EPTCと3PMによるプラント・エンジニアリングの高度化

「メンテナンスでは、2026年３月に新たに連結対象の子会社が１社加わった影響に加え、国内ＳＤＭ（大型定期修理工事）の工事量がメジャー年による影響で増加しました。」

「今後、人手不足が深刻化する中でサービスの高度化を実現するために、人材リソースや技術・技能のデータベース化、プロジェクト管理のシステム化、最新技術を用いた予防保全サービスの提供など、効率化・生産性向上に向けたＤＸ推進を実施してまいります。」

「設備工事では、国内産業の設備更新・脱炭素需要等を背景に、国内での鉄鋼・化学関連等設備建設・更新工事の増加に加え、米国でのＥＶ関連の建設工事が増加しております。」

「設備工事では、国内産業の設備更新・脱炭素需要等を背景に、鉄鋼・化学・環境関連工事での据付・建設工事の増加に加え、米国でのＥＶ関連の工場建設・増強工事が増加しました。」

「設備工事では、国内での鉄鋼・化学・環境関連工事において設置・解体工事が増加しております。メンテナンスにおいても国内ＳＤＭ（大型定期修理工事）の工事量がメジャー年による影響で各所において増加しました。以上の結果、機工事業全体の売上高は1,387億91百万円と前年同期比13.2％の増収、セグメント利益（営業利益）は150億59百万円と前年同期比32.1％の増益となりました。」

「以上の結果、機工事業全体の売上高は2,526億11百万円と前期並みとなり、セグメント利益（営業利益）は251億22百万円と前期比3.7％の減益となりました。」

「以上の結果、機工事業全体の売上高は1,875億14百万円と前年同四半期比1.1％の減収、セグメント利益（営業利益）は181億64百万円と前年同四半期比8.7％の減益となりました。」

「設備工事では、昨年度完工した鉄鋼関連改修工事・化学関連建設工事やインフラ設備の建設工事等の剥落に加え、メンテナンスでは国内ＳＤＭ（大型定期修理工事）の工事量がマイナー年による影響で減少しました。以上の結果、機工事業全体の売上高は1,225億57百万円と前年同四半期比3.0％の減収、セグメント利益（営業利益）は113億96百万円と前年同四半期比14.3％の減益となりました。」

「設備工事での鉄鋼・化学関連設備建設工事の増加はあるものの、昨年度完工した鉄鋼関連改修工事やインフラ設備の建設工事等の剥落に加え、メンテナンスでは国内ＳＤＭ（大型定期修理工事）の工事量がマイナー年による影響で減少しました。以上の結果、機工事業全体の売上高は609億80百万円と前年同四半期比0.7％の減収、セグメント利益（営業利益）は58億８百万円と前年同四半期比3.8％の減益となりました。」

「機工事業においては、当社のビジネスモデルを武器にお客様のアウトソーシングニーズを着実に取り込み、ここ数年は国内外において、特にメンテナンス事業が大きく伸長いたしました。新たな「中期経営計画2026」では、既存事業の優位性を更に強化し、主要業界である鉄鋼や石油化学の需要を確実に取り込むとともに、カーボンニュートラル関連や海外事業など、将来の成長領域への事業拡大を図ってまいります。」

「既存事業で培ってきたノウハウと強みを活かし、国内外の中規模EPCや、再生可能エネルギーなどのグリーン関連事業、老朽化する社会インフラのメンテナンスなど、成長領域・新規領域における事業の拡大を図ってまいります。」

「設備工事では、昨年度完工した化学プラント建設工事や重量物輸送での風力関連の建設工事等の剥落があったものの、鉄鋼関連設備の改修や更新に伴う工事量の増加がありました。メンテナンスでは国内ＳＤＭ（大型定期修理工事)の工事や検査工事が増加となりました。以上の結果、機工事業全体の売上高は1,262億89百万円と前年同四半期比2.9％の増収、セグメント利益（営業利益）は133億３百万円と前年同四半期比20.2％の増益となりました。」

「設備工事では、昨年度完工した化学プラント建設工事や重量物輸送での風力関連の建設工事等の剥落があったものの、メンテナンスでは国内ＳＤＭ（大型定期修理工事)の工事や検査工事が増加となりました。以上の結果、機工事業全体の売上高は614億29百万円と前年同四半期比0.2％の増収、セグメント利益（営業利益）は60億35百万円と前年同四半期比20.3％の増益となりました。」

