積極的な事業展開と強固な経営基盤の両立
FY2016に初出。37回の記載のうち19回が「再掲」。直近の記載は2026-09-01。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。12社中2社が悪化側に。
直近の記載が「達成」なのは、ほかに2社。
- FY2026前進有価証券報告書
「本中期経営計画に基づき、当社グループは、2030年代以降も持続的な成長を実現していくために、2026年度を最終年度とする本中計策定期間を「成長基盤構築・収益力強化期」と位置付けており、今後の成長に向けた基盤の構築に引き続き取り組むとともに、収益力の早期回復・強化を図り、収益成長の結果として、株主還元を強化していく方針です。」
2024～2026年度中期計画の最終年度を迎え、成長基盤構築と収益力強化を軸に、運送・流通事業の業績回復・黒字化を喫緊の課題として明示している。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間において、当社グループの優先的に対処すべき事業上及び財務上の課題について、重要な変更及び新たに生じた課題はありません。」
優先的に対処すべき事業上・財務上の課題について、重要な変更や新たな課題はないと再確認している。 - FY2024再定義有価証券報告書
「名鉄グループ中長期経営戦略に基づき、2024年度を初年度とする３ヵ年を「成長基盤構築・収益力強化期」と位置付けた「名鉄グループ中期経営計画」（2024年度～2026年度）を策定いたしました。」
「Turn-Over 2023」から、2040年のありたい姿と5つの重点テーマに基づく中長期経営戦略、および2024～2026年度の新中期経営計画へ移行した。 - FY2023前進有価証券報告書
「計画２年目となる2022年度は、鉄軌道事業の構造改革の深度化やバス事業の再編などの「事業構造改革」に加え、不動産事業・運送事業において他社との協業を進めるなど、「成長基盤構築」に向けた取組みを積極的に進めてまいりました。」
「Turn-Over 2023」の2年目について、鉄軌道構造改革の深度化、バス事業再編、不動産・運送での協業という具体的な進展を示している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループの優先的に対処すべき事業上及び財務上の課題について、重要な変更及び新たに生じた課題はありません。」
優先的に対処すべき事業上・財務上の課題について、重要な変更や新たな課題はないと再確認している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループの優先的に対処すべき事業上及び財務上の課題について、重要な変更及び新たに生じた課題はありません。」
優先的に対処すべき事業上・財務上の課題について、重要な変更や新たな課題はないと再確認している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループの優先的に対処すべき事業上及び財務上の課題について、重要な変更及び新たに生じた課題はありません。」
優先的に対処すべき事業上・財務上の課題について、重要な変更や新たな課題はないと再確認している。 - FY2022前進有価証券報告書
「計画初年度となる2021年度は、鉄軌道事業の構造改革やグループ主要事業の再編をはじめとする「事業構造改革」を中心に取組みを進めてまいりました。今後は、沿線・地域の活性化のさらなる推進とともに、不動産事業をはじめとした成長が見込まれる分野の収益力強化など「成長基盤構築」のための取組みに注力し、次の成長に繋がる基盤を構築してまいります。」
「Ｔｕｒｎ-Ｏｖｅｒ ２０２３」の初年度について、鉄軌道事業の構造改革や主要事業再編を実施し、今後は沿線活性化・不動産等の収益力強化へ重点を移す段階を示している。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「当社では、2021年度を初年度とする名鉄グループ中期経営計画「Turn-Over 2023 ～反転攻勢に向けて～」において、重点テーマの一つに「不動産事業のさらなる強化」を掲げており、その施策の軸として、不動産事業の再編の方針を決定し準備を進めてまいりました。」
「Turn-Over 2023」の重点テーマである不動産事業のさらなる強化について、不動産事業再編の方針決定と準備の進展を開示している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループの優先的に対処すべき事業上及び財務上の課題について、重要な変更及び新たに生じた課題はありません。」
