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商船三井(9104)・施策Gearbulk統合後の効率化進展もドライバルク減益直近の決算(2026-08-07)では「前進」

ドライバルク船・コンテナ船事業の構造改革の完遂

FY2016に初出。33回の記載のうち17回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q1。直近の記載は2026-08-07。

33記載
11年にわたる
1うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化前進FY2021 – FY2023-Q2その他FY2023-Q3 – FY2026-H12016: 320162017: 420172018: 420182019: 420192020: 320202021: 420212022: 320222023: 320232024: 220242025: 220252026: 12026
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外航船隊の新造・取得・売船・用船見直しによる最適化5社が書いているテーマ・逆風2社・追い風6社

直近の記載が「前進」なのは、ほかに3社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. 2026-08-07前進決算

    「連結子会社であるGearbulk Holding AGのオープンハッチ船事業では、主要貨物であるパルプの輸送需要が底堅く推移したことに加え、配船効率の改善やプロジェクト貨物輸送の成約により、収益性が向上しました。」

    Gearbulkのオープンハッチ船事業について、配船効率の改善とプロジェクト貨物輸送の成約による収益性向上を具体的に示した。
  2. FY2026-H1Gearbulk統合後の効率化進展もドライバルク減益有価証券報告書

    「連結子会社であるGearbulk Holding AGのオープンハッチ船事業では、主要貨物であるパルプの輸送需要回復が遅れているものの、配船効率化や営業力の強化、高採算なプロジェクト貨物輸送の取り込みにより、収益性が改善しました。このような事業環境下、Gearbulk Holding AGの連結子会社化に伴う減価償却費の増加や木材チップ船の市況低迷等の影響を受け、ドライバルク事業全体としては前年同期比で減益となりました。」

    Gearbulkの連結子会社化後、配船効率化・営業力強化・高採算貨物の取り込みによる収益性改善を示した。一方、連結子会社化に伴う減価償却費増加や木材チップ船市況低迷により、ドライバルク事業全体は減益となった。
  3. FY2025ドライバルク減益・コンテナ船大幅増益有価証券報告書

    「ドライバルク事業全体としては、上期に好況を維持したケープサイズ市況による改善効果はありましたが、前年度計上した貸倒引当金の戻し入れによる利益が剥落した影響という特殊要因もあり、前期比で減益となりました。/その結果、当社持分法適用会社であるOcean Network Express Pte. Ltd.においても前期比で大幅な増益となりました。」

    ドライバルクは貸倒引当金戻入れの反動等で減益となった一方、コンテナ船は需給逼迫と高運賃を背景に大幅増益となった。
  4. FY2025-H1ドライバルク減益・コンテナ船大幅増益有価証券報告書

    「堅調な市況動向ではありますが、ドライバルク事業全体では、昨年計上した貸倒引当金の戻し入れによる利益が剥落した影響という特殊要因により、前年同期比で減益となりました。/当社持分法適用会社であるOCEAN NETWORK EXPRESS PTE. LTD.においては、喜望峰経由の輸送が継続する中、欧米向けの貨物需要も盛り上がりをみせ船腹需給が逼迫しました。その結果、スポット運賃市況が大幅に上昇し、前年同期比で大幅な増益となりました。」

    ドライバルク事業は市況が堅調であったものの、前年の貸倒引当金戻入れの反動で減益となった。一方、コンテナ船事業は船腹需給逼迫とスポット運賃上昇により大幅増益となった。
  5. FY2024-Q3ドライバルク減益・コンテナ船大幅減益有価証券報告書

    「ドライバルク事業全体として、当社連結子会社において、持分法適用会社GEARBULK HOLDING AGに対する貸付金について過去計上していた貸倒引当金の一部を同社財務状況改善に伴い戻し入れた効果もありましたが、前年好市況には及ばず、前年同期比で減益となりました。/当社持分法適用会社であるOCEAN NETWORK EXPRESS PTE. LTD.(以下「ONE」といいます。)において、インフレの長期化を背景とした消費の伸び悩みに加え、新造船竣工増により短期運賃市況が低位で推移しました。その結果、ONEにおいて前年同期比で大幅な減益となりました。」