「設備工事では、国内の大型化学プラント関連工事の進捗や東南アジアでの設備据付・配管工事、中国・米国でのプロジェクト工事等で工事量の増加はあるものの、前期完工した国内の大型建設工事や環境関連工事等の工事量をカバーするには至りませんでした。保全作業では、国内の九州地区における工事量増加に加え、東南アジアでのＳＤＭ（大型定期修理工事)の漸増はありましたが、前期ＳＤＭメジャー年の工事量に累計では及ばず、減収減益となりました。売上高は1,813億58百万円と前年同四半期比0.6％の減収、セグメント利益（営業利益）は172億２百万円と前年同四半期比6.2％の減益となりました。」

「設備工事では、国内の大型化学プラント関連工事の進捗や東南アジアでの延期工事の再開、中国・米国でのプロジェクト工事等で工事量の増加はあるものの、前期完工した国内の大型建設工事や環境関連工事等の工事量をカバーするには至りませんでした。保全作業では、国内の関西・中国地区に加え、東日本地区での工事量増加はありましたが、前期ＳＤＭメジャー年の工事量には至らず、減収減益となりました。」

「設備工事では、国内の大型プラント工事の継続案件や中国での機械・据付工事量増はあるものの、大型環境関連工事の前期完工に加え、主に東南アジアで延期となっている案件が本格稼働に至っておらず、工事量は端境期となりました。保全作業では、関西・中国地区でのお客様の工事量増加はあるものの、国内の石油・石化構内ＳＤＭが総じてマイナー年であり、前期並みの修理・保全関連工事量を確保できませんでした。」

「機工事業においては、当社のビジネスモデルを武器にお客様のアウトソーシングニーズを着実に取り込み、ここ数年は国内外において、特にメンテナンス事業が大きく伸長いたしました。今後は、鉄鋼・化学に次ぐ第三の柱として注力している電力・エネルギーや環境設備への更なる進出を進め、着実な事業拡大を図って参ります。」

「設備工事では、設備改修・据付、製造基盤整備等の工事案件はあるものの、前期から継続していた大型環境関連工事や国内外でのプラント建設工事が完工したことに加え、東南アジアで中断・延期となっている大型工事の多くが本格稼働に至っておらず、減収減益となりました。保全作業では、鉄鋼構内のお客様を中心に修理保全関係の工事が減少したものの、今年度は国内の石油・石化構内ＳＤＭが秋期もメジャーで、順調に推移したことから増収増益となりました。最終的には設備工事の減益影響が大きく、機工事業全体では減収減益となりました。売上高は1,825億23百万円と前年同四半期比4.5％の減収、セグメント利益（営業利益）は183億49百万円と前年同四半期比9.2％の減益となりました。」

「設備工事では、構内での設備更新・撤去・据付工事の案件等はあるものの、前期から継続していた大型環境関連工事や国内外でのプラント建設工事が完工したことに加え、工事の中断または工期を第４四半期以降に延期される案件が多発したことから、減収減益となりました。保全作業では、国内のお客様の予算見直しに伴う工事量の減少や第２四半期以降の東南アジア・中東でのＳＤＭ（大型定期修理工事）等の減少はあるものの、今年度は国内のＳＤＭがメジャー年であり、石油・石化構内の春期ＳＤＭ等が順調に推移したことにより増収増益となりましたが、機工事業全体では設備工事の影響が大きく、減収減益となりました。売上高は1,256億28百万円と前年同四半期比1.6％の減収、セグメント利益（営業利益）は125億５百万円と前年同四半期比1.7％の減益となりました。」

「保全作業では、お客様の修繕費予算見直し等に伴う工事量の減少はあるものの、今年度は国内のＳＤＭ（大型定期修理工事）がメジャー年であり、石油・石化構内の春期ＳＤＭが順調に推移したことに加え、中東の石化構内ＳＤＭが増加したことにより、機工事業全体では増収増益となりました。」

