中国経済減速・英国のＥＵ離脱・円高による外部環境リスク
FY2017-Q1に初出。37回の記載のうち23回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2017-Q2。直近の記載は2026-08-07。
ニッコンホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2017年。同じテーマの他社の中央値（2019年）より2年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。172社中140社が悪化側に。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに28社。
- 2026-08-07再定義決算
「中東情勢の緊迫化による原油価格上昇や石油関連製品の製造が不安定化するなど、景気の先行きは依然として見通し難い状態が続いております。」
外部環境リスクの具体例が、中東情勢の緊迫化、原油価格上昇、石油関連製品の製造不安定化へ更新された。 - FY2026再定義有価証券報告書
「当連結会計年度のわが国経済は、良好な企業収益や家計の所得環境を背景として緩やかな回復基調が見られました。一方、米国・イスラエルによるイラン攻撃の開始やホルムズ海峡の封鎖など、中東における緊張感は継続しており、依然として先行きは不透明な状態が続いております。」
外部環境リスクの具体例が、中東情勢、イラン攻撃、ホルムズ海峡封鎖へ更新された。 - FY2026-H1再定義有価証券報告書
「当中間連結会計期間におけるわが国経済は、所得環境の改善やコロナ禍前を上回り堅調に推移するインバウンド需要、アメリカ関税問題の落ち着きなどを背景に緩やかな回復基調を維持しました。一方で国内においては食料価格を中心とした物価上昇などの問題が継続し、また世界の地政学的な緊張も続いており、景気の先行きは依然として不透明な状態が続いております。」
国内の物価上昇と世界の地政学的緊張を不透明要因として挙げる一方、インバウンド需要やアメリカ関税問題の落ち着きによる回復要因も記載しており、外部環境リスクの具体例が更新された。 - FY2025-H1再定義有価証券報告書
「当中間連結会計期間におけるわが国経済は、好調な企業収益を背景に設備投資は増加傾向となっており、また個人消費も下げ止まりの傾向が見られるなど良好な推移が観測される一方で、中国における景気の減速が対中輸出を抑え込み、収束が見えないウクライナ情勢や緊迫化する中東情勢による資源価格の不安定化が続くなど先行き不透明な状況が続いております。」
国内の設備投資・個人消費の改善を認めつつ、中国景気減速による対中輸出抑制、ウクライナ・中東情勢による資源価格不安定化を外部環境リスクとして記載している。 - FY2024再定義有価証券報告書
「当連結会計年度の世界経済は米国で個人消費が堅調に推移するなど一部の地域で底堅く推移し、全体として緩やかな回復基調にある一方、ロシアによるウクライナ侵攻、中東での軍事衝突など経済安全保障リスクが高まり、中国経済の減速傾向も相まって先行き不透明感が広がり、本格的な経済回復は道半ばの状況となりました。」
従来のウクライナ・中東情勢に加え、経済安全保障リスクと中国経済の減速傾向を明示し、世界経済の不透明要因を更新した。 - FY2024-Q3再定義有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるわが国経済は、新型コロナウイルス感染症の５類移行後の社会経済活動の正常化など緩やかな回復基調となりましたが、ウクライナや中東情勢を巡る地政学リスクなど依然として景気の先行きは不透明な状況が続いております。」
社会経済活動の正常化による回復基調を認めつつ、従来のウクライナ情勢に加えて中東情勢を巡る地政学リスクを挙げ、外部環境リスクの具体例を更新した。 - FY2024-Q2再定義有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるわが国経済は、新型コロナウイルス感染症の５類移行後の社会経済活動の正常化や製造業における部品不足の影響が縮小するなど緩やかな回復基調となりましたが、ウクライナ情勢をめぐる地政学リスクの長期化や円安の進行など、依然として景気の先行きは不透明な状況が続いております。」
社会経済活動の正常化や部品不足の影響縮小による回復を認めつつ、外部環境リスクの具体例をウクライナ情勢をめぐる地政学リスクの長期化と円安の進行として記載している。 - FY2024-Q1再定義有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるわが国経済は、新型コロナウイルス感染症の５類移行に伴う行動制限の緩和によって人流が増加したことや、半導体・部品不足を原因とした減産影響が徐々に縮小を見せるなど緩やかに持ち直しの動きが見られたものの、引き続き光熱費やエネルギー価格の高騰を始め物価の上昇は続いており、依然として景気の先行きは不透明な状況が続いております。」