    ドライバルク事業は前年好市況に及ばず減益となり、コンテナ船事業も消費の伸び悩みと新造船増加による短期運賃低迷から大幅減益となった。
  6. FY2024-Q2ドライバルク減益・コンテナ船大幅減益有価証券報告書

    「このような市況環境の中、ドライバルク事業全体として、当社連結子会社において、持分法適用会社GEARBULK HOLDING AGに対する貸付金について過去計上していた貸倒引当金を同社財務状況改善に伴い戻し入れた効果もありましたが、前年高市況には及ばず、前年同期比で減益となりました。/当社持分法適用会社であるOCEAN NETWORK EXPRESS PTE. LTD.(以下「ONE」といいます。)において、新造船の竣工増を背景に船舶需給が軟化したことから短期運賃水準は悪化しました。期間契約運賃についてもコロナ禍後のマーケットを背景とした今年度運賃に切り替わり、これら運賃影響からONEにおいて、前年同期比で大幅な減益となりました。」

    ドライバルク事業は前年高市況の反動で減益となり、GEARBULK向け貸倒引当金戻入れが一部寄与した。一方、コンテナ船事業は新造船増加による需給軟化と運賃低下により大幅減益となった。
  7. FY2024-Q1ドライバルク増益・コンテナ船大幅減益有価証券報告書

    「市況下落影響を受けたものの、当社連結子会社において、持分法適用会社GEARBULK HOLDING AGに対する貸付金について過去計上していた貸倒引当金を同社財務状況改善に伴い戻し入れたため、前年同期比で増益となりました。/当社持分法適用会社であるOCEAN NETWORK EXPRESS PTE. LTD.において、金利高・インフレの影響に伴う欧米消費の停滞から貨物需要が低減し、スポット賃率・期間契約運賃の水準が北米・欧州航路を中心に下落しました。コロナ禍における高い運賃水準からの反動を受け、前年同期比で大幅な減益となりました。」

    ドライバルク事業は市況下落の影響を受けたものの、GEARBULK向け貸倒引当金の戻入れにより増益となった。一方、コンテナ船事業は貨物需要と運賃水準の低下により大幅減益となった。
  8. FY2023-Q3ドライバルク増益・貸倒引当金戻入有価証券報告書

    「このような市況環境下ではありましたが、中長期契約の安定的な履行とオープンハッチ船やツインデッカー船において堅調な荷動きを着実に取り込んだことに加えて、当社連結子会社において、持分法適用会社GEARBULK HOLDING AGに対する貸付金について過去計上していた貸倒引当金の一部を同社財務状況改善に伴い戻し入れたため、前年同期比で増益となりました。」

    ドライバルク事業は中長期契約の履行、特定船種の荷動き取り込み、GEARBULK HOLDING AG向け貸倒引当金の一部戻入れにより前年同期比で増益となった。
  9. FY2023-Q2前進有価証券報告書

    「このような市況環境下においても市況エクスポージャーの縮減に努めたこと、また木材チップ船、オープンハッチ船及びツインデッカー船において堅調な荷動きを着実に取り込んだことにより、前年同期比で増益となりました。」

    ドライバルク事業で市況エクスポージャーの縮減と特定船種の荷動き取り込みを進め、セグメント損益は前年同期の143億円から345億円へ増加した。
  10. FY2022前進有価証券報告書

    「このような市況環境下において、ドライバルク事業全体では、2021年4月に発足した商船三井ドライバルク㈱における配船効率化による収益力向上等も寄与し、前期比で大幅な損益改善となりました。」

    商船三井ドライバルク㈱の発足後、配船効率化による収益力向上が寄与し、ドライバルク事業の損益が前期比で大幅に改善した。
  11. FY2022-Q3前進有価証券報告書

    「このような市況環境の中、2021年4月に発足した商船三井ドライバルク㈱において配船効率化や収益力向上を図ったこと等も寄与し、ドライバルク部門全体では前年同期比で大幅な損益改善となりました。」

