ビッグデータを活用した最適経済運航と予防保全
FY2016に初出。26回の記載のうち18回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2026前進有価証券報告書
「同助成を受けて開発を進めてきたアンモニア燃料タグボートは、2024年８月に竣工し、世界初のアンモニア燃料商用船として横浜港で運航を開始しています。そして、同船の実運航を通じ、アンモニアを焚くことがGHG排出量の大幅な削減に繋がること、そして安全を確保できること、ひいてはアンモニアが次世代の船舶燃料として非常に有効であることが確認できました。」
アンモニア燃料タグボートの実運航を通じて、GHG削減効果と安全性を確認し、次世代燃料の研究開発を実証段階へ進めた。 - 2026-05-20前進株主総会
「AI活用やデータドリブンな安全・効率運航が重要視される中、船舶のサイバーセキュリティ対策を強化することで、将来の自律運航を見据えた高度な安全性と信頼性の構築を図っています。」
AI・データ活用による安全・効率運航とサイバーセキュリティ対策を、自律運航を見据えた取組みとして具体化している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「なお、当中間連結会計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
ビッグデータ、自律操船、高度自動化、代替燃料等の研究開発活動に重要な変更がないことを再確認している。 - FY2024前進有価証券報告書
「当社グループは30社を超える企業や組織と Designing the Future of Full Autonomous Ship （DFFAS）コンソーシアムを組み、2020年２月より公益財団法人日本財団が進める無人運航船プロジェクト「MEGURI2040」に参画開始し、2022年２月には船舶交通の非常に多い海域を含む沿岸距離航行の自動運航実証実験に世界で初めて成功しました。現在はフェーズ２にあたるDFFAS＋コンソーシアムとして参加を継続しています。」
30社超のコンソーシアムによる自動運航実証の成功実績を示し、フェーズ2のDFFAS＋として社会実装に向けた取り組みへ進んでいる。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
ビッグデータ、自律操船、高度自動化、代替燃料等の研究開発活動に重要な変更がないことを再確認している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
ビッグデータ、自律操船、高度自動化、代替燃料等の研究開発活動に重要な変更がないことを再確認している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
ビッグデータ、自律操船、高度自動化、代替燃料等の研究開発活動に重要な変更がないことを再確認している。 - FY2023前進有価証券報告書
「これにより上記の研究を更に進めるだけでなく、サステナブルな海上物流を実現する次世代のシミュレーション共通基盤の開発、デジタルエンジニアリングを活用した海事分野の技術開発、またこれらのモデルベース開発、モデルベース・システムズエンジニアリングの高度な知識を有する人材の育成等にも取り組んでいます。」
従来のビッグデータ、自律操船、GHG削減等の研究に加え、東京大学内の社会連携講座MODEを通じた次世代シミュレーション基盤、デジタルエンジニアリング、人材育成へ研究開発領域を拡張している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
ビッグデータ、自律操船、高度自動化、代替燃料等の研究開発活動に重要な変更がないことを再確認している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
ビッグデータ、自律操船、高度自動化、代替燃料等の研究開発活動に重要な変更がないことを再確認している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
ビッグデータ、自律操船、高度自動化、代替燃料等の研究開発活動に重要な変更がないことを再確認している。 - FY2022前進有価証券報告書
「具体的には、温室効果ガス（GHG）削減と安全運航を目的として、自律操船や自律機関推進プラント運転、アンモニア等の代替燃料を使った運航船、船型改良、次世代SIMS等の幅広い研究を実運航データ分析技術や高度なシミュレーション技術等も駆使しながら行っています。」
研究開発の対象を、自律操船・自律機関推進、アンモニア等の代替燃料船、船型改良、次世代SIMSへ具体化し、GHG削減と安全運航を目的とする幅広い研究を進めている。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
ビッグデータ、故障予知、自律操船、高度自動化、GHG削減等の研究開発活動に重要な変更がないことを再確認している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の状況に重要な変更がないことを再確認している。 - FY2021前進有価証券報告書
