Komori
ニッコンホールディングス(9072)・事実再掲直近の決算(2026-08-07)では「再定義」

増収増益の進展

FY2017-Q1に初出。37回の記載のうち18回が「再掲」。直近の記載は2026-08-07。

37記載
11年にわたる
4うち適時開示
Xで共有
動きの推移
前進継続後退悪化再掲FY2021-Q2 – FY2022-Q3再定義FY2025-H1 – FY2026-H12016: 220162017: 420172018: 420182019: 420192020: 320202021: 420212022: 320222023: 420232024: 320242025: 120252026: 52026
同じテーマの他社
売上・利益の成長と増減を含む業績・収益性の推移615社が書いているテーマ・逆風47社・追い風760社
尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている126社のうち14社を表示しています。上の文は126社すべてから計算しています。このテーマの894件の変遷のうち、比べているのは200件です。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026再掲有価証券報告書

    「この結果、当連結会計年度における売上高は、2,698億62百万円(前年同期比8.9%増)となりました。営業利益は238億18百万円(前年同期比2.9%増)となりました。経常利益は、248億53百万円(前年同期比3.7%増)となりました。親会社株主に帰属する当期純利益につきましては、182億37百万円(前年同期比10.2%増)となりました。」

    通期では売上高、営業利益、経常利益、親会社株主帰属当期純利益のすべてが前期を上回った。
  2. FY2026-H1再定義有価証券報告書

    「こうした状況の中、当社グループの当中間連結会計期間における売上高は積極的に進めたM&Aの効果もあり、1,319億12百万円(前年同期比9.6%増)となりました。営業利益につきましては、増収効果があった一方、M&Aによって発生したのれん及び無形固定資産の減価償却費や中央紙器工業㈱を連結子会社とした際のイニシャルコストの計上により107億72百万円(前年同期比6.6%減)となりました。経常利益につきましては、主に為替差損の減少などにより110億48百万円(前年同期比1.0%増)となりました。親会社株主に帰属する中間純利益につきましては、政策保有株式の売却に伴う投資有価証券売却益が発生したこともあり、72億1百万円(前年同期比6.8%増)となりました。」

    M&A効果により増収となった一方、M&A関連の償却費・子会社化に伴う初期費用で営業減益となり、為替差損の減少や投資有価証券売却益により経常利益・中間純利益は増加した。指標別の動向が分化している。
  3. FY2025-H1再定義有価証券報告書

    「こうした状況の中、当社グループの当中間連結会計期間における売上高は1,203億61百万円(前年同期比11.1%増)となりました。営業利益につきましては、業務量の回復・取扱貨物量の増加などの影響により113億93百万円(前年同期比10.4%増)となりました。経常利益につきましては、主に為替差損の発生により107億97百万円(前年同期比8.3%減)となりました。親会社株主に帰属する中間純利益につきましては65億36百万円(前年同期比18.1%減)となりました。」

    売上高と営業利益は増加した一方、為替差損の発生などにより経常利益と親会社株主帰属中間純利益は減少し、指標別に動向が分かれた。
  4. FY2024再掲有価証券報告書

    「この結果、当連結会計年度における売上高は、設備投資効果に加え業務量の回復などもあり2,223億24百万円(前年同期比4.8%増)となりました。営業利益は増収効果等により、212億35百万円(前年同期比8.4%増)となりました。経常利益は、238億75百万円(前年同期比8.0%増)となりました。親会社株主に帰属する当期純利益につきましては、166億8百万円(前年同期比4.4%増)となりました。」

    売上高、営業利益、経常利益、親会社株主帰属当期純利益がいずれも前期を上回り、増収増益の構図が通期でも継続した。
  5. FY2024-Q3再掲有価証券報告書

    「こうした状況の中、当社グループの第3四半期連結累計期間における売上高は、業務量の回復などにより1,665億51百万円(前年同期比4.9%増)となりました。営業利益につきましては、増収効果や業務の効率化などにより159億97百万円(前年同期比10.5%増)となりました。経常利益につきましては、180億49百万円(前年同期比9.0%増)となりました。親会社株主に帰属する四半期純利益につきましては122億88百万円(前年同期比7.9%増)となりました。」

