業務効率化・輸送効率改善による収益性向上
FY2017-Q1に初出。34回の記載のうち20回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2018年。19社中2社が悪化側に。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに2社。
- FY2026再定義有価証券報告書
「また、倉庫内設備の自動化を進めるなど、人口減という我が国が直面する課題や業界特有の労働分配率が高いという構造的な課題にも取り組んでおります。」
従来の業務効率化・輸送効率改善に加え、倉庫内設備の自動化を明示し、人口減少や高い労働分配率への対応へテーマを広げた。 - 2026-06-05前進株主総会
「荷待ち・荷役時間の短縮、積載率の向上、配送ルートの最適化などを推進し、輸送効率および安定供給体制を強化いたします。」
従来の効率化施策を、積載率・配送ルート・荷主との納品条件見直し等を含むサプライチェーン全体の生産性向上へ具体化した。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「貨物取扱量の増加や収受料金の適正化、また、前年５月に連結子会社化した米国 Supreme Auto Transport, LLC. の寄与などにより売上高は608億23百万円（前年同期比7.9％増）となりました。営業利益は、増収効果や輸送効率の向上、前年に発生したM&Aのイニシャルコストが剥落したことにより37億６百万円（前年同期比27.3％増）となりました。」
収受料金の適正化と輸送効率の向上を増収効果とともに利益要因として説明しており、既存の効率改善・料金適正化の施策を継続している。 - FY2024前進有価証券報告書
「当社グループは、「自前主義・手の内管理」というユニークな戦略の下、自社保有のファシリティやドライバーを活用することで、時間帯にかかわらず柔軟に業務が遂行できる点、長距離輸送の際の乗り継ぎ運行、荷役や荷待ち時間の短縮などにより2024年問題に対処して参ります。」
業務効率化の手段として、自社保有設備・ドライバー、長距離輸送の乗り継ぎ運行、荷役・荷待ち時間の短縮を明示し、2024年問題への対応策として具体化した。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「営業利益につきましては、増収効果や業務の効率化などにより159億97百万円（前年同期比10.5％増）となりました。」
増収効果と業務効率化を営業利益の増加要因とする説明を継続しており、営業利益は前年同期比10.5％増となった。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「営業利益につきましては、増収効果や業務の効率化などにより103億19百万円（前年同期比16.0％増）となりました。」
増収効果と業務効率化を営業利益の増加要因とする説明を継続しており、営業利益は前年同期比16.0％増となった。 - FY2024-Q1再定義有価証券報告書
「営業利益につきましては、増収効果に加えて業務効率の向上により51億72百万円（前年同期比33.9％増）となりました。」
前期通期に示されていた業務効率の低下要因から変化し、当四半期は業務効率の向上が増収効果とともに営業利益の増加要因として示された。 - FY2023再定義有価証券報告書
「営業利益は増収効果等により、195億80百万円（前期比0.3％増）となりました。燃料価格を始めとしたコスト増加や業務効率の低下要因があり、前期比微増にとどまりました。」
増収効果による営業利益の増加は維持された一方、燃料価格等のコスト増加と業務効率の低下要因により、増益幅は0.3％にとどまった。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「営業利益につきましては、燃料費や人件費の増加などにより144億79百万円（前年同期比0.8％減）となりました。 （運送事業） 貨物取扱量の回復などにより、売上高は727億40百万円（前年同期比8.6％増）となりました。営業利益は、燃料価格の高騰はありましたが、増収効果や輸送効率向上などにより37億51百万円（前年同期比12.6％増）となりました。」
全社では燃料費・人件費増加により営業減益となった一方、運送事業では増収効果と輸送効率向上により増益となり、効率化効果の事業別分化が続いている。 - FY2023-Q2再定義有価証券報告書
「営業利益につきましては、燃料費や人件費の増加などにより88億95百万円（前年同期比4.0％減）となりました。 （運送事業） 貨物取扱量の回復などにより、売上高は472億20百万円（前年同期比10.1％増）となりました。営業利益は、燃料価格の高騰はありましたが、増収効果や輸送効率向上などにより21億45百万円（前年同期比2.7％増）となりました。」