新型コロナウイルス感染症の5類移行や半導体・部品不足による減産影響の縮小を背景とする持ち直しに言及する一方、光熱費・エネルギー価格高騰や物価上昇による先行き不透明感を示した。 - FY2023悪化有価証券報告書
「当連結会計年度におけるわが国経済は、新型コロナウイルス感染症に対する対応が転換期を迎え、平時の日本へ動き始めたものの、エネルギー価格の高騰、インフレ率の上昇、円安の持続など、依然として景気の先行きは不透明な状況が続いております。」「また、足元では、米中デカップリングやロシア・ウクライナ紛争などによる混乱が、経済活動に多くの影響を及ぼしており、日本を取り巻く経済環境はますます不透明なものとなっています。」
エネルギー価格高騰、インフレ、円安の持続に加え、米中デカップリングやロシア・ウクライナ紛争による混乱を挙げ、外部環境の不透明さを拡大して記載している。 - FY2023-Q3再定義有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるわが国経済は、新型コロナウイルス感染症による行動制限の緩和や各種政策の効果等により緩やかな持ち直しの動きが見られたものの、エネルギー価格の高騰や日用品・食料品の相次ぐ値上げなどのインフレ傾向、また各国金利政策に由来する為替相場の乱高下など、依然として景気の先行きは不透明な状況が続いております。」
行動制限緩和による持ち直しを認めつつ、従来の感染症・ウクライナ情勢等の記述から、エネルギー価格高騰、インフレ、各国金利政策に伴う為替相場の乱高下へ外部環境リスクの具体例を置き換えている。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるわが国経済は、新型コロナウイルス感染症による行動制限の緩和や各種政策の効果等により持ち直しの動きが見られたものの、ウクライナ情勢の影響による資源・原油価格の高騰や急速な円安の進行などにより、依然として景気の先行きは不透明な状況が続いております。」
行動制限緩和による持ち直しを認めつつ、ウクライナ情勢、資源・原油価格高騰、急速な円安による先行き不透明感を継続して記載している。 - FY2023-Q1再定義有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるわが国経済は、新型コロナウイルス感染症に伴う行動制限の緩和や各種政策の効果等により、持ち直しの動きが見られたものの、ウクライナ情勢の影響による資源・原油価格の高騰や急速な円安の進行などにより、依然として景気の先行きは不透明な状況が続いております。」
行動制限の緩和による持ち直しを認めつつ、従来の感染症中心の外部環境記述に、ウクライナ情勢、資源・原油価格高騰、急速な円安を新たな具体要因として加えている。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるわが国経済は、新型コロナウイルス感染症の影響が続く中、一部持ち直しの動きが続いているものの、依然として厳しい状況で推移しました。また強い感染力が懸念される変異株の感染拡大の傾向が見られ、社会・経済活動は本格的回復に至らず、景気の先行きは不透明な状況が続くと見込まれます。」
新型コロナウイルス感染症の影響に加え、強い感染力が懸念される変異株の感染拡大傾向と社会・経済活動の本格回復未達を記載し、外部環境の不透明さを具体化している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるわが国経済は、新型コロナウイルス感染症の影響が続く中、一部持ち直しの動きが続いているものの、依然として厳しい状況で推移しました。また、ワクチン接種は進んでいるものの、社会・経済活動は本格的回復に至らず、依然として景気の先行きは不透明な状況が続いております。」
新型コロナウイルス感染症の影響、社会・経済活動の本格回復に至らない状況、先行き不透明感を継続して記載している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるわが国経済は、新型コロナウイルス感染症の影響が続く中、一部持ち直しの動きが見られたものの、緊急事態宣言の再発出などにより経済・社会活動の制限が続き、厳しい状況で推移しました。ワクチン接種は始まったものの収束時期は見通せず、依然として景気の先行きは不透明な状況が続いております。」
新型コロナウイルス感染症による経済・社会活動の制限と先行き不透明感を継続して記載している。一部持ち直しやワクチン接種にも言及している。 - FY2021悪化有価証券報告書
「今後の見通しは、新型コロナウイルス感染症の世界的な拡大による経済への深刻な影響は未だ収束を見ず、当社を取り巻く環境は極めて不透明な状況が継続し、最大の懸念事項となっております。」