    第3四半期累計期間も売上高、営業利益、経常利益、親会社株主帰属四半期純利益のすべてが前年同期を上回り、増収増益の構図が続いている。
  6. FY2024-Q2再掲有価証券報告書

    「こうした状況の中、当社グループの第2四半期連結累計期間における売上高は、業務量の回復などにより1,083億27百万円(前年同期比4.4%増)となりました。営業利益につきましては、増収効果や業務の効率化などにより103億19百万円(前年同期比16.0%増)となりました。経常利益につきましては、117億70百万円(前年同期比14.2%増)となりました。親会社株主に帰属する四半期純利益につきましては79億81百万円(前年同期比13.8%増)となりました。」

    売上高、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益のすべてが前年同期を上回り、増収増益の構図が続いている。
  7. FY2024-Q1増収増益回復・増益幅拡大有価証券報告書

    「こうした状況の中、当社グループの第1四半期連結累計期間における売上高は、業務量の回復などにより534億52百万円(前年同期比5.7%増)となりました。営業利益につきましては、増収効果に加えて業務効率の向上により51億72百万円(前年同期比33.9%増)となりました。経常利益につきましては、営業利益の増加に伴い60億25百万円(前年同期比24.0%増)となりました。親会社株主に帰属する四半期純利益につきましては40億43百万円(前年同期比26.3%増)となりました。」

    前年同期の増収減益から変化し、当四半期は売上高、営業利益、経常利益、親会社株主帰属四半期純利益のすべてが増加した。営業利益は前年同期比33.9%増となった。
  8. FY2023再定義有価証券報告書

    「この結果、当連結会計年度における売上高は、業務量の回復などにより2,120億71百万円(前期比7.0%増)となりました。営業利益は増収効果等により、195億80百万円(前期比0.3%増)となりました。経常利益は、221億8百万円(前期比2.4%増)となりました。親会社株主に帰属する当期純利益につきましては、159億13百万円(前期比7.9%増)となりました。」

    第1~第3四半期に見られた増収減益・指標別の動向から、通期では売上高、営業利益、経常利益、親会社株主帰属当期純利益のすべてが前期を上回る構図となった。ただし営業利益の増益率は0.3%にとどまった。
  9. FY2023-Q3再掲有価証券報告書

    「こうした状況の中、当社グループの第3四半期連結累計期間における売上高は、業務量の回復などにより1,588億22百万円(前年同期比8.4%増)となりました。 営業利益につきましては、燃料費や人件費の増加などにより144億79百万円(前年同期比0.8%減)となりました。 経常利益につきましては、為替差益の計上などにより165億55百万円(前年同期比3.7%増)となりました。 親会社株主に帰属する四半期純利益につきましては113億93百万円(前年同期比5.6%増)となりました。」

    増収となった一方、営業利益は減少し、経常利益・親会社株主帰属四半期純利益は増加する指標別の動向が続いている。
  10. FY2023-Q2再定義有価証券報告書

    「こうした状況の中、当社グループの第2四半期連結累計期間における売上高は、業務量の回復などにより1,037億51百万円(前年同期比9.7%増)となりました。 営業利益につきましては、燃料費や人件費の増加などにより88億95百万円(前年同期比4.0%減)となりました。 経常利益につきましては、為替差益の計上などにより103億3百万円(前年同期比3.5%増)となりました。 親会社株主に帰属する四半期純利益につきましては70億10百万円(前年同期比7.2%増)となりました。」

    業務量回復により増収となったが、燃料費・人件費増加により営業利益は減少した。一方、為替差益の計上により経常利益と親会社株主帰属四半期純利益は増加し、指標ごとの動向が分かれた。
  11. FY2023-Q1再定義有価証券報告書