全社では燃料費・人件費の増加により営業減益となった一方、運送事業では増収効果と輸送効率向上により増益となった。効率化の効果が事業別に分化している。 - FY2023-Q1再定義有価証券報告書
「営業利益につきましては、燃料価格の上昇や人件費の増加などにより38億61百万円（前年同期比20.2％減）となりました。」
従来の業務効率化による増益説明から変化し、当四半期は燃料価格の上昇や人件費の増加が営業利益を押し下げたと説明している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「営業利益につきましては、増収効果や業務の効率化などにより146億２百万円（前年同期比12.8％増）となりました。」
増収効果と業務効率化を営業利益の増加要因とする説明を継続している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「営業利益につきましては、増収効果や業務の効率化などにより92億62百万円（前年同期比31.7％増）となりました。」
増収効果と業務効率化を営業利益の増加要因とする説明を継続している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「営業利益につきましては、増収効果や業務の効率化などにより48億38百万円(前年同期比70.4％増)となりました。」
増収効果と業務効率化を営業利益の増加要因とする説明を継続しており、営業利益は前年同期比70.4％増となった。 - FY2021前進有価証券報告書
「また、地域密着営業の強化として、新たな拠点の構築、既存拠点の拡大を行うとともに追従運搬ロボットの導入等省人化、省力化を推進しており、積極的な投資によりコア事業の高付加価値化と新規事業拡大の後押しを図ります。」
従来のシステム化・自動化による効率化に加え、追従運搬ロボットの導入、新拠点構築・既存拠点拡大を具体的な省人化・省力化策として示した。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「営業利益につきましては、コスト削減や業務の効率化に努めましたが前年同期比16.8％減の129億46百万円となりました。」
コスト削減や業務効率化への取り組みを継続しているが、売上高減少を補えず営業利益は前年同期比16.8％減となった。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「営業利益につきましたは、コスト削減や業務の効率化に努めましたが前年同期比35.8％減の70億33百万円となりました。」
コスト削減・業務効率化への取り組みを継続したが、売上高減少の影響を補えず営業利益は減少した。 - FY2021-Q1再定義有価証券報告書
「営業利益につきましては、コスト削減や業務の効率化に努めましたが売上高の減少分を補えず前年同期比46.8％減の28億39百万円となりました。」
コスト削減・業務効率化に取り組んだものの、今回は売上高減少を補えず営業利益が減少した。効率化を利益増加要因とする従来の説明から、減収影響を緩和する対応策としての位置付けに変化している。 - FY2020引き上げ有価証券報告書
「労働力不足や働き方改革に伴う規制強化への対応は、安全・品質・効率を向上させるためシステム化・自動化を加速させ少人化することにより、労働力不足の解消に繋がる施策に取り組んでまいります。」
従来のシステム化・自動化による生産性向上策について、取り組みを加速し、少人化と労働力不足の解消につなげる方針へ表現を強めている。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「営業利益につきましては、増収効果や業務の効率化などにより前年同期比6.1％増の155億62百万円となりました。」
増収効果と業務効率化を営業利益増加の要因とする説明を継続している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「営業利益につきましては、増収効果や業務の効率化などにより前年同期比23.8％増の109億54百万円となりました。」
増収効果と業務効率化を営業利益増加の要因とする説明を継続している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「営業利益につきましては、増収効果や業務の効率化などにより前年同期比26.2％増の53億37百万円となりました。」
増収効果と業務効率化を営業利益増加の要因とする説明を継続している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当連結会計年度における営業利益は200億28百万円（前年同期比5.4％増）となりました。これは主に、業務の効率化及び増収効果等によるものであります。」