優先的に対処すべき事業上・財務上の課題について、重要な変更や新たな課題はないと再確認している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループの優先的に対処すべき事業上及び財務上の課題について、重要な変更及び新たに生じた課題はありません。」
優先的に対処すべき事業上・財務上の課題について、重要な変更や新たな課題はないと再確認している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループの優先的に対処すべき事業上及び財務上の課題について、重要な変更及び新たに生じた課題はありません。」
優先的に対処すべき事業上・財務上の課題について、重要な変更や新たな課題はないと再確認している。 - FY2021再定義有価証券報告書
「このような状況の中、新型コロナウイルス感染症により影響を受けた事業の変革・再生と、次の成長に繋がる基盤の構築を図るため、2021年度からの３ヵ年計画として、名鉄グループ中期経営計画「Ｔｕｒｎ-Ｏｖｅｒ ２０２３ ～反転攻勢に向けて～」を策定いたしました。」
「ＢＵＩＬＤ ＵＰ ２０２０」から、感染症で影響を受けた事業の変革・再生と成長基盤構築を掲げる2021年度開始の新中期計画へ移行した。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループの優先的に対処すべき事業上及び財務上の課題について、重要な変更及び新たに生じた課題はありません。」
優先的に対処すべき事業上・財務上の課題について、重要な変更や新たな課題はないと再確認している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループの優先的に対処すべき事業上及び財務上の課題について、重要な変更及び新たに生じた課題はありません。」
優先的に対処すべき事業上・財務上の課題について、重要な変更や新たな課題はないと再確認している。 - FY2020後退有価証券報告書
「影響の大きさを踏まえますと、目標の達成は非常に困難であることが予想されますが、少しでも利益を確保できるよう努力してまいりたいと考えております。」
「BUILD UP 2020」の最終年度目標について、新型コロナウイルス感染症の影響を踏まえ、達成が非常に困難になるとの認識を示している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループの事業上及び財務上の対処すべき課題について、重要な変更及び新たに生じた課題はありません。」
事業上・財務上の対処すべき課題について、重要な変更や新規課題がないと再確認している。 - FY2019前進有価証券報告書
「「ＢＵＩＬＤ ＵＰ ２０２０」では、『2030年に向けて新たな魅力や価値を創造し、持続的に成長していく企業グループとなるため、「積極的な成長投資による事業基盤の拡大・収益力の強化」を図る』を基本方針とし、次の６つの重点テーマに取組んでまいります。」
2030年の長期ビジョンに基づく3か年計画の初年度実績を開示し、営業利益49,455百万円、EBITDA89,713百万円など、2020年度目標への進捗を示している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「なお、第１四半期連結会計期間より、新たなグループ中期経営計画「ＢＵＩＬＤ ＵＰ ２０２０」の策定に合わせ、従来「その他の事業」に含まれていた事業のうち、今後の成長分野として注力していく「航空関連サービス事業」を新たな報告セグメントとして設けております。また、同計画の中で重点テーマにも掲げている「不動産マネジメント事業の強化」を一層進めていくため、「その他の事業」に含まれていた「ビル管理メンテナンス業」を「不動産事業」に含めております。」
ＢＵＩＬＤ ＵＰ ２０２０に沿った報告セグメントの変更と、不動産マネジメント事業強化の方針を再確認している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「なお、第１四半期連結会計期間より、新たなグループ中期経営計画「ＢＵＩＬＤ ＵＰ ２０２０」の策定に合わせ、従来「その他の事業」に含まれていた事業のうち、今後の成長分野として注力していく「航空関連サービス事業」を新たな報告セグメントとして設けております。また、同計画の中で重点テーマにも掲げている「不動産マネジメント事業の強化」を一層進めていくため、「その他の事業」に含まれていた「ビル管理メンテナンス業」を「不動産事業」に含めております。」
