安全・環境、透明性、働く場を三本柱とするCSR経営
FY2016に初出。10回の記載のうち3回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2017。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに38社。
- FY2026前進有価証券報告書
「また、当社グループは長期的視点のもと持続可能性を追求するため、サステナビリティ戦略本部の諮問機関としてサステナビリティ戦略委員会を設けています。」
サステナビリティ戦略本部の諮問機関として戦略委員会を設け、重要事項を経営会議・取締役会へ付議・報告する体制を具体化した。 - FY2025再定義有価証券報告書
「当社グループのサステナビリティ経営を「実装」するために、サステナビリティ戦略本部を、また同本部内にサステナビリティ経営グループと脱炭素グループを設置しています。」
従来のESG戦略本部・ESG戦略委員会を、サステナビリティ経営の実装を担う体制として表現し直している。 - FY2023前進有価証券報告書
「2023年４月からはESG戦略本部を新設し、同本部内にESG経営グループと脱炭素グループを設置しています。また従来のESG経営推進委員会を発展させる形でESG戦略委員会へと改称し、より高頻度かつ具体的な議論を進めていきます。」
ESG戦略本部と脱炭素グループを新設し、ESG経営推進委員会をESG戦略委員会へ発展・改称して、経営会議・取締役会への報告を含む推進体制を強化している。 - FY2022前進有価証券報告書
「「NYKグループESGストーリー」発表１年後の進捗報告として、2022年３月に「NYKグループESGストーリー 2022」を発表しました。「NYKグループESGストーリー 2022」では、「NYKグループESGストーリー」で掲げたESGの経営戦略への統合に向けた具体的な取り組みと施策を紹介しています。」
ESGストーリー発表後の進捗報告として、2022年3月にESGストーリー2022を公表し、経営戦略へのESG統合に向けた具体的施策を示した。 - FY2021再定義有価証券報告書
「2021年２月３日に公表したESGストーリーにおいて、当社のESG経営が目指すものを“Sustainable Solution Provider”としました。」
ESGを経営戦略に統合する方針を、Sustainable Solution Providerを目指すESGストーリーとして再整理し、価値創造、人・組織、経営基盤の三つの取り組みを掲げている。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当社グループは、ESGが企業経営の根幹であるとの認識のもと、「安全」「環境」「ガバナンス」「人材」を最重要課題と位置付け、事業を通じて社会課題の解決に貢献すべく積極的に取り組んでいます。」
安全・環境・ガバナンス・人材を最重要課題とするESG方針を再確認している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社グループは、グローバルな視野をもって企業の社会的責任を果たすべく、「ガバナンス」の強化を図り、「安全」「環境」「人材」を経営の最重要課題に位置付け、ESGに対して積極的に取り組んでいます。」
安全・環境・人材とガバナンスを経営上の最重要課題とするESG方針を再確認している。 - FY2018引き上げ有価証券報告書
「当社グループは、新中期経営計画においてESGの経営戦略への統合を掲げており、事業活動を通して、国連で採択された持続可能な開発目標SDGs（Sustainable Development Goals）の達成や社会・環境課題の解決に貢献します。」
ESGを経営戦略へ統合し、SDGs達成や社会・環境課題の解決まで対象を広げている。 - FY2017再定義有価証券報告書
「当社グループは、グローバルな視野を持って企業の社会的責任を果たすべく、「安全」「環境」「ガバナンス」「人材」についても経営の最重要課題に位置付け、社会課題（ESG）に対して積極的に取り組みます。」
従来のCSR三本柱から、安全・環境・ガバナンス・人材を軸とするESGの枠組みへ表現を改めている。 - FY2016初出有価証券報告書
「CSRは成長戦略を支える基盤であるという認識のもと、当社グループは「安全確保と環境保全」、「健全で透明性の高い企業経営」と「誇りを持って働ける職場づくり」を三つの柱に、グローバルな視野を持ってCSR経営を強化します。」
CSRを成長戦略の基盤とし、安全・環境、透明性、職場づくりを三本柱にしている。