    商船三井ドライバルク㈱で配船効率化・収益力向上を進め、ドライバルク部門の損益が前年同期比で大幅に改善した。
  12. FY2022-Q2前進有価証券報告書

    「このような市況環境の中、今年4月に発足した商船三井ドライバルク㈱において配船効率化や収益力向上を図ったこと等も寄与し、ドライバルク部門全体では前年同期比で大幅な損益改善となりました。」

    商船三井近海㈱との統合を経て4月に発足した商船三井ドライバルク㈱で、配船効率化・収益力向上を進め、ドライバルク部門の損益が前年同期比で大幅に改善した。
  13. FY2022-Q1前進有価証券報告書

    「鉄鋼産業・国内電力向けを除くドライバルク船の営業及び運航業務を商船三井近海㈱と事業・組織統合して今年4月に発足した商船三井ドライバルク㈱に集約することで配船効率化や収益力向上を図ったこと等が寄与し、ドライバルク部門は当第1四半期において前年同期比で増益となりました。」

    商船三井近海㈱との事業・組織統合により商船三井ドライバルク㈱を4月に発足させ、営業・運航業務を集約した。配船効率化や収益力向上が寄与し、ドライバルク部門は前年同期比で増益となった。
  14. FY2021前進有価証券報告書

    「自動車船を中心に17隻の処分・実行/不定期船:商船三井ドライバルク㈱の発足決定/自動車船:日産専用船㈱との一体化(効率性追求)」

    ローリングプラン2020の達成状況として17隻の処分を実施し、不定期船では商船三井ドライバルク㈱の発足決定、自動車船では日産専用船㈱との一体化を示した。
  15. FY2021-Q3ドライバルク減益・コンテナ船大幅黒字の継続有価証券報告書

    「このような市況環境の中、ドライバルク船部門は前年同期比では減益となりました。/当社持分法適用会社OCEAN NETWORK EXPRESS PTE. LTD.において、荷動きは北米航路を中心に好調を維持し、アジアにおけるコンテナ不足も相まって、スポット賃率は前年同期を大幅に上回るレベルで推移しました。また燃料油価格が上半期同様安値圏を維持したこともあり、大幅黒字となりました。」

    ドライバルク船事業は前年同期比で減益となった一方、コンテナ船事業はコンテナ不足、スポット賃率上昇、燃料油安を背景に大幅黒字を計上した。
  16. FY2021-Q2ドライバルク損益悪化・コンテナ船大幅黒字有価証券報告書

    「このような市況環境の中、ドライバルク船部門は前年同期比では損益悪化となりました。/当社持分法適用会社OCEAN NETWORK EXPRESS PTE. LTD.において、積高は前年同期比減とはなったものの、北米航路を中心に荷動きの回復に伴う需給ひっ迫によりスポット賃率は第1四半期を大きく上回るレベルで推移しました。燃料油価格が第1四半期同様安値を維持したことも相まって、大幅黒字となりました。」

    ドライバルク船事業は前年同期比で損益が悪化した一方、コンテナ船事業はスポット賃率の上昇と燃料油安を背景に大幅黒字となった。
  17. FY2020前進有価証券報告書

    「業績への影響を最小限にとどめるためのリスクエクスポージャー縮減策として、船腹調整(停船・短期傭船の返船・保有船腹の処分)を適宜実行し、加えて運賃先物取引による損益ヘッジ等の対策を講じることで、業績への影響を最小限に留めます。」

    従来の構造改革・コスト削減に加え、停船、短期傭船返船、保有船処分、運賃先物によるヘッジを危機対応策として具体化した。
  18. FY2020-Q3再掲有価証券報告書

    「このような市況環境の中、ドライバルク船部門では前年同期比では減益となったものの黒字を計上しました。」

    ドライバルク船部門は前年同期比で減益となったものの、黒字を維持した。ONE社についても上期に引き続き第3四半期に黒字を達成しており、構造改革後の黒字化を継続している。
  19. FY2020-Q2前進有価証券報告書

    「ドライバルク部門では、鉄鋼原料船、木材チップ船等の長期契約の安定的な履行や確実な契約延長の実施にも努め、前年同期比では減益となったものの、黒字を計上しました。/当社持分法適用会社OCEAN NETWORK EXPRESS PTE. LTD.(以下「ONE社」)の収支は好転し期初に想定したレベルの黒字を達成しました。」

