ESG・SDGsを踏まえた経営基盤づくり
FY2018に初出。10回の記載のうち5回が「前進」で、最初の「前進」はFY2021。直近の記載はFY2026。
西日本旅客鉄道がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。48社中19社が悪化側に。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに27社。
- FY2026再定義有価証券報告書
「新たなマテリアリティには、価値を創出するマテリアリティとして、「将来にわたる鉄道の安全の実現」、「未来につなぐ社会インフラの変革」、「心動く顧客体験の追求」、「にぎわいの創出に向けたまち・地域の魅力向上」の４つを、成長の基盤となるマテリアリティとして、「心と未来を動かす人づくり」、「持続可能な地球環境への貢献」、「成長を支えるガバナンスの充実」の３つを設定しております。」
従来の6つのマテリアリティを見直し、価値創出4項目と成長基盤3項目の計7項目へ再整理した。 - 2026-05-01再定義決算説明資料
「マテリアリティを見直し、再整理」
長期ビジョン、ありたい姿および経営環境の変化を踏まえ、7つのマテリアリティへ再整理している。 - FY2025前進有価証券報告書
「同委員会は「私たちの志」の実践と「長期ビジョン」の実現についての取り組みの状況や課題について、社外からの評価や目標への到達度等も踏まえて俯瞰的に総合評価し、具体的なPDCAを推進する主体部署等に必要なフィードバックを行うこととしております。」
サステナビリティ委員会について、社外評価・目標到達度を踏まえた総合評価とPDCAへのフィードバックまで役割を具体化した。 - FY2024前進有価証券報告書
「当社グループは、社会課題のうち社会的価値（社会への影響度）と経済的価値（当社への影響度）が共に高い課題を抽出し、重点的に向き合う４つの課題設定（＝長期ビジョン）と、その実現を支える「地球環境」、「価値創造の源泉であるひとづくり」の課題とあわせて、６つのマテリアリティを設定しました。」
ESG・SDGsを踏まえた方針を、長期ビジョンの4課題と地球環境・人的資本を合わせた6つのマテリアリティへ整理した。 - FY2023前進有価証券報告書
「当社グループは、持続可能な社会づくりへの貢献と企業グループの持続的な発展を目的に、サステナビリティに係るリスクや機会、取り組み等を審議するための体制として、「サステナビリティ委員会」を設置しております。」
ESG・SDGsを踏まえた方針を、サステナビリティ委員会によるリスク・機会の審議、取締役会への報告およびPDCA推進の体制へ具体化した。 - FY2022前進有価証券報告書
「また、気候関連財務情報開示タスクフォース（TCFD）の提言に基づく情報開示を行っており、その中で、我が国の電源構成の見直しに伴う再生可能エネルギー発電促進賦課金の金額上昇、炭素税導入による税負担の増加、また台風・洪水の発生頻度増加による被害の増加といったリスクや、鉄道の環境優位性が評価され、MaaS普及等による利便性向上も通じたご利用増加といった機会についての分析を開示しています。」
ESG・SDGsを踏まえた方針を、TCFDに基づく気候関連リスク・機会の分析開示へ具体化した。 - FY2021前進有価証券報告書
「また、気候関連財務情報開示タスクフォース（TCFD）の提言へ賛同を表明し、提言に基づく情報開示を行いました。」
ESG・SDGsを踏まえた経営基盤づくりについて、TCFD提言への賛同と提言に基づく情報開示を実施した。 - FY2020再掲有価証券報告書
「ESG（環境・社会・企業統治）の観点から重点分野を設定し、「SDGs（※）」も念頭に取り組みを進め、社会の一員としての責任を果たすとともに、長期持続的な成長をめざします。」
ESG・SDGsを踏まえた経営基盤づくりを継続している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「ESG（環境・社会・企業統治）の観点から重点分野を設定し、「SDGs（※）」も念頭に取り組みを進め、社会の一員としての責任を果たすとともに、長期持続的な成長をめざします。」
ESGの重点分野とSDGsを念頭に置いた経営基盤づくりを継続している。 - FY2018初出有価証券報告書
「ESG（環境・社会・企業統治）の観点から重点分野を設定し、「SDGs（※）」も念頭に取り組みを進め、社会の一員としての責任を果たすとともに、長期持続的な成長をめざします。」
ESGの重点分野とSDGsを念頭に置いた取り組みを、成長を支える経営基盤づくりの新たな方針として明示した。