各事業の連携強化による企業価値・沿線価値の向上
FY2016に初出。18回の記載のうち10回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに0社。
- FY2026再定義有価証券報告書
「・グループ内や企業・行政との連携によるエリア価値向上」
従来の各事業間連携による企業価値向上という表現から、グループ内および企業・行政との連携を通じたエリア価値向上へ、連携の対象と目的を整理し直している。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
経営方針・経営戦略等について重要な変更がないことを再確認している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「当社グループは、兵庫県南部を基盤として、地域社会とのつながりを大切にしながら、鉄道・バス・タクシーなどの「運輸業」、百貨店などの「流通業」、不動産賃貸・分譲などの「不動産業」、飲食などの「レジャー・サービス業」、人材派遣などの「その他の事業」として５つに大別される事業を展開し、幅広く人々の生活を支える総合サービスを提供することによって、社会の発展に貢献し、「連結での成長」を目指していくことを基本方針としております。」
鉄道を中心に5部門を展開し、総合サービスによって地域社会と連結での成長を目指す基本方針を継続している。 - FY2023再定義有価証券報告書
「当社グループが一体となって沿線のさらなる魅力向上に努め、非鉄道事業分野での成長投資も含めて経営基盤の強化を図る」
従来の事業間連携による企業価値向上という表現から、グループ一体で沿線の魅力向上と非鉄道分野への成長投資を進め、経営基盤を強化する中期経営計画の基本方針へと整理し直している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「このような状況下において、2022年度は、新型コロナウイルス感染症の今後の影響が不透明であるため、従前の中期経営計画の基本戦略である「各事業の連携強化による企業価値の向上」、「沿線活性化に向けた取り組みの推進」、「非鉄道事業分野での収益基盤の着実な拡充」、「安全・安心の確立とサービスの向上」、「健康で明るく活き活きと働ける職場環境の整備」を維持したうえで、単年度計画に基づき事業推進をはかります。」
新型コロナウイルス感染症の影響が不透明ななかでも、従前の5つの基本戦略と事業間連携方針を維持し、2022年度は単年度計画で推進すると記載している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「①「各事業の連携強化による企業価値の向上」事業の枠にとらわれず連携をはかり、グループの企業価値の向上をはかります。」
2019年度～2021年度の中期経営計画における事業間連携の基本戦略を、最終年度直前にも引き続き掲げている。 - FY2020再掲有価証券報告書
「①「各事業の連携強化による企業価値の向上」事業の枠にとらわれず連携をはかり、グループの企業価値の向上をはかります。」
2019年度～2021年度の新中期経営計画でも、事業間連携による企業価値向上を基本戦略として継続している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「この変更は、当連結会計年度を初年度とする山陽電鉄グループ中期経営計画において重点施策である「各事業の連携強化による企業価値の向上」を踏まえ、従来、「レジャー・サービス業」及び「その他の事業」に区分しておりました「索道・遊園事業」において、それぞれの施設運営を当社の直営とし、施設管理・営業の両面から鉄道事業と一体にして運営を行う方針となったことから、「運輸業」にセグメントの変更を行うことによるものであります。」
各事業の連携強化を重視し、索道・遊園事業を鉄道事業と一体運営する方針を引き続き開示している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「この変更は、当連結会計年度を初年度とする山陽電鉄グループ中期経営計画において重点施策である「各事業の連携強化による企業価値の向上」を踏まえ、従来、「レジャー・サービス業」及び「その他の事業」に区分しておりました「索道・遊園事業」において、それぞれの施設運営を当社の直営とし、施設管理・営業の両面から鉄道事業と一体にして運営を行う方針となったことから、「運輸業」にセグメントの変更を行うことによるものであります。」
事業間連携を重視し、索道・遊園事業を鉄道事業と一体運営する方針を引き続き適用している。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「この変更は、当連結会計年度を初年度とする山陽電鉄グループ中期経営計画において重点施策である「各事業の連携強化による企業価値の向上」を踏まえ、従来、「レジャー・サービス業」及び「その他の事業」に区分しておりました「索道・遊園事業」において、それぞれの施設運営を当社の直営とし、施設管理・営業の両面から鉄道事業と一体にして運営を行う方針となったことから、「運輸業」にセグメントの変更を行うことによるものであります。」
新中期経営計画の重点施策に基づき、索道・遊園事業を当社直営とし、施設管理・営業の両面で鉄道事業と一体運営する具体策へ進展している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「「各事業の連携強化による企業価値および沿線価値の向上」事業の枠にとらわれず連携をはかり、山陽電鉄グループの企業価値および沿線価値の向上をはかります。」
2016年度～2018年度の中期経営計画における事業間連携の基本戦略を、最終年度でも再確認している。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「当社グループにおきましては、平成29年７月に迎えた創立110周年を記念し、各事業分野の連携をはかりながら、さまざまな企画を実施しました。」
創立110周年を契機に、各事業分野の連携による企画を実施し、事業間連携を具体的な活動へ進めている。 - FY2017再掲有価証券報告書
「事業の枠にとらわれず連携をはかり、山陽電鉄グループの企業価値および沿線価値の向上をはかります。」
2016年度～2018年度の中期経営計画において、事業間連携による企業価値・沿線価値向上を引き続き基本戦略としている。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「レジャー・サービス業におきましては、山上から瀬戸内海の絶景を一望できる須磨浦山上遊園で、鉄道と連携した企画乗車券「すまうらロープウェイお楽しみきっぷ」を継続して発売したほか、行楽シーズンにご家族連れでお楽しみいただけるイベントを開催するなど、新たな顧客の誘致に努めました。」
須磨浦山上遊園で鉄道と連携した企画乗車券を継続販売し、鉄道と各事業の連携による誘客方針を再確認している。 - FY2016初出有価証券報告書
「2018年度までの中期経営計画の4つの基本戦略である「各事業の連携強化による企業価値および沿線価値の向上」」
中期経営計画の基本戦略として、事業間連携を企業価値・沿線価値向上の手段に位置付けている。