成長軌道への復帰に向けた基盤構築
FY2016に初出。37回の記載のうち20回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q2。直近の記載は2026-11-02。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに16社。
- 2026-11-02前進google.com
「商船三井 <[9104](/quote/9104)> は2日、2026年4～9月期の連結営業利益が720億円の黒字になる見込みだと発表した。」
2026年4～9月期の連結営業利益について、720億円の黒字となる見通しへの上方修正が公表された。 - FY2026利益水準低下もPhase 1目標概ね達成有価証券報告書
「経常利益1,758億円、税金等調整前当期純利益2,390億円となり、グループ経営計画「BLUE ACTION 2035」Phase 1 最終年度である2025年度の利益目標として定めた、税引前当期純利益2,400億円を初年度から３期連続で概ね達成する結果となりました。」
経常利益は前期比で減少したが、税金等調整前当期純利益2,390億円となり、Phase 1の2,400億円目標を3期連続で概ね達成した。 - FY2026-H1中間利益水準の大幅低下有価証券報告書
「当中間連結会計期間の業績につきましては、売上高8,697億円、営業損益718億円、経常損益1,146億円、親会社株主に帰属する中間純損益は1,162億円となりました。」
前年同期比で売上高は3.4％減、営業利益は19.6％減、経常利益は54.3％減、親会社株主帰属中間純利益は53.3％減となった。 - FY2025前進有価証券報告書
「当期の業績は、コンテナ船事業、自動車船事業、ケミカル船事業の好市況に支えられ、経常利益4,197億円、税金等調整前当期純利益4,527億円を達成し、グループ経営計画「BLUE ACTION 2035」Phase 1 最終年度である2025年度の利益目標として定めた、税引前当期純利益2,400億円を前倒しで達成する結果となりました。」
利益水準の回復・成長について、税引前当期純利益4,527億円を計上し、Phase 1最終年度の2,400億円目標を前倒しで達成したと記載した。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「当中間連結会計期間の業績につきましては、売上高9,006億円、営業損益891億円、経常損益2,490億円、親会社株主に帰属する中間純損益は2,466億円となりました。」
前年同期の経常利益1,545億円、親会社株主帰属中間純利益1,507億円から、経常利益2,490億円、同中間純利益2,466億円へ改善した。 - FY2024-Q3利益水準の大幅低下有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の業績につきましては、売上高１兆2,186億円、営業損益801億円、経常損益1,972億円、親会社株主に帰属する四半期純損益は2,036億円となりました。」
前年同期の経常利益7,392億円、親会社株主帰属四半期純利益7,232億円から、経常利益1,972億円、同純利益2,036億円へ大幅に減少した。 - FY2024-Q2利益水準の大幅低下有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の業績につきましては、売上高7,901億円、営業損益493億円、経常損益1,545億円、親会社株主に帰属する四半期純損益は1,507億円となりました。」
前年同期の経常利益5,997億円、親会社株主帰属四半期純利益6,015億円から、経常利益1,545億円、同純利益1,507億円へ大幅に減少した。 - FY2023前進有価証券報告書
「2022年度は前年度から続く好調な海運市況の恩恵を受け、2年連続で過去最高益を更新する業績を達成することができました。」
経常利益8,115億円、親会社株主に帰属する当期純利益7,960億円となり、2年連続で過去最高益を更新した。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の業績につきましては、売上高1兆2,579億円、営業損益962億円、経常損益7,392億円、親会社株主に帰属する四半期純損益は7,232億円となりました。」
第3四半期累計の売上高、営業利益、経常利益、親会社株主帰属四半期純利益が前年同期を上回り、成長軌道への復帰を示す業績指標がさらに改善した。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の業績につきましては、売上高8,213億円、営業損益560億円、経常損益5,997億円、親会社株主に帰属する四半期純損益は6,015億円となりました。」
第2四半期累計で売上高8,213億円、営業利益560億円、経常利益5,997億円、親会社株主帰属四半期純利益6,015億円を計上し、前年同期比で各利益水準が改善した。 - FY2022達成有価証券報告書
「また財務指標については、ROE 76.5%、ギアリングレシオ0.78倍（ネットギアリングレシオ0.71倍）となり、経営計画「ローリングプラン2021」の中で2027年度末までの目標を前倒しで達成することができました。」
