人材育成・働き方改革・ダイバーシティ
FY2017に初出。10回の記載のうち5回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018。直近の記載はFY2026。
- FY2026前進有価証券報告書
「＜１ｏｎ１ミーティング＞上司・部下間のコミュニケーションの絶対量を増やし、部下の自律的な業務遂行やキャリア形成を支援することを目的として、2020年度より順次導入しています。導入後に実施したアンケートでは約９割の社員が１ｏｎ１ミーティングに満足していると回答しました。＜社内複業制度＞社員が新たな視点やスキルを獲得すること及び新たな価値の創出を目的として、本社各部が募集する業務について、職種、部門を越えて一時的に従事する社内複業制度を2022年度より導入しています。2025年度末までに17件の募集事例、累計活用実績70名の活用事例があります。＜社内人材公募＞2025年度末までに53件の募集事例、累計活用実績73名の活用実績があります。」
1on1満足度を約8割から約9割へ更新し、社内複業制度は17件・70名、社内人材公募は53件・73名まで実績を積み上げた。女性社員比率は7.5％となり、2030年度10％以上の目標に向けた実績も開示した。 - FY2025前進有価証券報告書
「＜１ｏｎ１ミーティング＞ 上司・部下間のコミュニケーションの絶対量を増やし、部下の自律的な業務遂行やキャリア形成を支援することを目的として、2020年度より順次導入しています。導入後に実施したアンケートでは約８割の社員が１ｏｎ１ミーティングに満足していると回答しました。 ＜社内複業制度＞ 社員が新たな視点やスキルを獲得すること及び新たな価値の創出を目的として、本社各部が募集する業務について、職種、部門を越えて一時的に従事する社内複業制度を2022年度より導入しています。2024年度末までに13件の募集事例、累計活用実績53名の活用事例があります。」
1on1の満足度を約8割と開示し、社内複業制度について募集13件・累計活用53名の実績を示した。 - FY2024前進有価証券報告書
「上司・部下間のコミュニケーションの絶対量を増やし、部下の自律的な業務遂行やキャリア形成を支援することを目的として、2020年度より順次、本社及び現業の監督職を対象として導入しました。2023年10月からは現業の係員級にも同様の取組を拡大し、全社員が対象となりました。」
1on1ミーティングの対象を現業の係員級へ拡大し、全社員を対象とした。人的資本KPIとして、女性社員比率7.0％、男性育児休業等取得率95.7％、従業員あたり研修受講時間72.1時間等も開示している。 - FY2023前進有価証券報告書
「『構造変革・新たな飛躍』の実現のために、求められる基本的な３つの人財像を新たに策定しました。 （1）「自律」できる人財 （2）「挑戦」できる人財 （3）「協働」できる人財 また、社員一人ひとりの考えや主体性を重視し、幅広い選択肢のもとキャリアを形成できるようにしていきます。さらに、デジタル技術の活用やデータ分析のさらなる推進のため、社内を牽引するデジタル人財の育成を強化し、業務変革や新しい領域でのビジネス展開につなげていきます。」
人財像を「自律・挑戦・協働」として新たに定め、デジタル人財育成、DE&I、1on1、社内複業、フレキシブルラーニング休職等の人的資本施策を具体化した。女性社員比率6.8％、2030年度10％以上などのKPIも開示している。 - FY2022人権・デジタル人財への拡張有価証券報告書
「また、社員一人ひとりの人権を尊重し、多様な人財が活躍できる職場づくりを推進するとともに、組織体制の見直しやガバナンスの充実により経営基盤の強化を図るほか、カーボンニュートラルの実現に向けた取組により脱炭素・循環型社会へ貢献していきます。」
人材・企業風土施策の対象を、従来の働き方・ダイバーシティから、人権尊重、多様な人財が活躍できる職場づくり、組織体制・ガバナンスへ広げた。 - FY2021企業風土施策の具体化有価証券報告書
「働き方改革の一環としての柔軟な服装選択を可能とする「装い改革」や、健康経営の一環としての運動習慣定着施策の実施等により、社員一人ひとりが最大限活躍できる会社を目指し、オープンで活き活きとした企業風土づくりを行うとともに、当社グループの企業価値向上を実現するための人財を育成していきます。」
企業風土づくり・人財育成の方針に、「装い改革」や運動習慣定着施策という具体策を追加した。 - FY2020再掲有価証券報告書
「社員一人ひとりが最大限活躍できる会社を目指し、オープンで活き活きとした企業風土づくりを行うとともに、当社グループの企業価値向上を実現するための人財を育成していきます。」
オープンで活き活きとした企業風土づくりと人財育成を経営基盤強化の柱として継続している。 - FY2019企業風土・人財育成への再整理有価証券報告書
「社員一人ひとりが最大限活躍できる会社を目指し、オープンで活き活きとした企業風土づくりを行うとともに、当社グループの企業価値向上を実現するための人財を育成していきます。」
定年延長や働き方改革に加え、企業風土づくりと人財育成を経営基盤強化の柱として明示した。 - FY2018前進有価証券報告書
「平成30年４月から、定年を60歳から65歳に変更しています。」
働き方・人材施策の具体的な制度変更として、定年を60歳から65歳へ延長した。 - FY2017初出有価証券報告書
「また、働き方の見直しとワークライフバランスを推進するとともに、女性及び障がい者の雇用を促進し、ダイバーシティを尊重した職場づくりを進めていきます。」
働き方・ワークライフバランス、女性・障がい者雇用、ダイバーシティを職場づくりの施策として掲げている。