鉄鋼・石油精製石化業界および特定顧客への依存
FY2016に初出。13回の記載のうち6回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2018。直近の記載はFY2026。
山九がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2023年。同じテーマの他社の中央値（2020年）より3年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。25社中12社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに8社。
- FY2026悪化有価証券報告書
「日本製鉄㈱の売上高は96,452百万円で、連結売上高の15.3％を占めております。」
日本製鉄への売上高比率がFY2025の14.3％から15.3％へ上昇し、特定顧客への売上依存度が数値上増加した。 - 2026-05-14悪化決算
「日本製鉄㈱ 96,452 物流事業、機工事業」
日本製鉄への売上高は964億52百万円となり、連結売上高に占める比率は約15.3％となっている。特定顧客への売上集中度が前期より上昇している。 - FY2025悪化有価証券報告書
「日本製鉄㈱の売上高は86,856百万円で、連結売上高の14.3％を占めております。」
日本製鉄への売上高比率はFY2024の13.1％から14.3％へ上昇し、特定顧客への依存度が数値上増加した。 - FY2024悪化有価証券報告書
「日本製鉄㈱の売上高は73,956百万円で、連結売上高の13.1％を占めております。」
日本製鉄への売上高比率はFY2023の12.6％から13.1％へ上昇し、特定取引先への依存度が数値上増加した。 - FY2023悪化有価証券報告書
「日本製鉄㈱の売上高は73,054百万円で、連結売上高の12.6％を占めております。」
特定顧客である日本製鉄の売上高比率が前期の12.2％から12.6％へ上昇し、数値上の依存度が増加した。 - FY2022対処有価証券報告書
「日本製鉄㈱の売上高は67,729百万円で、連結売上高の12.2％を占めております。」
特定顧客である日本製鉄の売上高比率は前期の12.7％から12.2％へ低下し、数値上の依存度がさらに低下した。 - FY2021対処有価証券報告書
「日本製鉄㈱の売上高は67,878百万円で、連結売上高の12.7％を占めております。」
特定顧客である日本製鉄の売上高比率は前期の13.4％から12.7％へ低下し、数値上の依存度がさらに低下した。 - FY2020対処有価証券報告書
「日本製鉄㈱の売上高は76,260百万円で、連結売上高の13.4％を占めております。」
特定顧客である日本製鉄㈱の売上高比率は前期の13.6％から13.4％へ低下し、数値上の依存度が小幅に低下した。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「一方、設備工事では、前期の鉄鋼関連大型解体工事、電力関連定検工事、構内設備増強工事等の減少はあったものの、国内での大型環境関連工事や公共施設の土建工事獲得等に加え、海外の設備解体・生産基盤増強工事の獲得や製造ライン追加付帯工事等の増加があり、機工事業全体では増収増益となりました。」
鉄鋼関連大型解体工事、電力関連定検工事、構内設備増強工事など、従来案件の減少が実際の業績説明に現れている。新規の環境・公共施設・海外設備案件の獲得で補完している。 - FY2019対処有価証券報告書
「新日鐵住金㈱の売上高は78,005百万円で、連結売上高の13.6％を占めております。」
特定顧客である新日鐵住金㈱の売上高比率が前期の14.3％から13.6％へ低下し、特定取引先への依存度が数値上低下した。 - FY2018悪化有価証券報告書
「新日鐵住金㈱の売上高は76,283百万円で、連結売上高の14.3％を占めております。」
特定顧客である新日鐵住金株式会社の連結売上高に占める割合が前期の14.1％から14.3％へ上昇した。鉄鋼・石油精製石化業界および特定取引先への依存リスクは引き続き記載されている。 - FY2017対処有価証券報告書
「当社グループは、鉄鋼および石油精製・石油化学業界のお客様に関わる事業が大きなウエイトを占めております。したがって、これらの業界動向とともに、お客様の合理化要請等が当社グループの業績および財務状況に影響を及ぼす可能性があります。」
特定顧客である新日鐵住金㈱の売上高比率は14.9％から14.1％へ低下した。ただし、鉄鋼・石油精製石化業界への依存リスク自体は引き続き記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループは、鉄鋼および石油精製・石油化学業界のお客様に関わる事業が大きなウエイトを占めております。したがって、これらの業界動向とともに、お客様の合理化要請等が当社グループの業績および財務状況に影響を及ぼす可能性があります。」
新日鐵住金㈱の売上高は731億25百万円で、連結売上高の14.9％を占めると開示している。