ROE、ギアリングレシオ、ネットギアリングレシオが改善し、ローリングプラン2021の2027年度末までの財務目標を前倒しで達成したと記載した。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の業績につきましては、売上高9,285億円、営業損益424億円、経常損益4,876億円、親会社株主に帰属する四半期純損益は4,871億円となりました。」
経常利益4,876億円、親会社株主帰属四半期純利益4,871億円を計上し、前年同期比で大幅な業績改善となった。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の業績につきましては、売上高5,970億円、営業損益203億円、経常損益2,718億円、親会社株主に帰属する四半期純損益は2,748億円となりました。」
経常利益2,718億円、親会社株主帰属四半期純利益2,748億円を計上し、前年同期比で大幅な業績改善となった。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の業績につきましては、売上高2,888億円、営業損益80億円、経常損益1,042億円、親会社株主に帰属する四半期純損益は1,041億円となりました。」
営業損益は前年同期の51億円の損失から80億円の利益に転じ、経常利益1,042億円、親会社株主に帰属する四半期純利益1,041億円を計上した。成長軌道への回復を示す業績指標が大幅に改善した。 - FY2021営業損失継続も経常利益・純利益が大幅増加有価証券報告書
「結果として、当社は全てのセグメントにおいて前年度を大きく上回り、経常利益1,336億円、親会社株主に帰属する当期純利益は901億円を達成しました。」
営業損益は53億円の損失となった一方、経常利益1,336億円、親会社株主帰属当期純利益901億円を計上した。 - FY2021-Q3営業損益赤字継続・経常利益および純利益増加有価証券報告書
「売上高 （億円） 8,672 7,316 △1,355 / △15.6% 営業損益 （億円） 243 △10 △253 / －% 経常損益 （億円） 492 729 237 / 48.1% 親会社株主に帰属する 四半期純損益 （億円） 484 644 159 / 32.8%」
前年同期比で営業損益は243億円の黒字から10億円の赤字となった一方、経常損益は729億円、親会社株主帰属四半期純損益は644億円へ増加した。成長軌道への回復状況は指標により異なる。 - FY2021-Q2営業損益赤字継続・経常利益および純利益増加有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の業績につきましては、売上高4,846億円、営業損益△42億円、経常損益327億円、親会社株主に帰属する四半期純損益は302億円となりました。」
前年同期の営業利益120億円から営業損失42億円となった一方、経常利益は281億円から327億円、親会社株主帰属四半期純利益は256億円から302億円へ増加した。 - FY2021-Q1営業損益赤字化・経常利益減少有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の業績につきましては、売上高2,514億円、営業損益△51億円、経常損益73億円、親会社株主に帰属する四半期純損益は54億円となりました。」
前年同期比で売上高は11.2％減、営業損益は68億円の黒字から51億円の赤字へ、経常損益は140億円から73億円へ、親会社株主帰属四半期純利益は122億円から54億円へ減少した。 - FY2020営業利益減少も経常利益・純利益改善有価証券報告書
「当社は全てのセグメントにおける黒字と前年度を大きく上回る経常利益550億円、親会社株主に帰属する当期純利益326億円を達成しました。」
経常利益は550億円、純利益は326億円へ改善し、全セグメント黒字となった一方、営業利益は前年度377億円から237億円へ減少した。 - FY2020-Q3営業利益減少・経常利益および純利益改善有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の業績につきましては、売上高8,672億円、営業損益243億円、経常損益492億円、親会社株主に帰属する四半期純損益は484億円となりました。」
前年同期比で営業利益は296億円から243億円へ減少した一方、経常利益は246億円から492億円、親会社株主に帰属する四半期純利益は200億円から484億円へ改善した。成長軌道への回復状況は指標により異なる。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の業績につきましては、売上高5,743億円、営業損益120億円、経常損益281億円、親会社株主に帰属する四半期純損益は256億円となりました。」
前年同期比で営業損益は減少した一方、経常損益は102億円から281億円、親会社株主に帰属する四半期純損益は57億円から256億円へ改善した。成長軌道への回復は指標により進展度が異なるが、経常利益・純利益では前進が示された。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「以上の結果、当第１四半期連結累計期間の業績につきましては、売上高2,831億円、営業損益68億円、経常損益140億円、親会社株主に帰属する四半期純損益は122億円となりました。」