感染症の世界的拡大による経済影響が収束せず、極めて不透明な環境が継続していることを最大の懸念事項として明示した。 - FY2021-Q3悪化有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるわが国経済は、新型コロナウイルス感染症の世界的な感染拡大の影響が長期化しており、極めて厳しい状況が続きました。政府の各種施策により経済活動が段階的に再開されたことに伴い、景気は緩やかな回復の動きが見られましたが、冬季に入り再び感染が拡大し、雇用情勢や企業業績の悪化など、景気の先行きは依然不透明な状況で推移しております。」
感染症拡大の長期化と冬季の再拡大、雇用情勢・企業業績の悪化を新たに記載し、外部経済環境の厳しさを具体化している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるわが国経済は、新型コロナウイルス感染症の世界的な感染拡大の影響により、経済活動が大きく制限され、景気は急速に悪化し極めて厳しい状況が続きました。緊急事態宣言解除に伴い、経済活動の緩やかな回復が見られましたが、雇用情勢や企業業績の悪化など、景気の先行きは依然不透明な状況で推移しております。」
新型コロナウイルス感染症による経済活動の制限と景気悪化を記載しつつ、緊急事態宣言解除後の緩やかな回復にも言及しており、前四半期から外部環境リスクの記述を継続している。 - FY2021-Q1悪化有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるわが国経済は、新型コロナウイルス感染症の世界的な感染拡大の影響により、経済活動や個人消費が著しく制限され景気は急速に悪化し極めて厳しい状況が続きました。緊急事態宣言の解除に伴い、段階的に経済活動が再開されたものの回復の足取りは鈍く、景気の先行きは依然不透明な状況で推移しております。」
新型コロナウイルス感染症の世界的拡大により、経済活動・個人消費の制限、景気の急速な悪化、回復の鈍さを記載し、外部環境の悪化を具体化している。 - FY2020悪化有価証券報告書
「当連結会計年度のわが国経済は、上半期は企業収益や雇用・所得環境の改善により、緩やかな回復基調で推移しましたが、下半期に入り消費増税や新型コロナウイルス感染症拡大の影響により景気は大幅に下押しされ、国内の生産や輸出量が減少するなど先行き不透明感が増大し、今後もこうした状況が続くものと予想されます。」
従来の米中通商摩擦や地政学リスク等に加え、消費増税と新型コロナウイルス感染症拡大による景気下押し、生産・輸出量減少、先行き不透明感の増大を記載している。 - FY2020-Q3再定義有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるわが国経済は、雇用及び所得環境の改善や底堅い企業収益などにより、緩やかな回復基調で推移しているものの、世界経済の減速影響や海外の政治情勢、地政学リスクの高まりなどにより、依然として先行き不透明な状況で推移しております。」
雇用・所得環境や企業収益の改善を認めつつ、従来の米中通商摩擦や中国景気減速を中心とする記述から、世界経済の減速、海外政治情勢、地政学リスクを中心とする外部環境リスクの記述へ置き換わった。 - FY2020-Q2再定義有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるわが国経済は、雇用・所得環境の改善や堅調な国内需要により緩やかな回復基調で推移しているものの、米中通商摩擦の長期化に加え、中国の景気減速など各国の政治政策動向及び地政学的リスクの高まり等により、先行きの不透明感が増しております。」
米中通商摩擦に加え、中国景気減速、各国の政治政策動向、地政学的リスクを挙げ、外部環境リスクの記述を拡大・具体化している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるわが国経済は、雇用・所得環境の改善や堅調な国内需要により緩やかな回復基調で推移しているものの、米中貿易摩擦を巡る緊張の高まりなどの影響により、先行きの不透明感が増しております。」
雇用・所得環境や国内需要の改善を認めつつ、米中貿易摩擦を巡る緊張による先行き不透明感を継続して記載している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当連結会計年度におけるわが国経済は、企業収益や雇用環境が改善し、景気は緩やかな回復基調で推移いたしましたが、米中貿易摩擦問題や地政学的リスクの高まりなどにより、先行きは依然として不透明な状況が続いております。」
企業収益・雇用環境の改善を認めつつ、米中貿易摩擦と地政学的リスクによる先行き不透明感を継続して記載している。 - FY2019-Q3再定義有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるわが国経済は、企業収益や雇用情勢、所得環境の改善により緩やかな回復基調で推移しましたが、米中貿易摩擦問題が世界経済に与える影響が懸念されるなど、依然として先行きは不透明な状況が続いております。」