「具体的には自律操船、自立機関推進プラント運転、電化等、システムインテグレーションによる船舶の高度自動化、船型改良による推進効率向上、運航改善等によるGHG削減活動の推進、及び船舶におけるサイバーセキュリティ強化等、幅広い分野において深度化を図りながら研究開発を推進しています。」
従来のビッグデータ・故障予知等に加え、自律操船、自立機関推進、電化、高度自動化、船型改良、GHG削減、サイバーセキュリティへ研究開発領域を広げている。 - FY2020再掲有価証券報告書
「主な取組としては、ビッグデータの活用、船内プラントの状態監視・故障予知、自律操船等の研究開発、船舶におけるサイバーセキュリティ対応等を幅広く行っています。」
ビッグデータ、故障予知、自律操船、サイバーセキュリティに関する研究開発を継続している。 - FY2019前進有価証券報告書
「本船上で得られるビッグデータを活用しての燃費性能向上及び最適運航を目指す技術開発や、船内プラントの状態監視・故障予知のための研究開発を行っています。更には、㈱MTIのほか、子会社である㈱日本海洋科学を中心としたパートナー企業と共に自立操船等、最先端の研究も行っています。」
従来のビッグデータ活用・故障予知に加え、自立操船等の最先端研究を進めている。 - FY2018再掲有価証券報告書
「完全子会社である㈱MTIを核として、気象・海象データ、運航データ等のビッグデータを活用し、燃費性能向上、及び最適運航を目指す技術開発や、船内プラントの状態監視・故障予知のための研究開発を行っています。また、サイバーセキュリティをはじめとした、ネットワーク化・自動化に関する先端技術の研究も行っています。」
ビッグデータによる最適運航、故障予知、燃費向上に加え、サイバーセキュリティ・ネットワーク化・自動化の研究を継続している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「航路事情に即した最適経済運航及び配船を軸として船費や運航費の圧縮に努めました。」
航路事情に応じた最適経済運航・配船による運航費圧縮を継続している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「航路事情に即した最適経済運航及び配船を軸として船費や運航費の圧縮に努めました。」
航路事情に応じた最適経済運航・配船による運航費圧縮を継続している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「コスト面では、昨年度に引き続き積載効率の追求、燃費効率に優れた新造14,000TEU型コンテナ船の投入、最適経済運航・配船を軸として船費や運航費の圧縮に努めました。」
最適経済運航・配船を軸とした効率化と運航費圧縮を継続している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「完全子会社である㈱MTIを核として、気象・海象データ、運航データ等を船陸間で共有し、データを利用した最適運航を目指すアプリケーションや、船内プラントの状態監視・故障予知を行うアプリケーションの研究開発を行っています。また、実際の運航データに基づき、船体を改造することで燃費性能を向上させる等、ソフト・ハードの両面から、当社グループが有するビッグデータを活用した研究開発を進めています。」
運航データの活用、最適運航、状態監視・故障予知、船体改造による燃費向上を研究開発として継続している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループは引き続き短期的な市況の変動に左右されにくい契約を増加させると同時に、効率運航の徹底を進めるなどコスト削減に取り組みました。さらに、貨物の組合せや配船の工夫によりバラスト航海を減らすなど収支の向上に努めました。」
効率運航に加え、貨物の組合せや配船によるバラスト航海削減を通じた最適経済運航を継続している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「また引き続き、短期傭船の活用や投入船の大型化による輸送効率の改善、サービスの特性に合わせた配船、無駄なコストを発生させない効率的な配船計画等の最適経済運航の徹底を続け、低迷する市況への耐性向上に努めました。」
短期傭船、大型船投入、効率的な配船計画等による最適経済運航を継続している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「サービスの特性に合わせた配船、無駄なコストを発生させない効率的な配船計画等の最適経済運航の徹底を続け低迷する市況への耐性向上に努めました。」
最適経済運航と効率的な配船計画を継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「完全子会社である㈱MTIとともに、気象・海象データや本船運航データ等の情報を陸上と船舶の間で共有し、ビッグデータの活用により最適経済運航を目指すIBISプロジェクトを引き続き継続するとともに、主エンジン等の状態を監視し事故を未然に防ぐプロジェクトを進めており、さらなる安全運航に注力しています。」
運航データの共有・分析による燃費効率化と、エンジン状態監視による事故予防を示している。