EAGLEプロジェクトによるコンテナ運用効率化・粗利向上
FY2017に初出。14回の記載のうち10回が「再掲」。直近の記載はFY2023-Q3。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに0社。
- FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「ONE社は荷動きの減少に対応する為、減便による需要に応じた配船及びコスト削減に努めています。」
ONE社の荷動き減少に対し、配船の最適化とコスト削減による採算改善策を継続している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況下、ONE社はコンテナの調達や臨時便投入を続けるとともに、船舶の航行スピードを増速することで運航スケジュール遅延の最小化を図り、輸送スペースの最大化に努めました。」
コンテナ調達、臨時便投入、航行速度の増速によって、港湾混雑下での遅延抑制と輸送スペース確保を継続している。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「このような状況下、ONE社はコンテナ調達や臨時便投入、また船舶の航行スピードを増速することで、運航スケジュール遅延の最小化を図り、輸送スペースを最大限提供できるよう努めました。」
港湾・内陸部の混雑と輸送スペース不足への対応として、コンテナ調達、臨時便投入、航行速度の増速を実施している。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「このような状況下でONE社はコンテナの調達を進め、船舶の航行スピード増速によりスケジュール遅延を最小限とし、輸送スペースを最大限提供できるよう課題の解消に努めました。」
コンテナ調達と航行速度の増速により、港湾混雑下でのスケジュール遅延と輸送スペース不足への対応を進めている。 - FY2020再掲有価証券報告書
「また、採算性向上に向けて、統合シナジー効果を積み上げ、貨物構成を最適化して往復航のインバランスを改善しました。」
ONE統合によるシナジー積み上げと貨物構成最適化による採算改善を継続している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「一方、採算性向上に向けて統合シナジー効果の積み上げや貨物構成の最適化などの改善策を引き続き実行したこと、前年度には開業直後のサービス混乱の影響や当社において定期コンテナ船事業の終了に伴う多額の一時費用が発生しましたが当第３四半期連結累計期間には発生していないことから、結果として収支は大幅に良化しました。」
統合シナジー効果の積み上げ、貨物構成の最適化、サービス混乱及び一時費用の影響消失による収支改善を再確認している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「採算性向上に向けて統合シナジー効果の積み上げや貨物構成の最適化などの改善策を引き続き実行しました。」
ONE統合によるシナジー効果の積み上げ、貨物構成の最適化、コスト・採算改善策を継続している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「事業統合によるシナジー効果は着実に現出しており、引き続きコスト削減による収支改善に努めました。」
ONE統合によるシナジーの発現と、コスト削減による収支改善を継続している。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「事業統合によるシナジー効果は着実に現出している一方、４月の営業開始直後に発生したサービス混乱の影響により積高・消席率の落ち込みが発生し、７月から９月の貨物繁忙期にかけて巻き返しを図ったものの、主力の北米航路のほかアジア域内航路などでもその影響が残り、想定を下回って推移しました。」
ONE統合に伴うシナジー効果が着実に現出したと記載され、統合効果に具体的な進展が示された。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「引き続きコスト削減活動の深化、統合シナジー効果の積み上げによる早期の改善に向けて取り組んでいます。」
ONE統合後のコスト削減活動と統合シナジーの積み上げを通じた改善を継続している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「また、効率的なコンテナ運用をはじめとする施策により貨物費の削減にも努め、収益性と市況耐性を高めました。」
効率的なコンテナ運用による貨物費削減、収益性・市況耐性向上を継続している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「また、効率的なコンテナ運用をはじめとする施策により貨物費の削減にも努め、収益性と市況耐性を高めました。」
効率的なコンテナ運用による貨物費削減、収益性・市況耐性向上を継続している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「また、効率的なコンテナ運用をはじめとする施策により貨物費の削減にも努め、収益性と市況耐性を高めました。」
効率的なコンテナ運用による貨物費削減、収益性・市況耐性向上を継続している。 - FY2017初出有価証券報告書
「さらに、効率的なコンテナ運用により粗利の極大化を目指すEAGLEプロジェクトをより進めて、一層のコスト削減・粗利向上に努めることで回復半ばである市況への耐性を高めました。」
EAGLEプロジェクトという名称で、コンテナ運用の効率化、コスト削減、粗利向上を進める施策を初めて記載している。