    ドライバルク船事業は減益ながら黒字を維持し、コンテナ船統合会社ONE社は収支が好転して期初想定レベルの黒字を達成した。
  20. FY2020-Q1前進有価証券報告書

    「このような市況環境の中、ドライバルク船部門は、鉄鋼原料船、木材チップ船等の長期契約の安定的な履行や確実な契約延長の実施にも努め、前年同期比では減益となったものの、黒字を計上しました。/このような事業環境下において、北米航路、欧州航路ともに追加の減便を実施し消席率の低下を最小限に留め、貨物ポートフォリオ最適化・コスト削減を進めた効果により、当第1四半期では黒字化を達成しました。」

    ドライバルク船事業は減益ながら黒字を維持し、ONE社は追加減便、貨物ポートフォリオ最適化、コスト削減の効果により第1四半期に黒字化を達成した。
  21. FY2019ドライバルク・エネルギー増益、コンテナ通期赤字拡大有価証券報告書

    「ドライバルク船事業全体では、足元の市況は軟化しているものの、全体的には前年度より高い水準で推移し、前期比で増益を達成しました。/下半期においても損失を計上しましたが、想定よりも赤字幅を縮小しました。」

    ドライバルク船事業は市況水準と中長期契約等を背景に増益となった一方、コンテナ船事業は下半期に赤字幅を縮小したものの通期では143億円の赤字となった。
  22. FY2019-Q3ドライバルク増益・コンテナ損失拡大有価証券報告書

    「このような市況環境の中、前年同期比では増益となりました。/当第3四半期において損失を計上したものの、想定よりも赤字幅を縮小しました。」

    ドライバルク船事業は前年同期比で増益となった一方、コンテナ船事業は損失を計上した。ただし、ONE社の損失幅は想定より縮小した。
  23. FY2019-Q2ドライバルク増益・コンテナ損失拡大有価証券報告書

    「このような市況環境の中、前年同期比では若干の増益となる黒字を計上しました。/このような市況環境下において、長期契約の安定的な履行や確実な契約延長の実施に加え、プール運航による運航効率の向上やコスト削減にも継続して努めましたが、前年同期比で損益は悪化しました。」

    ドライバルク船事業は前年同期比で増益となった一方、コンテナ船事業は前年同期の損失41億円から当期100億円の損失となり、損失が拡大した。
  24. FY2019-Q1再掲有価証券報告書

    「このような市況環境の中、コスト削減にも継続的に努めた結果、前年同期比では若干の減益となったものの、黒字を計上しました。コンテナ船事業セグメント全体では前年度末に貸船等に関わる事業再編関連損失を引当てたこともあり、前年同期比で損失が縮小しました。」

    ドライバルク船事業ではコスト削減を継続し黒字を維持した。コンテナ船事業では事業再編関連損失の引当もあり損失が縮小したが、新たな構造改革のマイルストーンは示されていない。
  25. FY2018前進有価証券報告書

    「従前に取り組んだ構造改革の継続的な効果、コスト削減により前期を上回る利益を確保しました。」

    ドライバルク船事業では構造改革とコスト削減によりセグメント利益154億円を計上し、前期比34億円増益となった。コンテナ船事業でも大型船投入によるスロットコスト低減等により損失が前期比221億円縮小した。
  26. FY2018-Q3前進有価証券報告書

    「このような市況環境の中、市況の改善に加え、継続的なコスト削減に取り組んだこと等により、ドライバルク船部門では前年同期比で増益となりました。」

    ドライバルク船部門の構造改革とコスト削減の効果が増益として継続して現れた。コンテナ船事業も前年同期比の損失が縮小し、損益は経常損失3億円まで改善した。
  27. FY2018-Q2前進有価証券報告書

    「このような市況環境の中、市況の改善に加え、継続的なコスト削減に取り組んだこと等により、ドライバルク船事業部門では前年同期比で増益となりました。」

    ドライバルク船事業は市況改善と継続的なコスト削減により前年同期比で増益となった。コンテナ船事業もイールドマネジメント強化等により損失が縮小した。
  28. FY2018-Q1前進有価証券報告書

