安全・環境・効率に関する新技術の研究開発
FY2017に初出。11回の記載のうち7回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018-Q2。直近の記載は2026-07-31。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。6社中1社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに7社。
- 2026-07-31前進決算説明資料
「変電所・電気室の保守について、状態データを遠隔取得し、AIを活用して不具合の予兆検出等を図るシステムを導入中」
新技術の研究開発を、変電所・電気室の状態データとAIによる予兆検出システムの導入段階へ進めた。 - FY2026前進有価証券報告書
「日比谷線及び半蔵門線において、高い遅延回復効果を得ることができるCBTCシステムの導入に向けた取組を推進していきます(日比谷線は2026年度導入予定)。また、労働人口の減少を踏まえ、安全性の確保を前提に、必要な要件を有した乗務員が先頭車両に乗務する自動運転技術(GOA2.5)等により、輸送システムの変革を目指していきます。」
丸ノ内線でのCBTC実用化後、日比谷線・半蔵門線への導入計画と、GOA2.5による輸送システム変革を具体化した。 - 2026-04-28前進決算説明資料
「労働人口が減少していく中でも持続的な鉄道事業の運営を実現していくために、自動運転に向けた取組み、CBMの導入、AIの活用、DXを推進する。」
新技術の研究開発・導入について、自動運転、CBM、AI、DXを鉄道事業の持続運営手段として明示した。 - FY2025前進有価証券報告書
「日本の地下鉄で初めての無線式列車制御システム(CBTCシステム)を丸ノ内線全線で2024年12月から使用開始しました。CBTCシステムは無線通信技術を利用した信号保安システムで、高い遅延回復効果や軌道回路に起因する輸送障害の減少等により運行の安定性が向上しています。」
CBTCを丸ノ内線全線で使用開始し、遅延回復や輸送障害減少による運行安定性向上を記載した。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「企業や研究機関等と連携した新技術の導入・開発やDXの推進により、持続的な企業価値向上を図り、将来にわたる安心の提供の実現を目指し、故障予知技術・劣化予測技術の促進(CBM)の検討を進めています。」
新技術・DX活用の重点を、CBMにおける故障予知技術・劣化予測技術の促進へ具体化した。 - FY2022TIMA・DXの重点化有価証券報告書
「また、TIMA(車両情報監視・分析システム)をはじめとするCBM(状態基準保全)、「混雑の見える化」等、他社や研究機関と協力し開発した新技術・DXの活用により鉄道事業を進化させるとともに、不動産事業の拡大や、お客様の「新たな日常」を支える各種事業の展開、海外鉄道ビジネスの拡大、新規ビジネスの開発を通じて成長を目指すこととしました。」
新技術開発の方針を、TIMAを含むCBM、混雑の見える化、他社・研究機関との協力によるDX活用へ具体化した。 - FY2021前進有価証券報告書
「また、視覚障がいのあるお客様に駅を安心してご利用いただくことを目的としたナビゲーションシステム「shikAI」の提供を2021年1月から開始し、3月までに副都心線西早稲田駅等9駅に拡大しました。」
視覚障がい者向けナビゲーションシステム「shikAI」の提供を2021年1月に開始し、3月までに9駅へ拡大した。 - FY2020再掲有価証券報告書
「新たに策定した「技術開発ビジョン」に基づき、CBM(状態基準保全)の実現に向けた設備状態監視の充実等、企業や研究機関等と連携して新技術の開発・導入を進めていきます。」
技術開発ビジョン、CBM、設備状態監視、企業・研究機関との連携による新技術開発方針を継続している。 - FY2019技術開発ビジョン・CBMへの具体化有価証券報告書
「新たに策定した「技術開発ビジョン」に基づき、CBM(状態基準保全)の実現に向けた設備状態監視の充実等、企業や研究機関等と連携して新技術の開発・導入を進めていきます。」
安全・環境・効率に関する新技術の研究開発方針を、技術開発ビジョンとCBM、設備状態監視へ具体化した。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「新技術の開発・導入としては、AR(拡張現実)技術の活用として、総合研修訓練センター内の模擬トンネル等において土木構造物の実際の検査方法、手順等を確認できる維持管理教育用アプリを開発し、5月から使用を開始しました。」
ARを活用した土木構造物の維持管理教育用アプリを開発し、5月から使用を開始した。 - FY2017初出有価証券報告書
「新たな事業領域への挑戦としては、スタートアップ企業との企業アクセラレータープログラムの推進をはじめとした外部との幅広い連携等を通じ、当社の成長に向け、積極的に取り組んでいきます。また、新技術の開発・導入としては、鉄道事業を中心に、安全面、環境面、効率面など、様々な技術の研究及び開発を精力的に進めていきます。」
外部連携に加え、鉄道事業の安全・環境・効率に関する新技術の研究開発・導入を進める方針を明示している。