働き方改革と人的競争力No.1の企業グループ
FY2017に初出。12回の記載のうち7回が「前進」で、最初の「前進」はFY2019。直近の記載はFY2026。
- FY2026引き上げ有価証券報告書
「具体的なアクションとしては、「継続的なタレント開発」「人財データ活用の深度化」「海技者の活躍機会の拡大」「組織の垣根を超えた人財交流の促進」「グループ全体での人事機能の強化」「エンゲージメントの向上」の６つを設定しています。」
Human Capitalビジョンを6つのアクションへ具体化し、MGKPの女性比率20％・グループ人財比率40％、陸上職女性管理職比率30％など2030・2035年度目標を設定した。 - FY2025前進有価証券報告書
「取組み実績の一つとして、2024年度の時間外労働時間は、前年度比６％の削減、取り組み開始前である2022年度比16％の削減を達成しました。／また、経営計画のCore KPIの一つとして、2025年度の女性管理職比率（陸上職）の目標値15％を掲げて、進捗管理をしています(2024年度実績12.2％)。」
時間外労働削減を前年度比6％・2022年度比16％まで進め、女性管理職比率は12.2％となり、2025年度15％目標を継続管理している。 - FY2024前進有価証券報告書
「Phase 1（2023～2025年度）の３年間を「変革期」と位置づけ、2025年度末までの目標達成へ向け、行動計画「HC ACTION 1.1」（2024年２月に更新）に沿った取組を進める。」
Human Capitalビジョンの行動計画をHC ACTION 1.1へ更新し、女性管理職比率15%などの2025年度目標に向けた進捗管理を続けている。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において新たに発生した優先的に対処すべき事業上及び財務上の課題はありません。」
優先的に対処すべき事業上・財務上の課題について新たな発生がないことを再確認した。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において新たに発生した優先的に対処すべき事業上及び財務上の課題はありません。」
優先的に対処すべき事業上・財務上の課題について新たな発生がないことを確認した。 - FY2023前進有価証券報告書
「2023年4月には「商船三井グループ Human Capital(HC)ビジョン」を発表。新たな事業を牽引する専門人財や地域戦略強化のためのグローバル人財の登用・育成、人材計画のグループ・グローバルでの一元化など、人財方針・施策の抜本的な転換を図る。」
働き方改革・人的競争力のテーマを、Human Capitalビジョン、グループ・グローバル一元化、専門人財・グローバル人財の登用育成へ具体化した。女性管理職比率15％などのPhase 1目標も設定した。 - FY2022前進有価証券報告書
「今後の積極投資の基盤となる優秀な船員の確保・育成を含む人材への取り組みを最重点項目に据える。」
働き方改革を継続するとともに、船員の確保・育成、多様化した組織の数値目標拡充、新たな人財計画を重点項目として位置付けた。 - FY2021前進有価証券報告書
「組織の力の向上／既存組織に拘らないプロジェクト推進体制／プロジェクトチーム立ち上げ（計16チーム）」
働き方改革・組織力向上を、既存組織に拘らないプロジェクト推進体制と計16チームの立ち上げへ具体化した。 - FY2020前進有価証券報告書
「15%の生産性向上を目標とし、その成果から捻出した人材を成長領域に再配置する。在宅勤務恒常化による生産性向上効果を踏まえ、目標の早期達成を目指します。」
働き方改革を、グループ全体の生産性15％向上、人材の成長領域への再配置、在宅勤務恒常化という具体策へ展開した。 - FY2019前進有価証券報告書
「自律航行実現に向けた要素技術の研究やLNG燃料船の検討、職場・組織の風土を変革していくワークプレイス改革などの具体的な施策を推進する。」
働き方改革を、ワークプレイス改革として具体化し、海技力・ICT・技術開発・環境事業と連関させる施策として継続した。 - FY2018再掲有価証券報告書
「重点強化項目として、海技力強化、ICT活用、技術開発、環境・エミッションフリー事業とこれらを有機的に結びつける働き方改革推進の計5項目の取組みを継続し、活動２年目となる平成30年度は、それぞれの項目において注力テーマを絞り込み、具体化に向けた取組みを推進する。」
働き方改革を海技力、ICT、技術開発、環境事業と結び付ける重点強化項目として継続し、平成30年度は注力テーマを絞り込む方針を示した。 - FY2017初出有価証券報告書
「役職員が生き生きと働ける企業風土で人的競争力No.1の企業グループを目指し、技術とビジネスモデルのイノベーションを実現する。」
10年後のありたい姿の実現に向けた施策として働き方改革を初めて独立した戦略項目として掲げ、人的競争力No.1と技術・ビジネスモデルのイノベーションを結び付けた。