沿線活性化に向けた取り組みの推進
FY2020に初出。12回の記載のうち7回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに0社。
- FY2026再定義有価証券報告書
「当社グループは、コロナ禍以降の外部環境の変化により顕在化した課題や、前中期経営計画において認識した課題に迅速かつ主体的に対応し、持続可能な社会の実現への貢献を通じた持続的な企業価値向上をはかるため、2040年度を目標年度とする「新長期ビジョン」を再設定するとともに、あるべき姿に向かう基盤づくりの位置づけとした2026年度から2028年度までの中期経営計画を策定しました。」
従来の沿線活性化を含む中期計画から、2040年度の新長期ビジョンと2026～2028年度の「事業構造変革の推進と新たな連携基盤づくり」を軸とする計画へ再整理している。 - 2026-05-15前進役員の異動
「山陽姫路駅を含むターミナルビル一帯での活性化・賑わい創出に向けた取り組み等について検討する「姫路駅再整備推進室」を新設します。」
山陽姫路駅を含むターミナルビル一帯の活性化・賑わい創出を検討する専管組織の新設を、2026年6月19日付で予定している。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
沿線活性化や沿線開発を含む経営方針・経営戦略について、重要な変更がないことを再確認している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
沿線活性化や沿線開発を含む経営方針・経営戦略について、中間連結会計期間に重要な変更がないことを再確認している。 - FY2024前進有価証券報告書
「また、山陽姫路駅周辺の再整備や山陽明石駅等の主要駅周辺での開発に向けた取組みを進め、さらなる地域発展への貢献に努めてまいります。」
沿線活性化の対象を、山陽姫路駅周辺と山陽明石駅等の主要駅周辺の再整備・開発へ具体化している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
沿線活性化、非鉄道事業の拡充等を含む経営方針・経営戦略について、当第3四半期累計期間に重要な変更がないことを再確認している。 - FY2023再定義有価証券報告書
「今後は、この中期経営計画の４つの基本戦略である「安全・安心・快適な輸送の維持・向上」「沿線の開発可能余地についての徹底的な検証と実行」「非鉄道事業分野での成長投資を通じた経営基盤の強化」「サステナビリティ基本方針を踏まえた経営の推進」に基づく各種施策を着実に実行することで、これらの達成に注力してまいります。」
従来の沿線活性化戦略を、沿線の開発可能余地の検証・実行、成長投資、サステナビリティを含む4戦略へ再整理している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
沿線活性化、駅や沿線の魅力向上、非鉄道事業の拡充等を含む経営方針・経営戦略について、重要な変更がないことを再確認している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「このような状況下において、2022年度は、新型コロナウイルス感染症の今後の影響が不透明であるため、従前の中期経営計画の基本戦略である「各事業の連携強化による企業価値の向上」、「沿線活性化に向けた取り組みの推進」、「非鉄道事業分野での収益基盤の着実な拡充」、「安全・安心の確立とサービスの向上」、「健康で明るく活き活きと働ける職場環境の整備」を維持したうえで、単年度計画に基づき事業推進をはかります。」
沿線活性化、駅や沿線の魅力向上、非鉄道事業の拡充等を含む従前の基本戦略を維持し、単年度計画で推進する方針を継続している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「このような状況下ではありますが、当社グループは2019年度から2021年度までの中期経営計画の5つの基本戦略である「各事業の連携強化による企業価値の向上」、「沿線活性化に向けた取り組みの推進」、「非鉄道事業分野での収益基盤の着実な拡充」、「安全・安心の確立とサービスの向上」、「健康で明るく活き活きと働ける職場環境の整備」に基づく各種施策を着実に実施し、この難局に対処してまいります。」
5つの基本戦略に基づく施策を、感染症下の難局への対応方針として引き続き掲げている。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
沿線まちづくり、駅の魅力向上、居住人口・交流人口の増加、イベント・スポーツ連携を含む中期経営計画の方針について、重要な変更がないとの開示を継続している。 - FY2020初出有価証券報告書
「②「沿線活性化に向けた取り組みの推進」沿線まちづくりや駅の魅力向上によって居住人口・交流人口の増加を実現するとともに、イベントの開催・連携や沿線スポーツとの連携など、沿線活性化に向けた取り組みを推進します。」
2019年度～2021年度の新中期経営計画で、沿線まちづくり、駅の魅力向上、居住人口・交流人口の増加、イベント・スポーツ連携を一体化した基本戦略を初めて独立して掲げている。