ＢＵＩＬＤ ＵＰ ２０２０に伴う航空関連サービス事業の独立区分化と、ビル管理メンテナンス業の不動産事業への組替えを再確認している。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「なお、当第１四半期連結会計期間より、新たなグループ中期経営計画「ＢＵＩＬＤ ＵＰ ２０２０」の策定に合わせ、従来「その他の事業」に含まれていた事業のうち、今後の成長分野として注力していく「航空関連サービス事業」を新たな報告セグメントとして設けております。また、同計画の中で重点テーマにも掲げている「不動産マネジメント事業の強化」を一層進めていくため、「その他の事業」に含まれていた「ビル管理メンテナンス業」を「不動産事業」に含めております。」
「ＢＵＩＬＤ ＵＰ ２０２０」の重点テーマに沿って、航空関連サービスを新たな報告セグメントとして明示し、ビル管理メンテナンス業を不動産事業へ組み替えている。 - FY2018再定義有価証券報告書
「「ＢＵＩＬＤ ＵＰ ２０２０」では、『2030年に向けて新たな魅力や価値を創造し、持続的に成長していく企業グループとなるため、「積極的な成長投資による事業基盤の拡大・収益力の強化」を図る』を基本方針とし、次の６つの重点テーマに取組んでまいります。」
従来の「ＰＬＡＮ１２３」から、2030年を見据えた長期戦略の最初の3か年計画「ＢＵＩＬＤ ＵＰ ２０２０」へ計画を切り替え、成長投資を基本方針に据えている。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「こうした状況下、当社及び当社グループでは、「名鉄グループ中期経営計画～ＰＬＡＮ１２３～」における「『積極的な事業展開』と『強固な経営基盤の確立』の両輪で、新たな成長のステージに向けて前進する」という基本方針のもと、積極的な営業活動と効率的な経営に努めました。」
中期経営計画の二つの柱と、積極的な営業活動・効率的な経営という実行方針を再確認している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「この経営基盤強化期において着実に前進するため、平成27年度からの３ヵ年に亘る「名鉄グループ中期経営計画～ＰＬＡＮ１２３～」を策定しており、同計画に掲げる４つの重点テーマを着実に実行することで、名鉄名古屋駅地区再開発（名駅再開発）に向けた、強固な経営基盤の確立などを進めてまいります。」
3年間の中期計画と4つの重点テーマを通じ、積極的な事業展開と経営基盤強化を進める方針を再確認している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「こうした状況下、当社及び当社グループでは、「名鉄グループ中期経営計画～ＰＬＡＮ１２３～」における「『積極的な事業展開』と『強固な経営基盤の確立』の両輪で、新たな成長のステージに向けて前進する」という基本方針のもと、積極的な営業活動と効率的な経営に努めました。」
積極的な事業展開と強固な経営基盤の確立を両輪とする中期計画の基本方針を再掲している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「こうした状況下、当社及び当社グループでは、「名鉄グループ中期経営計画～ＰＬＡＮ１２３～」における「『積極的な事業展開』と『強固な経営基盤の確立』の両輪で、新たな成長のステージに向けて前進する」という基本方針のもと、積極的な営業活動と効率的な経営に努めました。」
中期計画の二つの柱と、積極的な営業活動・効率的な経営という実行方針を再掲している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「こうした状況下、当社及び当社グループでは、「名鉄グループ中期経営計画～ＰＬＡＮ１２３～」における「『積極的な事業展開』と『強固な経営基盤の確立』の両輪で、新たな成長のステージに向けて前進する」という基本方針のもと、積極的な営業活動と効率的な経営に努めました。」
中期計画の二つの柱と、積極的な営業活動・効率的な経営という実行方針を再確認している。 - FY2016初出有価証券報告書
「「名鉄グループ中期経営計画～ＰＬＡＮ１２３～」における「『積極的な事業展開』と『強固な経営基盤の確立』の両輪で、新たな成長のステージに向けて前進する」という基本方針のもと、積極的な営業活動と効率的な経営に努めました。」
平成27年度からの3年間を対象とする中期計画として、成長と経営基盤強化を並列の柱に置いている。