営業本部新設と地域別成長機会の取り込み
FY2016に初出。15回の記載のうち7回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018-Q1。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに92社。
- FY2026前進有価証券報告書
「中長期的な経済成長が見通せる東アフリカ～南アジア～東南アジアの環インド洋を重点エリアとし、Phase 1で実施した様々な投資を基盤に、Phase 2では早期の利益貢献を図りつつ、事業開発を継続していく。」
地域戦略について、環インド洋をPhase 2の重点エリアとして特定し、Phase 1の投資を基盤に早期利益貢献を目指す方針を示した。 - FY2025前進有価証券報告書
「地域戦略では、前述した２つの戦略（ポートフォリオ戦略、環境戦略）を各地域でも力強く推進するため、地域ごとの重点事業領域特定を進めました。」
地域戦略を、各地域でポートフォリオ戦略・環境戦略を推進するための重点事業領域の特定へ進めた。 - FY2024前進有価証券報告書
「地域戦略では、グローバルな事業推進体制への移行を目指し、専任の執行役員を各地域に配置して各地域の営業・コーポレート組織の強化を進めました。」
従来の地域戦略を、各地域への専任執行役員配置と営業・コーポレート組織の強化へ具体的に進めた。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社。以下同じ。）が営む事業の内容について、重要な変更はありません。また、主要な関係会社における異動もありません。」
事業内容と主要関係会社について重要な変更がないことを再確認した。ただし、報告セグメントの区分・名称は変更された。 - FY2023前進有価証券報告書
「グローバルな事業推進体制へ移行する。」
地域戦略を、事業ポートフォリオ変革を支えるグローバルな事業推進体制への移行として再整理した。 - FY2022前進有価証券報告書
「アジア地域を2つに分け、それぞれに地域担当役員・総代表を設置。南アジア・中東地域担当役員に現地事情に通じたインド出身者を起用。・インドをパイロットケースとして、本社事業部と地域営業組織の新たな連携体制を構築。」
地域戦略をアジアの地域分割、担当役員・総代表の設置、インドをパイロットケースとする本社事業部と地域営業組織の連携へ具体化した。 - FY2021再定義有価証券報告書
「営業戦略の肝として、「地域戦略」を掲げ、当社全体戦略にマッチする潜在案件を複眼的に追求し、アジアを重点に輸送に留まらない大型案件をグループ総合力を発揮して獲得します。」
従来の部門横断営業や営業本部の整理から、アジアを重点とする地域戦略と、輸送にとどまらない大型案件の獲得へ営業方針を具体化した。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「このような事業環境下、年初から上昇して更改された年間契約運賃による貢献、及びイールドマネジメント強化による空コンテナ回送費などの運航コスト削減に努めたことから前年同期比では損失が縮小しました。」
年間契約運賃の改善とイールドマネジメント強化による運航コスト削減が、コンテナ船事業の損失縮小として示された。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループは船隊ポートフォリオの最適化と経営資源の効率化を図るとともに、「One MOL」としての部門横断での営業推進体制を構築し、今まで以上にお客様のニーズに最適な輸送サービスを提案、提供するため、平成29年４月１日付で組織再編を行いました。」
「One MOL」による部門横断の営業推進体制と平成29年4月1日付の組織再編を、セグメント変更の説明で再確認した。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「このような事業環境下、コンテナ船部門は、イールドマネジメント強化による空コンテナ回送費等の運航コスト削減にも努めたことから、前年同期比で損失が縮小しました。」
イールドマネジメント強化による運航コスト削減を継続し、コンテナ船部門の損失縮小という結果が示された。 - FY2017再定義有価証券報告書
「当社グループは、船隊ポートフォリオの最適化と経営資源の効率化を図るとともに、「One MOL」としての部門横断での営業推進体制を構築し、今まで以上にお客様のニーズに最適な輸送サービスを提案、提供するため、平成29年４月１日付で組織再編を行いました。」
従来の営業本部・部門間連携から、「One MOL」による部門横断の営業推進体制と組織再編へと施策を改めた。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「このような事業環境下、コンテナ船部門は、構造改革による船舶コストの削減や、営業力強化による消席率の改善に加え、イールドマネジメント強化による空コンテナ回送費等の運航コストの削減に継続的に取り組みましたが、前年同期比で損失が拡大しました。」
営業力強化、消席率改善、イールドマネジメントによる運航コスト削減を継続している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「このような事業環境下、コンテナ船部門は、構造改革による船舶コストの削減や、営業力強化による消席率の改善に加え、イールドマネジメント強化による空コンテナ回送費等の運航コスト削減に努めましたが、前年同期比で損失が拡大しました。」
営業力強化、消席率改善、イールドマネジメント強化によるコスト削減を継続している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「このような事業環境下、コンテナ船部門は、構造改革による船舶コストの削減、営業力強化による北米・欧州航路等の往復航における消席率の改善に加え、イールドマネージメント強化による空コンテナ回送費等の運航コスト削減、継続的な供給スペースの削減に努めましたが、前年同期比で損失が拡大しました。」
営業力強化を通じた往復航の消席率改善など、営業面の施策を継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「新設した「ドライバルク営業本部」「エネルギー輸送営業本部」をはじめとして、部門間の連携を強化し、顧客ニーズに的確に対応する。」
営業本部の新設と部門間連携を営業力強化の手段として示している。