「保全作業では、石油・石化構内の秋期から冬期にかけてのＳＤＭが追加付帯工事も含めて増加したことに加え、国内外での年間を通じた常例保全作業の増加等はありましたが、今年度は国内外におけるＳＤＭがマイナー年であり、前年度メジャー年との工事量差をカバーするに至らず、減収減益となりました。一方、設備工事では、前期の鉄鋼関連大型解体工事、電力関連定検工事、構内設備増強工事等の減少はあったものの、国内での大型環境関連工事や公共施設の土建工事獲得、子会社合併に伴う前年期間差等に加え、海外の設備解体・生産基盤増強工事の獲得や製造ライン追加付帯工事等の増加があり、機工事業全体では増収増益となりました。」

「一方、設備工事では、前期の鉄鋼関連大型解体工事、電力関連定検工事、構内設備増強工事等の減少はあったものの、国内での大型環境関連工事や公共施設の土建工事獲得等に加え、海外の設備解体・生産基盤増強工事の獲得や製造ライン追加付帯工事等の増加があり、機工事業全体では増収増益となりました。」

「設備工事では、前期の大型解体工事、電力関連定検工事、構内設備増強工事等の減少はあったものの、国内での大型環境関連工事や海外の設備解体・生産基盤増強工事の獲得や追加付帯工事の増加があり、増収増益となりました。保全作業では、国内における日常保全作業や海外の石化関連ＳＤＭ（大型定期修理工事）等に増加があったものの、当期は国内の石油・石化構内設備のＳＤＭがマイナー年で、前期と比較した工事量は減少しており、機工事業全体では減収減益となりました。売上高は1,277億12百万円と前年同四半期比2.8％の減収、セグメント利益（営業利益）は127億20百万円と前年同四半期比10.0％の減益となりました。」

「設備工事では、国内での大型環境関連工事等の獲得はあったものの、前期の大型解体工事、電力関連定検工事、構内設備増強工事等の工事量の差により、減益となりました。保全作業では、国内の石油・石化構内設備のＳＤＭ（大型定期修理工事）がマイナー年であり、前期と比較した工事量は減少しました。海外における工事量は、前年同期と同水準を確保しましたが、機工事業全体では、減収減益となりました。」

「設備工事では、電力・環境関連工事や大型橋梁架設工事等の完成に加え、構内を中心とした設備の更新・改良・解体工事等が好調に推移しました。保全作業では、今年度は石油・石化構内設備のＳＤＭがメジャー年であり、前期マイナー年と比較した工事量の増加に加え、追加・周辺付帯工事等の獲得による拡大が進みました。海外では、ＳＤＭが増加したことに加え、設備関連の製造ライン追加・付帯工事獲得等により、機工事業全体では増収増益となりました。売上高は2,578億93百万円と前連結会計年度と比べ10.6％の増収、セグメント利益（営業利益）は272億17百万円と前連結会計年度と比べ33.8％の増益となりました。」

「設備工事関連では、設備の更新・改良・解体工事に加え、重点的に受注拡大に取り組んでいる電力・発電関連工事の増加や、構内を中心とする設備補修等が好調に推移しました。保全作業では、今年度は石油・石化構内設備のＳＤＭがメジャー年であり、前期マイナー年との同期で比較した工事量の増加に加え、追加・周辺付帯工事等の獲得による拡大が進みました。海外では、設備関連の製造ライン追加工事の獲得もあり、機工事業全体でも増収増益となりました。売上高は1,909億37百万円と前年同期比10.2％の増収、セグメント利益（営業利益）は201億55百万円と前年同期比29.7％の増益となりました。」

「設備工事関連では、国内での大型設備解体工事は一段落しましたが、構内を中心とする設備増強工事等は引き続き好調に推移しました。保全作業では、今年度は石油・石化構内設備のＳＤＭがメジャー年であり、前期マイナー年との同期で比較した工事量の増加に加え、追加・解体工事等の獲得による拡大が進みました。海外では、一部工事の工期調整等はあったものの、機工事業全体では増収増益となりました。売上高は1,314億53百万円と前年同四半期比13.7％の増収、セグメント利益（営業利益）は141億33百万円と前年同四半期比34.9％の増益となりました。」