    「こうした状況の中、当社グループの第1四半期連結累計期間における売上高は、業務量の回復などにより505億78百万円(前年同期比6.3%増)となりました。営業利益につきましては、燃料価格の上昇や人件費の増加などにより38億61百万円(前年同期比20.2%減)となりました。経常利益につきましては、営業利益の減少に伴い48億58百万円(前年同期比7.9%減)となりました。親会社株主に帰属する四半期純利益につきましては32億1百万円(前年同期比4.7%減)となりました。」

    業務量回復により売上高は増加した一方、営業利益、経常利益、親会社株主帰属四半期純利益は減少し、増収減益の構造へ変化した。
  12. FY2022-Q3再掲有価証券報告書

    「こうした状況の中、当社グループの第3四半期連結累計期間における売上高は、業務量の回復などにより1,465億62百万円(前年同期比9.1%増)となりました。営業利益につきましては、増収効果や業務の効率化などにより146億2百万円(前年同期比12.8%増)となりました。経常利益につきましては、営業利益の増加に伴い159億63百万円(前年同期比12.9%増)となりました。親会社株主に帰属する四半期純利益につきましては、107億92百万円(前年同期比12.0%増)となりました。」

    第3四半期累計期間も売上高、営業利益、経常利益、親会社株主帰属四半期純利益のすべてが前年同期を上回り、増収増益の回復が続いた。
  13. FY2022-Q2再掲有価証券報告書

    「こうした状況の中、当社グループの第2四半期連結累計期間における売上高は、業務量の回復などにより946億14百万円(前年同期比10.5%増)となりました。営業利益につきましては、増収効果や業務の効率化などにより92億62百万円(前年同期比31.7%増)となりました。経常利益につきましては、営業利益の増加に伴い99億52百万円(前年同期比25.9%増)となりました。親会社株主に帰属する四半期純利益につきましては65億42百万円(前年同期比25.9%増)となりました。」

    第2四半期累計期間は、売上高、営業利益、経常利益、親会社株主帰属四半期純利益のすべてが前年同期を上回り、増収増益の回復が続いた。
  14. FY2022-Q1四半期の増収増益回復有価証券報告書

    「こうした状況の中、当社グループの第1四半期連結累計期間における売上高は、業務量の回復などにより475億73百万円(前年同期比16.1%増)となりました。営業利益につきましては、増収効果や業務の効率化などにより48億38百万円(前年同期比70.4%増)となりました。経常利益につきましては、営業利益の増加に伴い52億75百万円(前年同期比65.1%増)となりました。親会社株主に帰属する四半期純利益につきましては33億58百万円(前年同期比70.1%増)となりました。」

    前期通期の減収減益から変化し、当第1四半期は売上高、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益のすべてが前年同期を上回った。なお、前年同期比較は収益認識会計基準適用後の当期数値と基準の異なる算定方法に基づいている。
  15. FY2021通期の減収減益有価証券報告書

    「その結果、当連結会計年度の経営成績は、売上高1,825億36百万円(前期比8.5%減)、営業利益181億91百万円(同12.9%減)、経常利益205億72百万円(同8.7%減)、親会社株主に帰属する当期純利益145億44百万円(同13.0%減)となりました。」

    新型コロナウイルス感染症の影響を受け、通期の売上高、営業利益、経常利益、親会社株主帰属当期純利益がすべて前期を下回った。
  16. FY2021-Q3減収減益幅縮小有価証券報告書

    「このような経営環境のもと、当社グループにおいても国内外で新型コロナウイルス感染症拡大の影響を受けて貨物取扱量が減少し、第3四半期連結累計期間における売上高は、前年同期比10.8%減の1,343億93百万円となりました。営業利益につきましては、コスト削減や業務の効率化に努めましたが前年同期比16.8%減の129億46百万円となりました。経常利益につきましては、営業利益の減少に伴い前年同期比15.2%減の141億44百万円となりました。親会社株主に帰属する四半期純利益につきましては、経常利益の減少に加え前年同期に発生した固定資産売却益及び投資有価証券売却益が大幅に減少したことにより前年同期比24.4%減の96億32百万円となりました。」