企業収益・雇用情勢・所得環境の改善を認めつつ、外部環境リスクとして米中貿易摩擦問題の世界経済への影響を具体的に挙げている。 - FY2019-Q2再定義有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるわが国経済は、企業収益や雇用情勢、所得環境の改善により緩やかな回復基調が続いているものの、企業の人手不足感や貿易摩擦が世界経済へ与える影響など、先行きは不透明な状況で推移いたしました。」
企業収益・雇用情勢・所得環境の改善を認めつつ、従来の貿易を巡る緊張に加えて企業の人手不足感を挙げ、外部環境リスクの記述を具体化している。 - FY2019-Q1再定義有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるわが国経済は、堅調な企業業績や雇用情勢の改善により緩やかな回復基調で推移しているものの、貿易を巡る緊張の高まりなどの影響により、先行きは不透明な状況となっております。」
企業業績・雇用情勢の回復基調を認めつつ、外部環境リスクの具体例として貿易を巡る緊張の高まりを新たに前面に出している。 - FY2018再定義有価証券報告書
「当連結会計年度におけるわが国経済は、企業収益や雇用環境が改善し、景気は緩やかな回復基調で推移しているものの、国内外における政治情勢の変動による影響が懸念され、先行きは依然として不透明な状況が続いております。」
米国政治情勢やアジア新興国経済などの個別要因から、国内外の政治情勢の変動を中心とする外部環境リスクの記述へ置き換わった。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるわが国経済は、企業収益や雇用情勢が緩やかな回復基調で推移しているものの、米国の政治情勢や地政学的リスクの高まり、アジア新興国経済の不安定な動向などの影響により、先行き不透明な状況が続いております。」
企業収益・雇用情勢の緩やかな回復基調を認めつつ、米国の政治情勢、地政学的リスク、アジア新興国経済の不安定な動向を外部環境リスクとして引き続き挙げている。 - FY2018-Q2再定義有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるわが国経済は、企業収益や雇用情勢が緩やかな回復基調で推移しているものの、米国の政治情勢や地政学的リスクの高まり、アジア新興国経済の不安定な動向などの影響により、先行き不透明な状況が続いております。」
企業収益・雇用情勢の回復基調を認めつつ、外部環境リスクとして米国の政治情勢、地政学的リスク、アジア新興国経済の不安定な動向を具体的に挙げている。 - FY2018-Q1再定義有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるわが国経済は、企業収益や雇用情勢が緩やかな回復基調で推移しているものの、米国の政治情勢やアジア新興国経済の不安定な動向などの影響により、先行き不透明な状況が続いております。」
企業収益・雇用情勢の回復基調を認めつつ、従来の円高や中国・新興国景気減速等から、米国の政治情勢とアジア新興国経済の不安定さへ外部環境リスクの具体例を置き換えている。 - FY2017再定義有価証券報告書
「当連結会計年度におけるわが国経済は、政府による経済政策や日銀による金融政策により、景気は緩やかな回復基調で推移いたしましたが、個人消費の伸び悩みや海外情勢の不透明感などにより、依然として予断を許さない状況にあります。」
中国経済減速、英国のＥＵ離脱、円高、新興国景気減速を中心とした記述から、個人消費の伸び悩みと海外情勢の不透明感を残した緩やかな回復基調へ外部環境の説明が置き換わった。 - FY2017-Q3再定義有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるわが国経済は、消費の回復には依然として弱さが見られるものの、雇用環境の改善や企業収益の底堅さから、景気は全体として緩やかな回復基調となりました。」
前四半期までの円高・新興国景気減速等を中心とした外部環境の記述から、消費の弱さを残しつつも雇用環境・企業収益を背景とする緩やかな回復基調へ記述が置き換わった。 - FY2017-Q2再定義有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるわが国経済は、円高進行による企業収益の鈍化、新興国の景気減速や設備投資の伸び悩み等により、依然として景気は足踏み状態で推移しました。」
円高の影響は継続しているが、前回言及された中国経済減速・英国のＥＵ離脱から、新興国の景気減速や設備投資の伸び悩みへと外部環境リスクの記述が置き換わった。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「雇用情勢の改善はあるものの、中国経済の景気減速懸念や英国のＥＵ離脱の影響で急速に円高が進んだことにより、景気は足踏み状態で推移しました。」
外部環境の悪化が当四半期の景況感に影響したと説明している。財務諸表上も為替差損279百万円を計上している。