業務効率化と増収効果を営業利益増加の主因とする説明を通期でも継続している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「営業利益は、燃料価格の上昇はあったものの、輸送効率の向上や減価償却費の減少などにより、前年同期比9.1％増の39億67百万円となりました。」
燃料価格上昇の影響がある中、輸送効率の向上と減価償却費の減少を運送事業の増益要因として引き続き説明している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「営業利益は、燃料価格の上昇はあったものの、輸送効率の向上や減価償却費の減少などにより、前年同期比1.1％増の22億60百万円となりました。」
燃料価格上昇の影響がある中、輸送効率の向上と減価償却費の減少が運送事業の増益要因となったと説明している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「営業利益は、燃料価格の上昇はあったものの、輸送効率の向上や減価償却費の減少などにより、前年同期比16.2％増の10億33百万円となりました。」
運送事業では、燃料価格上昇の影響がある中でも、輸送効率の向上と減価償却費の減少が増益要因として引き続き示されている。 - FY2018再定義有価証券報告書
「このような状況において、当社グループは安全・法令順守を徹底しながら、高品質で競争力のある物流サービスを開発し、既存顧客の深堀りと新規顧客の開拓を強力に進めるとともに、省人化に向けたシステム化・自動化と併せて働き方改革など生産性向上を推進し、将来の会社の成長につながる人材育成にも注力してまいります。」
従来の業務効率化・輸送効率改善に加え、省人化に向けたシステム化・自動化、働き方改革による生産性向上を具体的な施策として示している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「営業利益につきましては、増収効果や業務の効率化などにより前年同期比6.3％増の143億56百万円となりました。 ① 運送事業 貨物取扱量の増加により、売上高は前年同期比4.3％増の662億57百万円となりました。営業利益は、燃料価格の上昇はあったものの、増収効果や輸送効率の改善などにより、前年同期比11.6％増の36億37百万円となりました。」
全社では業務効率化、運送事業では輸送効率の改善が増収効果とともに営業利益の増加要因として再確認されている。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「① 運送事業 貨物取扱量の増加により、売上高は前年同期比5.0％増の432億27百万円となりました。営業利益は、燃料価格の上昇はあったものの、増収効果や輸送効率の改善などにより、前年同期比26.4％増の22億37百万円となりました。」
燃料価格上昇の影響があったものの、増収効果や輸送効率の改善によって運送事業の営業利益が26.4％増加したと説明しており、効率改善を利益要因とする説明を再確認している。 - FY2018-Q1再定義有価証券報告書
「営業利益につきましては、燃料価格の上昇や減価償却費の増加などにより前年同期比1.4％減の41億43百万円となりました。」
前期まで業務効率化・保管効率向上が利益増加要因として説明されていたのに対し、当四半期は燃料価格上昇と減価償却費増加が営業減益要因として前面に出ている。 - FY2017再掲有価証券報告書
「営業利益につきましては、業務の効率化などにより前年同期比3.5％増の181億30百万円となりました。」
全社の営業利益増加要因として、引き続き業務の効率化が説明されている。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「営業利益は、減価償却費の増加があったものの、保管効率の向上などにより前年同期比4.9％増の44億93百万円となりました。」
保管効率の向上が倉庫事業の増益要因として示された一方、運送事業では減価償却費の増加などにより営業利益が前年同期比2.2％減となり、事業別に効率化効果が分化する状態が続いている。 - FY2017-Q2効率化効果が分化有価証券報告書
「営業利益につきましては、業務の効率化などにより前年同期比5.0％増の86億61百万円となりました。」
全社では業務効率化が営業利益増加要因として再確認された一方、運送事業では減価償却費の増加や輸送効率の低下により営業利益が前年同期比22.5％減となり、効果が事業別に分化した。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「営業利益につきましては、業務の効率化などにより前年同期比9.8％増の42億２百万円となりました。」
全社の業務効率化に加え、運送事業では輸送効率の改善を収益改善の要因として説明している。