    四半期累計の売上高・営業利益・経常利益・親会社株主帰属純利益はいずれも前年同期を下回ったが、第2四半期累計と比べて各減少率は縮小した。
  17. FY2021-Q2再掲有価証券報告書

    「このような経営環境のもと、当社グループにおいても国内外で新型コロナウイルス感染症拡大の影響を受けて貨物取扱量が減少し、第2四半期連結累計期間における売上高は、前年同期比15.6%減の856億31百万円となりました。営業利益につきましたは、コスト削減や業務の効率化に努めましたが前年同期比35.8%減の70億33百万円となりました。経常利益につきましては、営業利益の減少に伴い前年同期比32.5%減の79億5百万円となりました。親会社株主に帰属する四半期純利益につきましては、経常利益の減少に加え前年同期に発生した固定資産売却益及び投資有価証券売却益が大幅に減少したことにより前年同期比43.7%減の51億94百万円となりました。」

    新型コロナウイルス感染症の影響により、売上高・営業利益・経常利益・親会社株主帰属四半期純利益のすべてが前年同期を下回る状況が続いている。
  18. FY2021-Q1再定義有価証券報告書

    「このような経営環境のもと、当社グループにおいても国内外で新型コロナウイルス感染症拡大の影響を受けて貨物取扱量が減少し、第1四半期連結累計期間における売上高は、前年同期比19.2%減の409億70百万円となりました。営業利益につきましては、コスト削減や業務の効率化に努めましたが売上高の減少分を補えず前年同期比46.8%減の28億39百万円となりました。経常利益につきましては、営業利益の減少に伴い前年同期比43.9%減の31億96百万円となりました。親会社株主に帰属する四半期純利益につきましては、経常利益の減少に加え前第1四半期連結累計期間に発生した投資有価証券売却益が大幅に減少したことにより前年同期比56.4%減の19億74百万円となりました。」

    前年同期の増収増益基調から変化し、売上高・営業利益・経常利益・親会社株主帰属四半期純利益のすべてが前年同期を下回った。
  19. FY2020-Q3再掲有価証券報告書

    「売上高は前年同期比2.1%増の1,505億90百万円となりました。 営業利益につきましては、増収効果や業務の効率化などにより前年同期比6.1%増の155億62百万円となりました。 経常利益につきましては、営業利益の増加により前年同期比5.0%増の166億79百万円となりました。 親会社株主に帰属する四半期純利益につきましては、投資有価証券売却益及び固定資産売却益の計上などにより前年同期比18.1%増の127億43百万円となりました。」

    売上高、営業利益、経常利益、親会社株主帰属四半期純利益のすべてが前年同期を上回り、増収増益の構図が継続している。
  20. FY2020-Q2再掲有価証券報告書

    「当社グループはこのような経営環境のもと、滋賀県長浜市、熊本県菊陽町、三重県いなべ市、タイ国に倉庫を新増設するなど、積極的な設備投資や営業活動を行ってきた結果、売上高は前年同期比6.3%増の1,014億16百万円となりました。営業利益につきましては、増収効果や業務の効率化などにより前年同期比23.8%増の109億54百万円となりました。経常利益につきましては、営業利益の増加があったものの為替差損の発生などにより前年同期比19.9%増の117億7百万円となりました。親会社株主に帰属する四半期純利益につきましては、投資有価証券売却益及び固定資産売却益の計上などにより前年同期比40.5%増の92億26百万円となりました。」

    売上高、営業利益、経常利益、親会社株主帰属四半期純利益のすべてが前年同期を上回り、増収増益の構図を継続している。
  21. FY2020-Q1再掲有価証券報告書

    「売上高は前年同期比7.4%増の507億28百万円となりました。営業利益につきましては、増収効果や業務の効率化などにより前年同期比26.2%増の53億37百万円となりました。経常利益につきましては、営業利益の増加があったものの為替差損の発生などにより前年同期比20.5%増の56億93百万円となりました。親会社株主に帰属する四半期純利益につきましては、投資有価証券売却益の計上などにより前年同期比44.5%増の45億29百万円となりました。」

