中期経営計画の三つの重要戦略
FY2016に初出。17回の記載のうち9回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2017-Q1。直近の記載はFY2026。
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- FY2026再定義有価証券報告書
「このような状況を踏まえ、2023年度を初年度とする「Vision2030」、「中期経営計画2026」を2023年1月に公表いたしましたが、加速する外部環境の変化を踏まえ2025年5月に「中期経営計画2026」の見直しを行いました。更に今年は、2030年度の過去最高水準のROE実現に向けた「Vision2030更改」を発表いたしました。今後、「中期経営計画2030」として事業戦略の具体的な内容や効果について、より詳細に開示する予定としております。」
中期経営計画2026を継続しつつ、Vision2030を更改し、2030年度のROE向上と中期経営計画2030の詳細開示へ経営計画の枠組みを更新した。 - 2026-05-14再定義経営計画
「再成⾧企業の姿を実現すべく、企業価値向上をテーマとして以下の方針を再設定いたしました。」
経営目標を「事業」「財務」「非財務」の3つの視点で再設定し、既存の長期経営方針を企業価値向上中心に再整理している。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間において、当社連結グループの経営方針・経営戦略等について、重要な変更はありません。」
経営方針・経営戦略等に重要な変更がないと明記し、Vision2030・中期経営計画2026を含む既存の経営枠組みを継続している。 - FY2025再定義有価証券報告書
「直近の急速な事業環境の変化に伴い、中期経営計画の見直しを行いました。中期経営計画における４つの基本戦略の取り組みは変えずに、物流事業におけるコスト構造を意識した収益力の改善、機工事業への人的投資、資本収益性のバランスの最適化を目指してまいります。」
中期経営計画2026を見直し、4つの基本戦略は維持しつつ、物流のコスト構造改革、機工への人的投資、資本収益性の最適化を重点として再整理した。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間において、当社連結グループの経営方針・経営戦略等について、重要な変更はありません。」
経営方針・経営戦略等に重要な変更がないと明記し、Vision2030・中期経営計画2026を含む既存の経営枠組みを継続している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社連結グループの経営方針・経営戦略等について、重要な変更はありません。」
経営方針・経営戦略等について重要な変更がないと明記し、既存の経営計画を継続している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社連結グループの経営方針・経営戦略等について、重要な変更はありません。」
経営方針・経営戦略等について重要な変更がないと明記し、既存の経営計画を継続している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「当社グループは、急速に変化する事業環境においても、世界の産業を支え続けるという使命を果たしていくため、2023年度を初年度とする「Vision2030」、「中期経営計画2026」を策定いたしました。」
Vision2030および中期経営計画2026を中長期の経営枠組みとして継続し、事業ポートフォリオ、既存顧客領域、成長市場への挑戦などの戦略を具体化している。 - FY2023-Q3再定義有価証券報告書
「当社グループは、急速に変化する事業環境においても、世界の産業を支え続けるという使命を果たしていくため、2023年度を初年度とする「Vision2030」、「中期経営計画2026」を策定いたしました。」
従来の中期経営計画2020＋から、2023年度を初年度とするVision2030・中期経営計画2026へ移行した。既存事業の収益強化、海外事業拡大、グリーン機会、新規事業領域進出の4基本戦略と、2030年までの長期方針を示している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「このような状況を踏まえ、中期経営計画を２年間延長し「中期経営計画2020＋」として以下の４点に重点を置き、急激な事業環境変化に対応できる体制を構築し、ソリューション企業としてグローバルに「お客様から選ばれる企業であり続ける」ことを目指してまいります。」
中期経営計画2020＋と四つの重点（基盤強化、人財強化、収益力向上、事業領域の確保・継続）を継続している。 - FY2021再定義有価証券報告書
「中期経営計画の刷新を２年間延長し「中期経営計画2020＋」として以下の４点に重点を置き、急激な事業環境変化に対応できる体制を構築し、ソリューション企業としてグローバルに「お客様から選ばれる企業であり続ける」ことを目指してまいります。」
中期経営計画を2年間延長して「中期経営計画2020＋」へ刷新し、基盤強化、人財強化、収益力向上、事業領域の確保・継続の4点を重点とする枠組みに再整理した。 - FY2018再定義有価証券報告書
「当期の連結業績につきましては、売上高、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する当期純利益で過去最高を更新いたしました。これは、変化するお客様のニーズを的確にキャッチし、「中期経営計画2020」で掲げた四つの中心戦略である「収益力向上」・「人財強化」・「事業拡大」・「基盤強化」についての諸施策が一定の効果を上げたものと評価しております。」
中期経営計画2020の重点戦略を、従来の三つの重要戦略から「収益力向上」「人財強化」「事業拡大」「基盤強化」の四つの中心戦略として示し、各施策が一定の効果を上げたと記載している。 - FY2017再定義有価証券報告書
「当社グループは、2018年３月期を最終年度とする現中期経営計画を１年前倒しで終了し、新たな中期経営計画2020(2017年～2020年)を策定しました。」
従来の中期経営計画を1年前倒しで終了し、2017年から2020年を対象とする中期経営計画2020へ移行した。 - FY2017-Q3再定義有価証券報告書
「当社グループは、当連結会計年度で２年目となります中期経営計画の事業戦略として、ロジスティクス事業では「戦える事業構造への改革による競争力強化」、プラントエンジニアリング事業では「国内外メンテナンス事業の強化・拡大」、オペレーションサポート事業では「コークス炉の山九確立」を各事業主要戦略の１つと位置付け取り組んでおります。」
中期経営計画の三つの重要戦略を、各事業の主要戦略として具体化し、事業別の重点テーマを明示している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループは、当連結会計年度で２年目となります中期経営計画におきまして、「創立１００周年の先を見据えた収益力強化」を基本方針として掲げております。」
創立100周年後を見据えた収益力強化を中期経営計画の基本方針として、前四半期と同様に掲げている。 - FY2017-Q1再定義有価証券報告書
「当社グループは、当連結会計年度で２年目を迎える中期経営計画にて「創立１００周年の先を見据えた収益力強化」を最重要課題と位置付けております。特に当連結会計年度は機工事業への人財育成ならびに戦略的な投資を進めるとともに、事業の基盤となる「プラント・エンジニアリング」「ロジスティクス」「オペレーションサポート」を有機的に結び付けた「山九のユニーク」を展開し、国内外でお客様に貢献するソリューション企業となるよう取り組んでおります。」
中期経営計画の2年目における最重要課題を、創立100周年後を見据えた収益力強化として再整理し、三事業の有機的連携を「山九のユニーク」として打ち出している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループは、当連結会計年度を初年度とする中期経営計画において「コスト構造改革戦略」、「事業戦略」、「経営構造改革戦略」の３点を重要戦略として掲げております。」
FY2016を初年度とする中期経営計画の枠組みとして、三つの戦略を明示している。