前年同期の営業利益36億円、経常利益2億円、親会社株主帰属四半期純損失16億円から、営業利益68億円、経常利益140億円、純利益122億円へ改善した。 - FY2019前進有価証券報告書
「その結果、ギアリングレシオ2.11倍、ROE5.2%を達成し、利益水準・財務指標の中期的目標の達成に向けて順調に推移しています。」
2018年度は営業利益377億円、経常利益385億円、親会社株主に帰属する当期純利益268億円となり、前年度の純損失から黒字化した。ROEとギアリングレシオも中期目標との比較で進捗を示した。 - FY2019-Q3営業利益改善・経常利益および純利益悪化有価証券報告書
「以上の結果、当第３四半期連結累計期間の業績につきましては、売上高9,422億円、営業損益296億円、経常損益246億円、親会社株主に帰属する四半期純損益は200億円となりました。」
営業損益は前年同期の243億円から296億円へ改善した一方、経常損益は345億円から246億円、親会社株主に帰属する四半期純損益は292億円から200億円へ減少した。 - FY2019-Q2営業利益改善・経常利益および純利益悪化有価証券報告書
「以上の結果、当第２四半期連結累計期間の業績につきましては、売上高6,198億円、営業損益147億円、経常損益102億円、親会社株主に帰属する四半期純損益は57億円となりました。」
営業損益は前年同期の111億円から147億円へ改善した一方、経常損益は173億円から102億円、親会社株主に帰属する四半期純損益は131億円から57億円へ減少した。成長軌道への回復状況は指標により異なる。 - FY2019-Q1業績の回復はまちまち有価証券報告書
「以上の結果、当第１四半期連結累計期間の業績につきましては、売上高3,044億円、営業損益36億円、経常損益2億円、親会社株主に帰属する四半期純損益は△16億円となりました。」
営業損益は前年同期の11億円から36億円へ改善した一方、経常損益は58億円から2億円へ低下し、親会社株主帰属四半期純損益は16億円の損失となった。成長軌道への回復状況は指標により異なる。 - FY2018前進有価証券報告書
「経常利益は、燃料油価格の上昇や油送船の市況悪化等の減益要因があったものの、コンテナ船やドライバルク船における市況改善の影響がそれらを上回り、前連結会計年度に比べ60億円増益の314億円となりました。」
経常利益は314億円へ改善した一方、定期コンテナ船事業統合に伴う事業再編関連損失等により親会社株主に帰属する当期純損失は473億円となった。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「以上の結果、当第３四半期連結累計期間の業績につきましては、売上高１兆2,396億円、営業利益243億円、経常利益345億円、親会社株主に帰属する四半期純利益292億円となりました。」
第3四半期累計で営業利益243億円、経常利益345億円を計上し、前年同期の営業損失から黒字化した状態を継続・拡大した。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「以上の結果、当第２四半期連結累計期間の業績につきましては、売上高8,189億円、営業利益111億円、経常利益173億円、親会社株主に帰属する四半期純利益131億円となりました。」
平成29年度第2四半期累計期間に営業利益111億円、経常利益173億円を計上し、前年同期の営業損失から黒字化した状態を維持・拡大した。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「以上の結果、当第１四半期連結累計期間の業績につきましては、売上高4,032億円、営業損益11億円、経常損益58億円、親会社株主に帰属する四半期純損益52億円となりました。」
前年同期の営業損失35億円から営業利益11億円、経常利益7億円から58億円へ改善し、成長軌道への回復に向けた業績上の前進を示した。 - FY2017前進有価証券報告書
「当社は、平成28年度に単年度経営計画を策定し、構造改革の完遂、今後の成長戦略の基盤構築に取り組みました。その結果、当期連結経常収支の黒字化を達成しました。」
成長戦略の基盤構築に加え、当期連結経常収支の黒字化を達成したと記載した。 - FY2017-Q2前進有価証券報告書
「当社はドライバルク船とコンテナ船を中心に実施した構造改革の完遂を含む単年度事業計画に取り組んでいます。成長軌道への早期回復と今後策定する次期中期経営計画に向けた収益基盤の強化、また、安定成長を支える財務基盤の再構築に注力しています。」
成長軌道への早期回復という目標に対し、構造改革の完遂、収益基盤強化、財務基盤再構築を明示した。後発事象として1,000億円のハイブリッド・ローンを10月７日に実行している。 - FY2016初出有価証券報告書
「中期的な環境の変化に合わせたビジネスモデルの創出に向けて、将来へ向けた事業の種蒔きを行い、成長軌道に復帰するための基盤構築に取り組みます。」
成長軌道への復帰を掲げ、将来の事業の種蒔きと基盤構築を進める方針を示している。