    売上高、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益のすべてが前年同期を上回り、増収増益の構図を継続している。
  22. FY2019再定義有価証券報告書

    「その結果、当連結会計年度の経営成績は、売上高1,976億93百万円(前年同期比5.3%増)、営業利益200億28百万円(同5.4%増)、経常利益220億19百万円(同6.3%増)、親会社株主に帰属する当期純利益147億68百万円(同1.5%増)となりました。」

    第2・第3四半期では指標が混在していたが、通期では売上高、営業利益、経常利益、親会社株主帰属当期純利益のすべてが前年同期を上回った。
  23. FY2019-Q3再定義有価証券報告書

    「このような状況のもと、当社グループは積極的な営業活動や設備投資の効果などにより、売上高は前年同期比5.2%増の1,475億57百万円となりました。営業利益につきましては、前年同期比2.1%増の146億62百万円となりました。経常利益につきましては、前年同期比1.4%増の158億89百万円となりました。親会社株主に帰属する四半期純利益につきましては、前年同期比4.1%減の107億91百万円となりました。」

    売上高・営業利益・経常利益は増加した一方、親会社株主に帰属する四半期純利益は減少し、混在した業績構造が続いている。営業利益は前四半期の減益から増益に戻った。
  24. FY2019-Q2再定義有価証券報告書

    「このような状況のもと、当社グループは積極的な営業活動や設備投資の効果などにより、売上高は前年同期比4.1%増の953億67百万円となりました。営業利益につきましては、前年同期比1.8%減の88億49百万円となりました。経常利益につきましては、前年同期比0.2%増の97億63百万円となりました。親会社株主に帰属する四半期純利益につきましては、前年同期比6.1%減の65億64百万円となりました。」

    売上高と経常利益は増加した一方、営業利益と親会社株主に帰属する四半期純利益は減少し、前四半期の全指標増加の構図から変化した。
  25. FY2019-Q1再掲有価証券報告書

    「売上高は前年同期比3.6%増の472億20百万円となりました。 営業利益につきましては、前年同期比2.1%増の42億29百万円となりました。 経常利益につきましては、前年同期比3.4%増の47億26百万円となりました。 親会社株主に帰属する四半期純利益につきましては、前年同期比2.7%増の31億35百万円となりました。」

    第1四半期も売上高、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益がすべて前年同期を上回り、増収増益の構図が続いている。
  26. FY2018再掲有価証券報告書

    「当連結会計年度の経営成績は、売上高1,878億19百万円(前年同期比4.7%増)、営業利益190億9百万円(同4.9%増)、経常利益207億15百万円(同5.8%増)、親会社株主に帰属する当期純利益145億45百万円(同8.0%増)となりました。」

    通期でも売上高、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する当期純利益がすべて前年同期を上回り、増収増益が確認された。
  27. FY2018-Q3再掲有価証券報告書

    「このような状況下にあって、当社グループは積極的に行ってきた設備投資の効果などにより、売上高は前年同期比5.0%増の1,402億96百万円になりました。 営業利益につきましては、増収効果や業務の効率化などにより前年同期比6.3%増の143億56百万円となりました。 経常利益につきましては、為替差損がなくなったことなどにより前年同期比8.4%増の156億77百万円となりました。 親会社株主に帰属する四半期純利益につきましては、災害による損失がなくなったこともあり前年同期比13.8%増の112億50百万円となりました。」

    第3四半期累計期間も売上高、営業利益、経常利益、親会社株主帰属四半期純利益がすべて前年同期を上回り、増収増益の構図が継続している。
  28. FY2018-Q2再定義有価証券報告書

    「このような状況下にあって、当社グループは積極的に行ってきた設備投資の効果などにより、売上高は前年同期比5.2%増の915億81百万円になりました。 営業利益につきましては、増収効果や業務の効率化などにより前年同期比4.1%増の90億14百万円となりました。 経常利益につきましては、為替の影響などにより前年同期比7.4%増の97億40百万円となりました。 親会社株主に帰属する四半期純利益につきましては、前年同期比20.5%増の69億92百万円となりました。」