「設備工事関連では、国内での大型設備解体工事の受注に加え、電力関連の定検工事や鉄構内の設備増強工事等を獲得しました。保全作業では、今年度は石油・石化構内設備のＳＤＭがメジャー年であり、前期マイナー年との同期で比較した工事量の増加に加え、重量物輸送での橋梁据付け工事獲得等により、増収増益となりました。海外では、東南アジアでの客先撤退による保全作業の減少があったものの、機工事業全体では増収増益となりました。売上高は647億84百万円と前年同四半期比15.0％の増収、セグメント利益（営業利益）は75億56百万円と前年同四半期比47.0％の増益となりました。」

「当第３四半期連結累計期間において、新たに確定した重要な設備の新設計画は以下のとおりであります。」

「設備工事では、国内における製造基盤整備・効率化対策工事等の受注を拡大し、概ね前期並みの工事量を確保するとともに、要員シフトや機材配置の効率化、原価管理の徹底を推し進め、収益性を改善いたしました。保全作業では、前期国内でのＳＤＭ（大型定期修理工事）がメジャー年であったことから減少となりましたが、東南アジアでのＳＤＭおよび中東での保全作業等が増加、国内大型設備据付の造成工事増加もあり、機工事業全体では増収増益となりました。売上高は1,732億43百万円と前年同期比1.0％の増収、セグメント利益（営業利益）は155億34百万円と前年同期比6.8％の増益となりました。」

「設備工事では、海外大型工事の端境期と一部開始時期遅れ等が重なり、工事量は前期比で減少しましたが、国内製造業構内における旺盛な製造基盤整備・効率化対策工事を受注拡大するとともに継続的に取り組んでいる工法改善ならびに要員シフトや機材配置の効率化、原価管理の徹底が奏功し、収益性を改善いたしました。保全作業では、国内における前期のＳＤＭ（大型定期修理工事）メジャーによる量の差はありましたが、国内連結子会社の一部領域や東南アジアでのＳＤＭ工事量増加、ブラジルにおける整備作業前倒し実施等によって増益となり、機工事業全体でも増収増益となりました。売上高は1,156億28百万円と前年同期比0.3％の増収、セグメント利益（営業利益）は104億80百万円と前年同期比9.0％の増益となりました。」

「設備工事関連では、海外での大型工事案件が端境期であり、事業全体の工事量は前年同期比で減少しました。保全作業につきましては、今年度は石油・石化構内設備のＳＤＭ（大型定期修理工事）がマイナー年ではありますが、収入面では国内の製造業構内における製造基盤整備・効率化対策工事の受注拡大や南米での構内整備作業の増加があり」

「プラント・エンジニアリング事業においては、ＥＰＣに重量物輸送のＴ（Ｔｒａｎｓｐｏｒｔ）を加えた独自のＥＰＴＣビジネスモデルを武器に、お客様のＦＳ（事業性検証）段階から参画することにより海外プロジェクト案件を確実に獲得してまいります。メンテナンスにおいては、３ＰＭ（一括メンテナンス）のサービスを更に進化させ、お客様の上流工程に対応できる技術力を磨き、海外メジャーのお客様への参入を目指してまいります。」

「設備工事関連では、国内製鉄所の大型高炉改修工事が進捗、生産効率化を目的とした製造基盤整備案件および既存設備の撤去・解体工事等も着実に増加、海外では北米地域での自動車関連設備据付工事等が増加しました。売上高は1,715億82百万円と前年同四半期比13.7％の増収、セグメント利益（営業利益）は145億44百万円と前年同四半期比32.1％の増益となりました。」

「国内の製造基盤整備ならびに生産効率化を目的とした案件の受注を着実に進めており、コークス炉改修およびその同調工事、高炉改修工事や工場設備解体工事等の受注を拡大いたしました。海外では東南アジアにおける大型プロジェクト案件が端境期にあるものの、北米地域での自動車関連設備据付工事等が増加しております。」

「設備工事関連では、中期戦略として注力しております国内コークス炉改修およびその同調工事の受注拡大に加え、高炉改修ならびにその付帯工事等を獲得いたしました。海外では東南アジア・中国における施工管理体制の強化を継続するとともに、米国での自動車関連設備の据付工事等を獲得しております。」

「「プラント建設ＥＰＴＣビジネスモデル」と、生産設備の保全業務における、設備の検査・診断から計画・施工までのソリューション型ビジネスである「３ＰＭ（一括メンテナンス）」を更に高度化し、付加価値の高いサービスをグローバルに提供すると同時に」