日本郵船（9101）・リスク悪化
株式市況変動による投資有価証券評価損リスク
FY2017に初出。13回の記載のうち5回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2020。直近の記載はFY2026。
13記載
10年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
保有有価証券の時価下落による評価損235社が書いているテーマ・逆風232社・追い風3社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。143社中69社が悪化側に。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている199社のうち14社を表示しています。上の文は199社すべてから計算しています。このテーマの237件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026悪化有価証券報告書
「また、当連結会計年度において、有価証券について2,016百万円減損処理を行っています。」
投資有価証券の減損処理額が前年度の450百万円から2,016百万円へ増加した。 - FY2025悪化有価証券報告書
「有価証券及び投資有価証券評価損益（△は益） 0 557」
有価証券及び投資有価証券の評価損が前年度のゼロから557百万円発生した。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「有価証券及び投資有価証券評価損益（△は益） 0 108」
有価証券及び投資有価証券の評価損が前年同中間期のゼロから108百万円発生した。 - FY2024-Q2対処有価証券報告書
「有価証券及び投資有価証券評価損益（△は益） － 0」
有価証券及び投資有価証券の評価損益は当第２四半期累計期間にゼロとなった。 - FY2023対処有価証券報告書
「また、当連結会計年度において、有価証券について482百万円減損処理を行っています。」
投資有価証券の減損処理額は前年度の929百万円から482百万円へ減少した。 - FY2023-Q1対処有価証券報告書
「投資有価証券評価損 1,029 －」
投資有価証券評価損は前年同期の1,029百万円から当四半期はゼロとなった。 - FY2022対処有価証券報告書
「また、当連結会計年度において、有価証券について929百万円減損処理を行っています。」
投資有価証券の減損処理額は929百万円となり、前年度の4,282百万円から減少した。 - FY2022-Q2対処有価証券報告書
「有価証券及び投資有価証券評価損益（△は益） 198 8」
有価証券及び投資有価証券の評価損益は前年同期の198百万円から8百万円へ減少した。 - FY2022-Q1悪化有価証券報告書
「投資有価証券評価損 136 1,029」
投資有価証券評価損が前年同期の136百万円から1,029百万円へ増加し、株式市況等による評価損が第1四半期に拡大した。 - FY2020悪化有価証券報告書
「当連結会計年度において、有価証券について10,886百万円減損処理を行っています。」
株式市況等による投資有価証券評価損が10,886百万円発生し、前年度の評価損757百万円から増加した。 - FY2019再掲有価証券報告書
「株式市況の変動等により、当社グループの業績及び財務状況が影響を受ける可能性があります。」
株式市況変動による投資有価証券評価損リスクを再確認している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「株式市況の変動等により、当社グループの業績及び財務状況が影響を受ける可能性があります。」
株式市況変動による投資有価証券評価損リスクを再確認している。 - FY2017初出有価証券報告書
「当社グループは、有価証券の評価基準及び評価方法として、投資有価証券のうち時価のあるものについては決算日前１ヶ月の市場価格の平均等に基づく時価法を採用しています。株式市況の変動等により、当社グループの業績及び財務状況が影響を受ける可能性があります。」
株式市況変動による投資有価証券評価損の可能性を記載し、当期には有価証券について97億2,000万円の減損処理を行っている。