    前四半期は営業利益が減少していたのに対し、当四半期累計では売上高、営業利益、経常利益、親会社株主帰属四半期純利益がすべて前年同期を上回る構図に戻っている。
  29. FY2018-Q1再定義有価証券報告書

    「このような状況下にあって、当社グループは積極的に行ってきた設備投資の効果などにより、売上高は前年同期比5.0%増の455億92百万円になりました。営業利益につきましては、燃料価格の上昇や減価償却費の増加などにより前年同期比1.4%減の41億43百万円となりました。経常利益につきましては、為替の影響などにより前年同期比4.9%増の45億69百万円となりました。親会社株主に帰属する四半期純利益につきましては、災害による損失がなくなったこともあり前年同期比19.3%増の30億53百万円となりました。」

    売上高・経常利益・親会社株主に帰属する四半期純利益は増加した一方、営業利益は減少しており、全指標が増加していた前期までの増収増益の構図から変化した。
  30. FY2017再掲有価証券報告書

    「その結果、売上高は前年同期比3.0%増の1,793億12百万円となりました。営業利益につきましては、業務の効率化などにより前年同期比3.5%増の181億30百万円となりました。経常利益につきましては、営業利益の増加に加え為替差損の減少などもあり前年同期比6.2%増の195億74百万円となりました。親会社株主に帰属する当期純利益につきましては、前年同期比13.4%増の134億68百万円となりました。」

    通期でも売上高、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する当期純利益が前年同期を上回り、増収増益が確認された。
  31. FY2017-Q3再掲有価証券報告書

    「その結果、売上高は前年同期比3.7%増の1,336億73百万円となりました。営業利益につきましては、業務の効率化などにより前年同期比8.6%増の135億8百万円となりました。経常利益につきましては、前年同期比9.7%増の144億62百万円となりました。親会社株主に帰属する四半期純利益につきましては、前年同期比15.0%増の98億89百万円となりました。」

    第3四半期累計期間も売上高、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益がすべて前年同期を上回った。
  32. FY2017-Q2再掲有価証券報告書

    「その結果、売上高は前年同期比3.6%増の870億39百万円になりました。営業利益につきましては、業務の効率化などにより前年同期比5.0%増の86億61百万円となりました。経常利益につきましては、前年同期比4.7%増の90億70百万円となりました。親会社株主に帰属する四半期純利益につきましては、前年同期比2.5%増の58億4百万円となりました。」

    第2四半期累計期間も売上高、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する純利益がすべて前年同期を上回った。
  33. FY2017-Q1初出有価証券報告書

    「その結果、売上高は前年同期比4.6%増の434億1百万円になりました。営業利益につきましては、業務の効率化などにより前年同期比9.8%増の42億2百万円となりました。経常利益につきましては、前年同期比3.9%増の43億54百万円となりました。親会社株主に帰属する四半期純利益につきましては、前年同期比15.9%増の25億59百万円となりました。」

    第1四半期は売上高、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する純利益がいずれも前年同期を上回った。
一緒に動いた変遷

「中国経済減速・英国のEU離脱・円高による外部環境リスク」は、この変遷が動いた37回のうち10回、同じ書類で同じ向きに動きました。

1076544★123456
  1. ★この変遷
  2. 1中国経済減速・英国のEU離脱・円高による外部環境リスク10回
  3. 2梱包・テスト事業の業務量増加と増益7回
  4. 3運送・倉庫事業の取扱量増加と減益6回
  5. 4業務効率化・輸送効率改善による収益性向上5回
  6. 5荷動き低迷・ドライバー不足・競争激化4回
  7. 6燃料価格上昇・減価償却費増加による営業利益圧迫4回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
ニッコンホールディングスの次の決算プレビューはまだありません。 直近でこの変遷が動いたのは2026-08-07の決算で、「再定義」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
増収増益の進展|ニッコンホールディングス(9072)の変遷 | Komori