。」
従来のマニュアル、研修、検船等に加え、船上通信環境、船倉清掃ロボット、船舶機器・運航状態監視システムなど、技術・設備による安全管理と作業効率化へ施策が広がった。 - FY2024前進有価証券報告書
「2023年度は自社による訪船検船に加え、第三者外部検査機関による検査を導入、管理船全船の迅速な状態確認につなげました。今後も同様の取り組みを継続し、良好な保守・整備につなげます。」
従来の訪船・検船に加え、第三者外部検査機関による管理船全船の検査を導入した。さらにStarlinkを全管理船に導入し、運航データによる予防保全も進めている。 - FY2023前進有価証券報告書
「また、2022年４月には船員研修チームを新設し、船舶の安全管理及び船員教育の強化のため、業務の効率性と専門性の更なる向上に取り組んでおります。」
船員研修チームの新設に加え、IoTによる機関・航海・荷役データのモニタリングや、訪船・検船を主体とした現場確認体制への復帰など、安全管理施策が具体化された。 - FY2022前進有価証券報告書
「また、2022年４月には船員研修チームを新設し、船舶の安全管理及び船員教育の強化のため、業務の効率性と専門性の更なる向上に取り組んでおります。」
従来のマニュアル、教育、演習、ニアミスレポート等に加え、船員研修チームを新設し、安全管理・船員教育の体制を具体的に強化した。 - FY2021前進有価証券報告書
「安全運航に向けた当社船舶管理の具体的な取り組みとして、以下の施策を実施しております。 １．ニアミスレポートの活用 ２．安全キャンペーン ３．管理船への訪船による検船 昨年から続く新型コロナウィルスの影響から当社船舶にも感染防止対策を継続しており、訪船の代替手段として通信機器を用いた遠隔監査・検船を実施しております。」
従来のマニュアル・教育・演習に加え、ニアミスレポート、安全キャンペーン、訪船検船、通信機器による遠隔監査・検船を実施している。 - FY2019初出有価証券報告書
「当社グループは海難事故を防止するために「安全管理マニュアル」や「品質管理マニュアル」を、また環境を保全するために「環境マネジメントマニュアル」を策定すると共に、乗組員の教育・研修を実施し、安全運航に努めております。また「海難及びその他の緊急事態対応に関する規程」、「緊急事態対応マニュアル」を策定し、海難事故を想定した緊急対応演習を行うなど万全な体制をとっております。」
安全・品質・環境の各マニュアル、乗組員教育、緊急対応規程及び事故想定演習を組み合わせた事故予防・対応体制を記載している。