    「このような市況環境の中、構造改革の成果でとりわけ中小型バルカー事業の損益が改善、ドライバルク船部門では前年同期比で増益となりました。」

    構造改革の成果としてドライバルク船部門が前年同期比で増益となった。コンテナ船部門も前年同期比で損失が縮小し、構造改革の効果が両事業で損益改善として表れた。
  29. FY2017前進有価証券報告書

    「構造改革で実現した船隊のコスト競争力を基盤とし、今年度以降の収益積上げを図るため、当社は今年度から始まる新しい経営計画として「ローリングプラン2017」を策定しました。」

    ドライバルク船・コンテナ船を中心とした構造改革の完遂を前提に、船隊のコスト競争力を実現したと記載した。ドライバルク船は当期に黒字化した一方、コンテナ船はなお通期損失を計上している。
  30. FY2017-Q3再掲有価証券報告書

    「このような市況環境下、ドライバルク船部門ではケープサイズバルカーのスポット運航船の縮小、並びに中小型バルカーに関するビジネスモデルの抜本的な見直しを根幹とする構造改革を進めました。この結果、同部門は前年同期比で増益となりました。」

    ドライバルク船では構造改革と増益を確認した。一方、コンテナ船では船舶コスト削減、営業力強化、イールドマネジメント強化に継続的に取り組んだものの、損失が拡大した。
  31. FY2017-Q2前進有価証券報告書

    「当社は定期コンテナ船事業を安定的かつ持続的に運営するために、同事業の統合を行うことを決定致しました。」

    コンテナ船事業について、構造改革によるコスト削減等に加え、川崎汽船・日本郵船との定期コンテナ船事業統合を決定した。合弁会社は平成29年7月1日設立、平成30年4月1日サービス開始予定で、船体規模は約140万TEU。
  32. FY2017-Q1前進有価証券報告書

    「ドライバルク船部門では、このような市況環境の根本的な改善は当面見込めないとの観点に立ち、ケープサイズバルカーのスポット運航船の縮小、並びに中小型バルカーに関するビジネスモデルの抜本的な見直しを根幹とする構造改革を進めました。この結果、同部門は前年同期比で損益が改善し、当第1四半期連結累計期間において黒字を計上しました。」

    ドライバルク船事業では構造改革の進展に伴い黒字を計上した。一方、コンテナ船事業では船舶コスト削減、営業力強化、イールドマネージメント強化、供給スペース削減を進めたものの、損失は拡大した。
  33. FY2016初出有価証券報告書

    「構造改革として、ドライバルク船事業については中小型バルカーに関するビジネスモデルの抜本的な見直しとケープサイズバルカーの船隊規模縮小を、コンテナ船事業については事業資産の減損等を決定しました。平成28年度は余剰船腹の早期売船及び早期返船を確実に実行してまいります。当社は平成28年3月31日開催の取締役会において、構造改革の個別対策の実施と、それに伴う1,792億円の特別損失の計上を確定しました。」

    SF2020から単年度計画へ移行し、船隊縮小、契約解約、売船、減損などを具体化している。
一緒に動いた変遷

「提携・M&A・撤退・売却による事業ポートフォリオ最適化」は、この変遷が動いた33回のうち14回、同じ書類で同じ向きに動きました。

141312988★123456
  1. ★この変遷
  2. 1提携・M&A・撤退・売却による事業ポートフォリオ最適化14回
  3. 2成長軌道への復帰に向けた基盤構築13回
  4. 3LNG・海洋事業を中心とする収益基盤強化投資12回
  5. 4長期契約による安定利益の積み上げと市況エクスポージャー縮減9回
  6. 5円高・外貨収支による損益変動8回
  7. 6定期コンテナ船事業統合に伴う貸船・代理店整理損失8回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
商船三井の次の決算発表は2026-11-09の予定です。 決算プレビューを見る 直近でこの変遷が動いたのは2026-08-07の決算で、「前進」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
ドライバルク船・コンテナ船事業の構造改革の完遂|商船三井(9104)の変遷 | Komori